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ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ For ILES

 

「今日のメッセージ」を初めて読む方は、こちらもお読みください。
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今、日本で起きている本当のこと

2024/6/15 14:00

The TUCKER CARLSON SHOW(2時間1分から)
2024年5月29日 Youtube@Tucker Carlsonへのリンク画像です。

(出典:2024年5月29日 Youtube@Tucker Carlson)

新型コロナウイルスがアメリカ国立衛星研究所(NIH)の資金提供で、トニー・ファウチ博士のチームが実験して人工的に作られた可能性が出てきました。

このような真相は、内部告発によるものがほとんどであり、実験で作られた新型コロナウイルスが2019年秋頃に感染が始まった際、開発に携わったグループの科学者たちがはっきりと証言しているとのことです。

2020年2月に、科学者グループは「新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の起源」と呼ばれる論文を科学雑誌に発表しており、中国・雲南省のコウモリが原因であると主張しています。つまり、人工的に作られたウイルスであることを隠ぺいしたということです。

「まるで新型コロナの予言」 米パニック映画「コンテイジョン」 専門家は「冷静に対応を」
2020年3月21日 産経新聞へのリンク画像です。

(出典:2020年3月21日 産経新聞)

2011年には、人類の4人に1人が死亡するパンデミックをテーマにしたハリウッド映画「コンテイジョン」が劇場公開されましたが、典型的な「予測プログラミング」であり、後はなぜ中国・湖北省の「武感ウイルス研究所」にウイルスが渡ったかだけとなりました。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/14 20:00

《写真有り》空自基地周辺の土地を買った中国系経営者を直撃 売却した義父は「2000万円で買って500万円で売った」〈地元議会でも問題視〉
2023年10月11日 文春オンラインへのリンク画像です。

(出典:2023年10月11日 文春オンライン)

北海道の航空自衛隊千歳基地近くでは、中国資本が土地を購入して数十練の戸建て住宅を建てたことが、専門家の間で日本の安全保障上の問題となっています。

ところが、国会ではこのことを問題視せず、自民党と公明党の親中派国会議員たちの思惑が見え隠れしているわけです。実は、中国国内の土地や建物は全て国のものであり、購入しても土地の所有権が得られるわけではありません。

具体的には、住宅地は70年、商業地は50年の「使用権」でしかないということです。ただし、使用権の延長などについては曖昧であり、中国人は土地の所有権や財産権が認められている日本の不動産を欲しがるのは自然なことです。

なぜ外国人は日本の不動産を自由に買える?「安全保障より私権」でいいのか 諸外国では、外国人による不動産取得には規制があるが…
2023年7月28日 JB pressへのリンク画像です。

(出典:2023年7月28日 JB press)

そもそも、中国から海外に資産を移動できる金額は年間最大5万ドル(約800万円)であり、1億円以上もする日本の不動産を購入するために、「運び屋」で人民元を日本円に両替えしています。中国の法律では違反行為ですが、共産党幹部への賄賂も含まれているとのことです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/13 14:00

《那須・2遺体》被害者は中国人オーナーが爆増した上野の繁華街で有名人「監禁や暴力は日常」「悪口がトラブルのもと」トラブル相次ぐ上野エリアの今
2024年4月25日 NEWSポストセブンへのリンク画像です。

(出典:2024年4月25日 NEWSポストセブン)

今年4月、栃木県那須町の山林で夫婦の焼殺死体が発見された事件が起きましたが、焼殺された夫は中国から留学で来日し、日本国籍を取得した宝島龍太郎さんでした。

コロナ騒ぎで、上野の繁華街にある飲食店が次々閉店していったタイミングで、空き店舗に次々と居酒屋やイタリア料理店など14店舗を経営していました。上野では、それまでも増えていた中国系の店舗数が爆発的に増えています。

東京だけでなく、全国の大都市繁華街にある不動産を中国人が買い漁っていることは、商業物件の賃貸仲介を行う不動産業者の間では有名な話です。従業員を中国人を採用し、中国人観光客をターゲットにした店舗もあります。

ニトリの似鳥会長に直談判で寄付5億円!鈴木直道・北海道知事の夕張市長時代の奮闘記
2023年5月16日 DIAMOND onlineへのリンク画像です。

(出典:2023年5月16日 DIAMOND online)

北海道では、10年間で外国人によって取得された森林面積は3倍以上に拡大しており、水源から大量の水をタンカーで運んで中国に輸送しているという話も聞こえてきます。そして、その手助けをしているのが信じられないことに鈴木直道・北海道知事や似鳥昭雄・ニトリ会長(創価学会員)です。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/12 14:00

鳥インフルエンザ「H5N2型」ヒトへの感染 初めて確認 WHO発表
2024年6月6日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年6月6日 NHK NEWS WEB)

メキシコでは、鳥インフルエンザ・ウイルスが人間に感染して死亡者が出たとWHOが発表していますが、再びPCR検査詐欺が始まろうとしています。

「コロナ騒ぎ→ワクチン接種」の手口に騙される日本人が、まだ存在していること自体があり得ないことですが、究極の生物兵器であるレプリコンワクチンを打たすためにはメディアを総動員し、疑似パンデミックで脅すしかないということです。

BOMBSHELL INTERVIEW WITH DR. MURAKAMI REVEALS GLOBAL PLAN FOR SELF REPLICATING VACCINES.(日本語字幕付き。村上博士への衝撃的なインタビューで明らかになった自己複製ワクチンの世界的計画)
2024年6月7日 Twitter@W2skwn3へのリンク画像です。

(出典:2024年6月7日 Twitter@W2skwn3)

イベルメクチンもアビガンも日本で開発された薬ですが、2020年にコロナ騒動が始まった時には富士フィルムは全ての在庫をインド政府に売却し、日本国内への出荷が何者かの指示で停止させられたというのは有名な話です。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/11 14:00

ニコ動「サイバー攻撃は現在も続いている」、復旧困難で少なくとも16日まで番組配信中止
2024年6月10日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年6月10日 読売新聞)

ニコニコ動画のウエブサイトがダウンしてから数日が経ちましたが、運営会社のドワンゴは「大規模なサーバー攻撃だ…」と主張し続けています。

しかし、ニコ動はYouTubeでアカウントを削除されたユーザーたちの逃避先であり、最初からどんな情報でも公開を前提としているサイトに、わざわざハッキングを仕掛ける意味がないことに気づくはずです。

そもそも、ハッキングであれば社内に常勤する専門家がすぐに対策を講じるはずですが、バックアップデータからの復旧作業に時間がかかりすぎています。つまり、サイバー攻撃ではなく、ドワンゴ(親会社はKADOKAWA)には隠されてきた何らかの秘密があるということです。

マイナ保険証のごり押しで混乱…河野太郎大臣「やりすぎは気をつけて」 政府が「台本」書いているのに
2024年6月11日 東京新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年6月11日 東京新聞)

奇妙なことに、管轄の経産省と親会社のKADOKAWAは何のコメントも出しておらず、これから長期間にも及ぶインターネット回線の遮断が計画されている可能性があります。11月には健康保険証がマイナンバーカードに代わるなど、政府は行政機能のデジタル化を不自然なほどゴリ押ししています。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/8 14:00

北海道と札幌市、金融・資産運用特区に指定 GXに特化、企業募集へ
2024年6月4日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年6月4日 朝日新聞)

バブル末期の1990年、大手広告代理店の電通が「地球温暖化」のテレビCMを放送した際、日本人のほとんどが理解不能でした。

札幌市のGX特区参入企業募集 鈴木知事「聞いてない」 連携にすきま風
2024年6月7日 北海道新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年6月7日 北海道新聞)

ところが、34年経った今、日本では地球温暖化が当たり前であると認識しており、利権構造で一部の組織や個人が儲けるだけの「詐欺商法」であるとは思っていません。しかし、鈴木直道・北海道知事、秋元克広・札幌市長はさらに貧富の格差を広げようとしています。

地球は2030年からミニ氷河期に入るのか?
2019年6月26日 日経ビジネスへのリンク画像です。

(出典:2019年6月26日 日経ビジネス)

実は、2028年頃から日本を含む北半球が寒冷化すると予測されており、太平洋の海流が止まると欧米諸国も南から熱が来なくなる、とされています。この詐欺商法も残り数年の賞味期限しかありませんが、それまでに太陽光パネルを道内中に敷き詰めて環境破壊を引き起こすのが目的です。

太陽光パネルだけでなく、地熱、バイオマス、水力、風力などのグリーンエネルギーに失敗した日本はいつものように梯子を外され、今回も「騙されるほうが悪い…」という論理で一般国民を犠牲にします。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/7 14:00

トランプ氏有罪評決、政治的迫害の訴えに中ロが同調-民主主義を批判
2024年6月5日 Bloombergへのリンク画像です。

(出典:2024年6月5日 Bloomberg)

先日、予想していたようにドナルド・トランプに有罪判決(評決)が出ました。しかし、アメリカでの有罪評決について正しく理解していないと今回も見誤る可能性があります。

さすがにトランプが刑務所に収監されることはないと思いますが、裁判官の判断で禁錮5年程度の判決が言い渡されることも考えられます。もし本当に禁固刑になれば、トランプの弁護団は控訴して最高裁まで持っていくはずです。

トランプ氏に有罪、今後の手続きは 実刑か執行猶予か…量刑は7月に
2024年5月31日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年5月31日 朝日新聞)

当然、有罪のまま11月の大統領選挙を戦うことになりますが、そもそもトランプ陣営はそのことを折り込み済みであり、刑務所の中で当選するということもあり得ます。そして、大統領に就任して最初の仕事は「エグゼクティブ・オーダー(大統領令)を出すことです。

つまり、自分自身に恩赦を出して、まずは刑務所からホワイトハウスに移動し、自分を陥れたディープステートを全員逮捕・拘束して大掃除を始まることになります。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/6 14:00

日本郵政、アフラックを持ち分会社化へ 年500億程度利益押し上げ
2024年5月5日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年5月5日 毎日新聞)

20年以上前の「郵政民営化」で、日本国民の貯金をアメリカの大手保険会社アフラックに売り渡した小泉・竹中政権以降、自民党の歴代政権はさらにアメリカの言いなりで動いてきました。

「集団的自衛権行使」を容認した安倍政権や、防衛費倍増で「敵基地攻撃能力保有」に走る岸田政権などは堂々と憲法違反を犯しています。問題はメディアが全く追及しないことであり、日本は80年ぶりに戦争に巻き込まれる方向に向かっています。

「改憲議論」以前の問題。率先して憲法違反を犯す自民や維新に高レベルの見識と叡智、倫理観が必要な憲法改正を任せられぬ訳
2024年5月7日 MAG2 NEWSへのリンク画像です。

(出典:2024年5月7日 MAG2 NEWS)

そもそも、憲法違反ばかりの自民党が憲法改正をすることが矛盾であり、主権者であるはずの日本国民よりアメリカの話に耳を傾けていることが間違いの元です。特に、岸田政権は閣議決定の連発で国会を通すことなく、日本国民を地獄に落とそうとしています。

しかし、メディアが本当のことを暴露しない限り、日本国民は気づかぬまま売国奴たちを高評価し続けています。世の中には彼らよりも優秀な人間で溢れていますが、採用されずに別の仕事をさせられているわけです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/5 14:00

自民党は保守政党か、伊吹氏は「ちがう」…重鎮はなぜ「保守政治」を打ち出したのか
2023年6月22日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年6月22日 読売新聞)

自民党という政治団体は保守政党ではなく、偽右翼の泥棒集団であることにいつまでも気づけなければ、これからも私たちの暮らしは苦しくなっていきます。

ただのセクハラ・パワハラ好きな無能がいるだけで、男尊女卑や少数民族への差別しかできないのに偉そうに御託を並べているのが自民党の政治家です。しかし、最近はアメリカ公文書の記録が開示され、数々の売国行為について暴露され始めています。

敗戦直後から始まったアメリカとの密約は今も続いており、「対米従属」という自民党の専売特許は「お笑いネタ」として認知されています。結局、4人の元総理大臣、麻生太郎と祖父の吉田茂も安倍晋三と祖父の岸信介もアメリカとの密約で一族が出世しました。

米国防長官、日本に米軍「大将」配置の検討を明らかに 連携強化図る
2024年6月3日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年6月3日 朝日新聞)

岸田政権は否定していますが、自衛隊の指揮権は米軍にあるというのは本当のことです。安倍の祖父、岸信介や弟の佐藤栄作も日本本土への核持ち込みを了承しており、日本国民はもう70年以上も騙されています。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/4 14:00

政治家の資金「二重取り」のズルさ 税金315億円、さらに禁止されたはずの資金源も それでも満足できず裏金か
2023年12月24日 東京新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年12月24日 東京新聞)

自民党は経団連加盟の大企業から、毎年20億円以上の政治献金が与えられ、さらに各都道府県の国会議員が支部長を務める各支部にも30億円以上が配られています。

つまり、自民党は50億円以上と政党交付金160億円という「政治資金の二重取り」を行っているということです。それに対して、野党は企業からの政治献金をほとんど与えられず、中小企業の廃業・倒産が爆発的に増えています。

結局、「消費税率アップ」や「賃上げ促進」という政策は経団連のアイデアであり、自民党はその命令を守っているだけです。例えば、「賃上げ促進税制」という特別措置で大企業はむしろ税率が低くなり、値上げも賃上げも優遇されない中小企業は潰れていくだけです。

昭和二十一年憲法 日本国憲法
e-Gov 法令検索へのリンク画像です。

(出典:e-Gov 法令検索)

実際に、憲法15条に書かれている「すべて公務員は全体の奉仕者であって一部の奉仕者ではない」に完全に違反しており、14条に書かれている「法の下に平等」にも違反しているのが自民党です。国会議員も国家公務員特別職であり、すぐにでも逮捕・拘束、そして解党する必要があります。

今、日本で起きている本当のこと

2024/6/1 14:00

3月の訪日客、最多308万人 1~3月旅行消費も過去最高
2024年4月17日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年4月17日 日本経済新聞)

日本政府観光局(JNTO)によると、2024年3月の訪日外国人観光客は308万人と、単月で初めて300万人を超えたと公表しました。

コロナ前の2019年3月と比べても11.6%も増えており、金額ベースでも過去最高を更新しています。そして、売国奴の自民党政権はインバウンド需要の回復を喜んでおり、日本の富が安値で売られていることを気にしていません。

在留外国人341万人、過去最多 特定技能6割増
2024年3月22日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年3月22日 日本経済新聞)

また、在留外国人も過去最多を更新し、第1位が中国人の80万人で第2位がベトナム人の53万人、第3位が韓国人の42万人、その他フィリピン人、ブラジル人と続いています。中国人の場合、中国共産党の独裁政権から逃げてきた者がほとんどです。

アメリカ国境で中国人の不法入国が10倍増、決死のジャングル越えの理由とは?
2024年5月6日 DIAMOND onlineへのリンク画像です。

(出典:2024年5月6日 DIAMOND online)

一方、アメリカにもメキシコ国境から多くの中国人が不法入国しており、2023年に不法入国した中国人は過去最多の3万7000人と前年の10倍にまで増えています。金持ちは正規ルートで入国できますが、貧乏人は命からがら逃げてきたのが日本との大きな違いです。

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