2020年4月前半のメッセージ 世界中のほとんどの人々は、これから何が起ころうとしているのか、流れを全く理解していません。特に、日本人は欧米のマスメディアからの情報を、ただ右から左に流しているだけの日本のテレビ局や新聞社の報道によって、危険な状況に追い込まれているだけです。 しかし、私たちAtlasのメッセージやコラムを正確に読んでいただければ、少なくともこれから世界で何が起ころうとしているのかが理解できると思います。ただし、それを知った時は「計画された人為的な災害」から身を守る方法を考えることになります。 そこから先は、誰にも依存せずに個人個人がそれぞれの方法で防御しなければなりません。しかし、失望したり諦める必要はありません。なぜかと言えば、「今、起きている本当のこと」を知るために準備を始めるだけで良いからです。 『本日のメッセージ』を読み、考え、行動しなければ、自然淘汰の時代に呑み込まれていくことは確実になったことをお伝えしなければならなくなりました。是非、日々の参考にしていただければ幸いです。 アトラス株式会社CEO ピーター・ヨネナガ 「今日のメッセージ」を初めて読む方は、こちらもお読みください。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/8 20:00 国立感染症研究所の採用 「就職・転職リサーチ」 東京都のPCR検査数が少ないと問題になっていますが、少ない理由は国立感染症研究所の検査員がたったの2名しかいなかったからです。 感染研は厚労省下にあり、国民が新型コロナウイルスに感染して苦しんでいるにも関わらず、労使協定で働く時間や休みは厳密に守られているようです。感染研は、3月に検査員の新規募集をはじめ、日給12000円で土日は休み、勤務時間も8時間となっています。 検査技術を持つ人材は余っているので採用はスムーズに進み、ちょうど感染者が激増した新年度の4月1日から新米検査員は怠け者の所員より働いているものと思われます。つまり、PCR検査数が増えるには検査員数も必要であったということです。 いずれにしても、まともに検査機器が使えない怠け者と頭の足りない厚労省大臣、そして東京都知事には何も期待できないというわけです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/8 14:00 緊急事態宣言の損失補填、首相が否定「現実的でない」 安倍政権は、絶対に一般市民に対して一銭たりともカネを出さないと思います。これまでの8年間を考えても、安部政権が一般国民に損失補填するわけがなく、カネを出すのであれば自民党員か公明党員、つまり創価学会員だけとなります。 だから、経営者は国に期待せずに店舗を開店させ続けるしか方法はありません。そして、安倍政権を引き摺り下ろすための最も近道は、インターネット投票によるスマホ選挙の実現です。若い人も気軽に投票できるようになれば、利権だけの政治家は全て落選することになります。 親のいない子どもを集めて児童手当を手に入れたり、精神障害者のある人を自宅に入居させ、生活保護費を渡さないまま管理している創価学会員もいるほどです。これには外国籍も含まれるので、貧困ビジネスでは在日朝鮮・韓国人にも生活保護を受けさせる疑惑があります。 この疑惑は、公明党が存在する限りは暴かれることはないですが、安倍政権が朝鮮半島や中国に資金を流して日本の貧困層を苦しめている現状があります。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/7 20:00 中国通信3大手、今年1月2月で携帯電話の契約数が1447万件も減少 憶測飛び交う 中国の大手携帯電話会社では、1月と2月の合計解約数が1447万件に上っていると報じられています。 中国湖北省や武漢市で死亡した人が保有していた携帯電話か、あるいは感染が確認されて隔離病棟に押し込められた人が持っていた携帯電話であった可能性があります。 現地の動画を観る限り、マンションに閉じ込められたままの住民の中には、食糧備蓄が底をつき、さらに政府からの配給が滞って次々と餓死者が出ていたと思われます。今、欧米諸国であっても、全く同じようなことが起きているものと考えられます。 欧米人のような「他者を見捨てる」というドライな合理主義よりも、日本人のように「皆が耐え忍んで弱いものを助ける」という伝統的な美徳を失うようなことがあってはならない、という考え方もどこまで持つかです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/7 14:00 「すべて佐川局長の指示です」――森友問題で自殺した財務省職員が遺した改ざんの経緯 2017年の森友学園事件で自殺した、近畿財務局に勤務していたノンキャリア官僚の赤木俊夫さんという真面目な公務員の遺書が文藝春秋がインターネット上に無料で公開しました。 記事は週刊文春に掲載されたものですが、日本国民は安倍政権を倒し、安倍晋三と麻生太郎など閣僚たちを国会から追い出す必要があります。そして、3年以上もこの事件を闇に隠していた検察庁の幹部も処罰しなければなりません。 特に、処罰（裁判所）のための起訴の権限を持つ、最高検察庁の幹部たちはこれから日本国民を支配するために安倍政権と結託して、様々な法律で制限を行っていきます。また、経団連の大企業の幹部なども処罰の対象とし、この際一掃するべきです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/6 14:00 新型コロナは、人類史上初の”思考”に感染するウイルスかもしれない。 「新型コロナウイルス」の特徴は、非常に速いスピードで突然変異（進化）を起こしているということです。 本当の意味で、新型コロナウイルスに打ち勝つためには、「人間」から「人」になること以外にあり得ません。「人間」は「人」と「人」の「間」を漂うだけの依存した存在です。私は、日本人の80％は「人間」であると考えています。 他者を自分のことのように考えることによって、劇的に感染を減らすことができるのは確かなことです。結局、私たちAtlasが1月から申し上げていたように、新型コロナウイルスは「生物（ウイルス）兵器であるということです。 ところが、人為的に殺人ウイルスをばら撒くようことをなぜ神が許しているのか、今、日本人は、この機会にその意味を考える必要があります。そして、その先にはじめて本当の意味で自分の人生に打ち勝つことになるということです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/3 20:00 訂正-感染防止策、「集団免疫」獲得を直接の目的とせず＝安倍首相 欧米諸国とは異なり、日本は都市閉鎖（ロックダウン）を実施しないので、自由に外出し続ける若者を中心にすでに感染が拡大して「集団免疫」を無意識のうちに作っている国です。 日本政府は、イギリスなどの諸外国と同じように「抗体（血液）検査」で抗体保有者の確認を行い、集団免疫の度合いを調査する必要があります。そうすれば、抗体保有者から順番にテレワークから職場に戻すことができ、経済や医療崩壊を減らすことができるわけです。 今後、感染が確認された軽症者が入れる新設の病院を展示会場などを使うことが必要になってくるものと考えられます。集団免疫者を増やすことや会社存続の観点から、都市閉鎖（ロックダウン）を実施するべきはないということです。若者の外出は黙認しておくべきです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/3 14:00 新型コロナ「収束のカギ」にぎる集団免疫とはなにか ワクチンがない中での最終解決策は、「集団免疫」の獲得しかないのかもしれません。集団免疫とは、若者を中心とした60％以上が軽症もしくは無症状でウイルスに感染した上で、完治して体内に抗体を得た状態を意味しています。 例えば、北海道全体で集団免疫が形成されると、道外から感染者が入ってきても、周囲のほとんどが抗体保持者なので他人に感染することはなくなり、これ以上ウイルス危機が再発しないということです。 完治して抗体を得た人は、一定期間は体内の抗体が維持され、その間は人に接しても他者から感染することはなく、他者を感染させることもないわけです。新型ウイルスの抗体を得ていることが確実な人は、行動を自粛する必要がなくなります。 つまり一旦、都市閉鎖されても広範な抗体検査を実施し、抗体を得ていると確認できた人から順番に、病院や役所や企業や店舗や学校に復帰して働くようにしていけば、ウイルス危機を克服でき、安全に閉鎖を解くことができるというわけです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/2 20:00 感染が前提！？英首相が模索する「集団免疫」とは これまで日本は、感染者統計の増加が異様に少ない「不思議な国」であったわけですが、今後は毎日1000人ずつ増え続けるような「普通の国」になるものと考えられます。 そうなると、日本国内、特に首都圏や関西圏では店舗の義務的な閉鎖や人の移動の制限など、今より強い規制が発動されて「都市閉鎖体制」となれば、最低でも3週間、長くて3か月は域外に出られなくなります。 敗戦国である日本は、これまで政府が強権を発動しくにい状態になっており、これまで強権発動の制度を作っても実際に強権を発動する機会が少なかったわけです。例えば、東日本大震災の時はその機会がありました。 今回の都市閉鎖は、東京や大阪で有事体制を挙行する初の体験となる可能性があります。しかし、都市閉鎖は一時凌ぎしの策でしかなく、「集団免疫の形成」しか解決にならないということです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/2 14:00 構造転換促すプランBを 新型コロナウイルスに対する日本政府や東京都の対応が遅いのは明らかですが、後手後手だと批判されていますが、お店に入っても注文を悩む方がいます。 女性の多くは、何を買うかで悩んでいる時間を楽しんでいますが、買ってしまえば楽しみがなくなるわけです。しかし、そのような悩みはショッピングだけにするべきで、これからは即決できないと命に関わることになるということです。 優柔不断で時間ばかり浪費する日本政府や東京都の後追いでは本当に困ることになります。日頃から即決をする心構えが必要になってきます。ただし、即決だけではなく、プランBやプランCまで用意し、失敗した場合のバックアップ体制を構築しておきます。 実は、日本人は一度決めたことは最後まで修正ではないで突き進む傾向があります。その結果、損切りできないまま大敗するというわけです。今、即決するスピードとプランBやプランCの柔軟なバックアップ体制を日頃から訓練しておくべきです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/1 20:00 中国で浸透する「信用スコア」の活用、その笑えない実態 個々の社会的な信用度をスコアとして数値化するシステムが、すでに中国で浸透し始めています。一方、欧米諸国では「ID2020」という「個人認証システム」が一人一人に付与される予定があります。 他方、日本は「マイナンバー」が国民に押し付けられていますが、マイナンバーは「預金封鎖」を実施する際に資産状況を把握するために必要なだけで、「バイオメトリクス（顔）認証」によって個人情報が一元化される必要があります。 もし小池都知事によって首都のロックダウン(都市封鎖)が行われるとすれば、それは感染拡大を防ぐことが目的ではなく、マイナンバーをさらに一歩進めるための顔認証を一般化させるために行われるはずです。 |
今、日本で起きている本当のこと 2020/4/1 14:00 エイプリルフールに向け、SpecteeがSNSなどの「デマ情報」監視を強化！ デマ情報の急増が予想されるエイプリルフールに向け、株式会社Specteeが自社サービスを用いた監視体制の強化を発表し、誤った情報の拡散防止をSNS上で行う予定です。 すでに300社以上の国内企業や40以上の官公庁・自治体組織に加え、国内外の多くの報道機関などで活用されているといると言われています。Google検索してみると、「4月2日 緊急事態宣言」では検索数0のままです。 以前、トランプ大統領の演説が始まる、SNS上では2時間前から特定の検索ワードが出てこないことがありました。今回も、これと全く同じことが起きていると思われます。今から東京23区内を出なければ中国や欧米諸国のように閉じ込められることになりそうです。 |
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