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ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ For ILES

 

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今、日本で起きている本当のこと

2024/5/15 14:00

AIの発達により高まる「リアルな経験」の重要性 何が真実か見分けることが難しい時代の生き方
2023年9月6日 東洋経済ONLINEへのリンク画像です。

(出典:2023年9月6日 東洋経済ONLINE)

コロナ後の世界では、「百聞は一見に如かず」という格言さえ通用しなくなり、これまで私たちが信頼してきた視覚も当てにならなくなっています。

実は、光工学の分野では私たちの目は事物を逆さまの映像として捉えており、すでに政府や公安、メディアなどが「情報処理された結果」でしかありません。私たちは、聴覚や嗅覚、味覚、そして触覚なども持っていますが、残念ながら全てがすでに加工されてしまっているわけです。

卵巣がん、白血病、前立腺がん…「がん超過死亡率は上昇している」京大名誉教授らが論文発表《コロナワクチンとの関係に言及》
2024年5月10日 文春オンラインへのリンク画像です。

(出典:2024年5月10日 文春オンライン)

例えば、テレビやラジオ、新聞、ネットニュースなど五感を刺激するツールでの洗脳は可能であり、コロナワクチンが有害であることが「真相・事実・真実」であるとしても、情報処理されて見えなくなれば逆に陰謀論として片づけてしまうことも簡単です。

私たちAtlasが情報分析で心がけていることは、真相・事実・真実だけを取り除くために五感だけに頼らず、歴史法則や権力者が嘘をつく心理、日本語ツール以外での情報収集、そして直感をフルに活用することです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/5/11 14:00

細川護熙氏と河野洋平氏が自民党をバッサリ「企業献金、やめる約束」 1994年政治改革の与野党トップにインタビュー
2024年1月28日 東京新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年1月28日 東京新聞)

残念ながら、世界的に情報リテラシー能力が低いほとんどの日本人は、テレビや新聞が報道する内容を信じており、自民党に忖度したメディアの情報に洗脳された状態です。

例えば、メディアは1994年に導入された「政党交付金制度(国民一人当たり250円=315億円)」で約束されたはずの「企業・団体献金の禁止」について、巧妙に論点をズラしてはぐらかしているわけです。

急造「合意」、自公の溝浮き彫り 野党案とも隔たり―政治資金規正法改正
2024年5月10日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2024年5月10日 時事通信)

「政治改革への意欲をアピールした…」、「連座制を導入した…」などと意味のない言葉で時間稼ぎをしており、罪を積み重ねながら存在しています。そもそも、一票の権利も持たない経団連(大企業)が年間約50億円の政治献金を自民党議員に行っていることが憲法違反です。

昭和二十一年憲法 日本国憲法
e-Gov法令検索信へのリンク画像です。

(出典:e-Gov法令検索)

日本国憲法第15条2項には、「すべて公務員は、全体の奉仕者であつて、一部の奉仕者ではない。」と書かれており、自民党による大企業優遇政策は憲法違反であり、自民党の国会議員は犯罪者であることがわかっています。

今、日本で起きている本当のこと

2024/5/10 14:00

トランプ裁判の進捗
2024年5月10日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年5月10日 朝日新聞)

結局、私たちがテレビや新聞で見させられているのは国防総省による軍事作戦(Military Operations)であり、再現ドラマの主役はドナルド・トランプであるということです。

そして、悪役はCIAやMI6、イスラエルの諜報機関をモサド率いて世界を支配するディープステートが、ロックフェラー家やロスチャイルド家などの一族と共謀し、金融市場の裏側でマネーロンダリングを行って各国政府や大企業を支配した経緯を再現しているわけです。

コロナ後遺症 続く苦しみ 5類移行1年 完治の見通し立たず 関心も薄れ
2024年5月7日 北海道新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年5月7日 北海道新聞)

残念ながら、日本政府はディープステート側にいるので負けることが確定していますが、問題は世界中に数千兆円をばら撒いている歴代自民党政権に無関心で、有害なワクチンを打たれながらもまだ病院に通っていることです。

もはや政治や経済に無関心であることは許されませんが、ほとんどの日本人は全く気づかないまま「ただ生きているだけ」の人生を歩まされて死んでいきます。ドラマは楽しむものでであり、軍事作戦についてはある程度の知識が必要です。

今、日本で起きている本当のこと

2024/5/9 14:00

日本経済低迷の理由、バイデン氏「外国人嫌いで移民望んでいないから」…移民受け入れの利点強調
2024年5月2日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年5月2日 Yahooニュース)

バイデンの発言によって、岸田政権はますます外国人優遇政策を打ち出しやすくなりますが、実際には審査が厳しい日本に外国人なら誰でも入国できるわけではありません。

一方、ヨーロッパ各国では国民が移民の受け入れに強く反対していますが、イギリスやフランスなどはアフリカから流入してくる大量の難民を簡単に受け入れてしまっています。つまり、移民による大暴動を意図的に引き起こす目的があるということです。

トランプ氏刑事裁判、「有罪」なら無党派が嫌気 「第3の候補」も不確定要因に 米大統領選まで半年
2024年5月3日 産経新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年5月3日 産経新聞)

他方、共和党候補のトランプが有罪だと考えるアメリカ人は全体の1/3しかなく、日本の主要メディアがトランプの印象を悪くするような報道自体が歪んでいると考える必要があります。そして、無所属で大統領選挙に出馬するロバート・ケネディJr候補がダークホース化しています。

「第3の候補」結果左右も 無所属ケネディ氏が存在感―米大統領選まで半年
2024年5月3日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2024年5月3日 時事通信)

要するに、民主・共和党のどちらも支持しない5割のアメリカ人がケネディに投票すれば、バイデンとトランプの役割も果たされるというわけです。考えられないかもしれませんが、次のアメリカ大統領はケネディです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/5/8 14:00

コラム:ドル売り介入騒動、市場に3つのメッセージ 効力は米金融政策次第=植野大作氏
2024年5月8日 Reutersへのリンク画像です。

(出典:2024年5月8日 Reuters)

GWの連休中、為替レートはたった1週間で8円も円高・円安と乱高下し、財務省も無制限に介入することなどできません。

とりあえず1ドル=154円台で推移していますが、再び155円を突破すれば財務省は再び為替介入する可能性があります。1990年以来34年ぶりの円安水準ですが、国内外の地政学や政治、経済シナリオを読み込ませたあるAIの予想では、今年末に1ドル=230円まで円安が進むとのことです。

1分間に3億円、米国債利息が記録的高水準-利上げで戻ったインカム
2024年5月6日 Bloombergへのリンク画像です。

(出典:2024年5月6日 Bloomberg)

実際に、米国債(10年もの)の金利は4.5%台を推移する一方、日本国債の金利は1%にも届かずに0.8%台で推移しています。単純比較すると、日米では約4%の金利差が開いており、日本円を売って、米ドルで運用すれば利益が得られることは誰の目にも明らかです。

結局、日銀総裁に就任して1年が経った植田和男の発言には、何もできないことがにじみ出ているわけです。この円安地獄は、アベノミクスの大失敗がもたらした結果であり、自民党や日銀、財務省などは責任を負う必要があります。

今、日本で起きている本当のこと

2024/5/7 14:00

防衛費に充てる建設国債1.2倍に 「不文律」破り今年度5千億円超
2024年5月7日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年5月7日 朝日新聞)

振り返ってみれば、日本の不動産バブル崩壊した1994年頃に中国が急成長し始め、30年後の2024年に中国も不動産バブルが崩壊しました。

つまり、バブルを引き起こすための仕組みを作っているのは何世代も同じ勢力であるということです。彼らは、約30年ごとに「しこたま儲けて離れる」を繰り返していますが、もし寄生する国がなければ軍事産業を強化し、世界大戦を引き起こすことになります。

そして、敗戦した国に寄生し、復興させることでしこたま儲けるわけです。実際に、岸田政権は防衛費を2倍に増やし、半導体や軍事産業に巨額の補助金を与えています。その理由は、軍事産業は機密保持が優先されており、事業で失敗していることが不明だからです。

次期戦闘機、共同開発国以外にも輸出容認 自公が正式合意
2024年3月15日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年3月15日 毎日新聞)

北海道千歳市にラピダスが巨大半導体工場を建設中ですが、日本政府が巨額の補助金を拠出していることは大きなメリットです。また、共同開発戦闘機の輸出についても、自民党は連立を組む公明党に輸出しないと嘘をつきながら開発を進めてきたわけです。

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