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ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ For ILES

 

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今、日本で起きている本当のこと

2022/8/31 14:00

詰んだ欧州。米英主導の対プーチン制裁という詐欺策に乗って自滅するEU
2022年8月2日 MAG2NEWSへのリンク画像です。

(出典:2022年8月2日 MAG2NEWS)

国連決議によると、加盟国193ヵ国のうちの60ヵ国しかロシアへの経済制裁を支持していないことがわかりました。

国連安保理であるロシアは、いよいよ国連を脱退するかどうかに世界が注目しています。また、中国も西側諸国からウイグル人の強制収容について批判されていましたが、欧米が育てたISのような自作自演のテロ戦争を止める意味があったことが明らかになりつつあります。

結局、マスメディアは一切真実を報道していないわけです。欧米諸国や日本以外の130ヵ国の人々は、世界で何が起きているのか理解しています。日本人が、国連やWHOが正式な国際機関であると洗脳されているのは偏向報道が原因です。

今後、真実とは正反対の情報がさらに出てきますが、ほとんどの日本人が対応できるとは到底思えません。執拗にマスクをしていたり、4回目のワクチン接種をしているのを見ると眠っているとしか思えません。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/30 14:00

【水柱問題】「掃除機レベル」1km先も“轟音” 降り注ぐ“塩害”…見物客“迷惑駐車”【羽鳥慎一モーニングショー】(2022年8月29日)
2022年8月29日 Youtube@ANNnewsCHへのリンク画像です。

(出典:2022年8月29日 Youtube@ANNnewsCH)

テレビ局(全国区)のワイドショーでは、たくさんの観光客が北海道の長万部町に来ていると報道していますが、ツイッターやフェイスブックなどのSNSに一般人の投稿動画がほとんどアップされていません。

今回の水柱について北海道大学・環境地質学研究室の佐藤努教授は、マグマの活動によって噴き出す「間欠泉」とは違うものと推測しています。また、近隣住人や注意した長万部役場の職員ともめたという話も、PCR検査で陽性になって感染者を増やすことに協力してバイトと同じである可能性が高いということです。

北海道新幹線並行在来線問題、長万部町は「旅客廃止」の意向
2022年8月28日 マイナビニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年8月28日 マイナビニュース)

つまり、北海道庁やJR北海道は在来線の線路が塩害でさびていることを言い訳にして、赤字路線を廃止したいということです。負担費用で困っていた道南の自治体も、バスに切り換えることを望んでいるのは明らかです。

第4次長万部町まちづくり総合計画2021~2030
2022年8月28日 マイナビニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年3月 長万部町役場)

長万部町の計画には、国連のSDGs推進でカネが集まる仕組みがあります。要するに、鈴木直道・北海道知事のように道外から移住してきて、利益を得ている人たちが存在しているということです。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/27 14:00

「原子力事故の瀬戸際だ」ゼレンスキー大統領 ザポリージャ原発への電源供給が一時停止
2022年8月26日 TBS NEWS DIGへのリンク画像です。

(出典:2022年8月26日 TBS NEWS DIG)

ゼレンスキーは、「ザポリージャ原発の電源を喪失した…」と発言していますが、ミサイルを撃ち込んだのはいつものようにウクライナ軍であり、破壊と再生で世界中からカネを集めようとしています。

ウクライナ軍が原発へのミサイル攻撃を仕掛けたということは、間接的な核兵器の使用と同じです。ロシア側も、対抗して戦略的核攻撃を仕掛ける可能性が出てきました。アゾフ大隊の生き残りがいるポーランドやバルト三国もターゲットに入っています。

政府 原発7基再稼働目指す方針確認 次世代の原子炉開発検討へ
2022年8月25日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2022年8月25日 NHK NEWS WEB)

一方、日本でも岸田首相が国内7基の原発を再稼働させようとしています。ウクライナの戦況を見ていないのか、それとも命令された通りに動いているのかはわかりませんが、東日本大震災の時も福島原発で電源が喪失した際、充電しに行ってもケーブルの型が一致しなかったと言われています。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/26 14:00

接種後死亡で初の被害認定 新型コロナワクチン―厚労省分科会
2022年7月25日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2022年7月25日 時事通信)

厚労省は、ワクチン被害者の集団訴訟に備えているので同じことしか発表しません。彼らにとって、数千万人の国民の命よりも利権のほうが大事です。

巨大な利権構造の中では、国民の命は二の次とされています。しかし、東京オリンピックの汚職事件が発覚したように、アメリカが手を引くとマスメディアが大々的に報道するようになります。統一教会との関係を一斉にバラされた国会議員たちは、次の選挙で再選されることはありません。

2030札幌「冬季五輪」それでも必要か カギ握るは“ぼったくり男爵”!?
2022年8月25日 AERA.dot by 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2022年8月25日 AERA.dot by 朝日新聞)

問題は、各省庁のキャリア官僚たちをどのように処分するかです。ほとんどが東大卒の官僚たちは、自分たちが日本を動かしていると勘違いしています。地方自治体の公務員にも勘違いしている人間がいますが、これが今の日本の姿です。

とても哀れな国に成り果ててしまいましたが、原発やワクチン被害を主張する人たちに対して、国家権力が徹底して攻撃を仕掛けて来るのが現状です。いよいよ、天皇家を中心とした利権構造のない勢力が出てくる必要があります。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/25 14:00

後醍醐天皇御忌法要
如意輪寺へのリンク画像です。

(出典:如意輪寺)

天皇家とは、国の権力者というよりも天の声を聞き優れた「霊能力のある血筋の家系」であると言われています。

明治以前の天皇は斎主、つまり神道の祭りに奉仕する者であり、現在も宮家を含めて祭祀を執り行っています。そんな中、自民党が統一教会問題やオリンピックの汚職事件などで消滅する可能性が出てきました。

吉田茂元総理の「国葬」は皇族含む約6000人参列...当時の佐藤栄作総理が葬儀委員長「あなたは歴史が生んだ偉大なる政治家です」
2022年7月19日 MBS NEWS by 毎日放送へのリンク画像です。

(出典:2022年7月19日 MBS NEWS by 毎日放送)

安倍の国葬に反対する声が多いですが、1967年には吉田茂・元首相の国葬が行われています。その後、昭和天皇は世界中を回るようになり、日本国内で高度経済成長が始まったわけです。今回も、日本から経済復興が始まるかもしれません。

時代は何度も同じような歴史を繰り返していますが、欧米諸国のような自滅を逃れている日本は天皇家の力を必要としています。世界が行き詰まっている今、物理的には考えられないことが起きるということです。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/24 14:00

原因はコロナか、ワクチンか 今年に入って「日本人の死亡数」が激増している理由
2022年6月20日 デイリー新潮へのリンク画像です。

(出典:2022年6月20日 デイリー新潮)

イギリスでは、ワクチン接種で死亡リスクが2倍に上昇していることが公表されています。特に、高齢者ほど上昇幅が大きく、9ヵ月後から死者数が急上昇しています。

一方、日本でも死者数が急増しており、今年1月~3月までの死者数が昨年1月~3月までよりも3万8630人も多くなっています。この期間の「コロナの死亡者」は9704人なので、毎月2万人近くがワクチン接種が原因で亡くなった計算になります。

私たちの周りでも、親戚がワクチン接種当日に亡くなったり、介護施設に入居している祖父母が3回のワクチン接種で亡くなるなどしています。また、若い人のがんや心臓血管系の死亡・重病が増えているようです。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/23 14:00

東京五輪の追加協賛金「AOKIは9割引き」にスポンサー企業怒り爆発!返金請求殺到の可能性
2022年8月22日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年8月22日 Yahooニュース)

東京オリンピックの汚職事件で、大会組織委の元理事で電通の高橋治之が、紳士服のAOKIに大会延期に伴う追加協賛金の減免で便宜を図った疑いが浮上したと報道されています。

AOKIの協賛金が9割も引かれていたということは、そのほとんどを着服していたことは確実です。今後、他のスポンサー企業が不公平さを訴訟で解決する動きが出てきます。そして、訴訟しない企業は仲間だということです。

札幌で五輪招致反対デモ 東京五輪汚職も批判「今すぐ撤退を」
2022年8月21日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年8月21日 Yahooニュース)

誰も逆らえない体制というのは、協賛金の額も自分で決めることができるような権力者が居座っていることです。秋元市長を次の選挙で落とし、最初から招致できないようにさせてしまえば問題はありません。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/20 14:00

五輪組織委の高橋元理事を逮捕受託収賄容疑 東京地検特捜部
2022年8月17日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2022年8月17日 NHK NEWS WEB)

結局、韓国発祥の統一教会が自民党を支配していた明らかになったのを考えると、在日韓国・朝鮮人の富裕層たちが日本を間接的に支配していたということです。

彼らが欧米の金融資本(グローバリスト)と連携し、日本国民が働いて作ったカネを集め、政治権力を握って朝鮮半島にも資金を還流させていたわけです。オリンピック組織委員会の高橋(元電通)の逮捕は、オリンピック利権で電通が大儲けした証拠です。

実は、電通は旧満州利権を持っていたグループが立ち上げた組織であり、だから安倍の暗殺後にメディアが統一教会を執拗に叩いています。大手広告代理店の電通と、大手人材派遣業者のパソナが日本の支配体制の中心です。

しかし、テレビの視聴率は低迷し、労働者離れで大企業ではこれから極端な人材不足に見舞われると思います。奴隷労働体制の末期症状が起きており、ようやく支配体制が崩れてきました。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/19 14:00

硫黄島沖でマグマが噴出する噴火か 海岸に溶岩、1千年ぶりの可能性
2022年8月9日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2022年8月9日 朝日新聞)

8月8日、東京都心から約1200キロ南にある小笠原諸島の硫黄島の沖で、マグマが噴出したと考えられる噴火が発生したと気象庁が発表しました。もしこのまま破局噴火になると東日本大震災を超える巨大津波が首都圏を飲み込むと言われています。

そして、同じ8日に北海道長万部町の飯生神社内で突然、40メートルにも達する水が地下から吹き出しました。地殻変動により地下のマグマが上昇した結果、地下水が温水となって吹き上がったものと考えられます。

その3日後、道北で震度5弱と5強の地震が観測され、海溝型大地震の前には内陸型地震が起きるという説もあり、北海道の太平洋側で日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震が起きる可能性も指摘されています。

日本海溝・千島海溝M9巨大地震への注意促す情報の名称 内閣府案に検討会委員から異論続出
2022年8月9日 TBS NEWS DIGへのリンク画像です。

(出典:2022年8月9日 TBS NEWS DIG)

2年前、内閣府の有識者検討会では「北海道から東北の太平洋沖の日本海溝・千島海溝沿いM9クラスの巨大地震が起きた場合、最大で30メートル弱の津波が到来する」との想定を発表したばかりです。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/18 14:00

全国30都道府県 130郵便局で窓口業務を休止コロナ感染拡大で
2022年8月15日 テレ朝newsへのリンク画像です。

(出典:2022年8月15日 テレ朝news)

日経平均株価は3万円台まで不自然に値を上げていますが、いつでも大きく下げる気配が感じられます。

「嵐の前の静けさ」に見えますが、その他にも200を超える郵便局が閉鎖されています。政治家との癒着で利益を増やしてきた大企業は、本当の意味で価値が高い商品やサービスを提供していると言えないわけです。

エネオスHDトップの杉森務氏が「一身上の都合」で辞任…石油連盟や経団連の役職も退任
2022年8月12日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2022年8月12日 読売新聞)

民間でも人材派遣大手パソナの竹中平蔵だけでなく、石油大手エネオスの杉森会長が突然辞任し、石油連盟会長や経団連の審議員会副議長などの役職も退任しました。両者とも、権力とカネに執着するタイプの人間であり、これから社会秩序が荒れることを知っていると思われます。

今、日本で起きている本当のこと

2022/8/17 14:00

習近平はまもなく引退する…「3期目続投」を既定路線化する報道を疑うべき理由
2022年7月30日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年7月30日 Yahooニュース)

8月3日、中国政府の要請を無視したアメリカのペロシ下院議長は台湾を強行訪問しました。1ヵ月後には、第20回共産党大会で習近平主席の第三期目続投が決まります。

しかし、ペロシ下院議長の台湾電撃訪問によって、習近平の面子は丸つぶれとなり、中国軍に台湾を包囲して軍事演習を実施させ、台湾向けに一部輸出を禁止しました。ペロシの訪台は、明らかに中国と日本を戦争に誘導するのが目的であるものと考えられます。

「終戦の日」はなぜ8月15日? 「戦争が終わった日」は国によって異なる?
2022年8月15日 朝日新聞GLOBE+へのリンク画像です。

(出典:2022年8月15日 朝日新聞GLOBE+)

バイデン政権は、東部のロシア系住民を殺害したことでロシアをウクライナに侵攻させたように、今度は中国を台湾に侵攻させる作戦を実行しています。知らないのは、テレビや新聞を情報源としている日本人だけです。

しかし、軍事力が期待できない台湾軍を主力に戦わせるのではなく、日本の自衛隊を主力に武器を援助して戦争経済でカネを儲けるビジネスモデルはウクライナ戦争と全く同じです。

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