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ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ For ILES

 

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今、日本で起きている本当のこと

2024/10/15 14:00

イスラエル軍の戦車が国連平和維持軍の拠点に突入、レバノン南部
2024年10月14日 BBCへのリンク画像です。

(出典:2024年10月14日 BBC)

レバノン南部で活動している国連平和維持軍は、拠点内にイスラエル軍の戦車に強行突入され、その2時間後に発砲があって国連軍の15人が皮膚の炎症や胃腸障害の症状を訴えたと発表しました。

戦後70年、いまだに敗戦国扱いされる日本 国連とは第二次大戦の「連合国」の意味である
2015年7月29日 東洋経済ONLINEへのリンク画像です。

(出典:2015年7月29日 東洋経済ONLINE)

しかし、国連安全保障理事会は、最近では戦争を引き起こしたウクライナを擁護し、ロシアを敵視するという不公平な運営を行ってきました。また、戦後79年も経っているにもかかわらず、日本は未だに国連の「敵国条項」に縛られています。

近年、欧米諸国の急激な衰退が始まったことで、国連は経済大国・中国の意見に耳を傾けるようになり、国連軍も現在のような甘い監視体制ではなく、本格的に武力を行使できる軍隊としての役割が与えられるようになると思います。

日本人は「日本の将来」を悲観しすぎている…英国人作家が「これほど治安がよく、豊かな国はない」という理由
2024年2月23日 PRESIDENT Onlineへのリンク画像です。

(出典:2024年2月23日 PRESIDENT Online)

それは世界政府が樹立されることになるのか、あるいは精神性が高い各国の代表が集まって義勇軍を結成するのかはわかりませんが、何が起きても未来について悲観的になるほど悩む必要はないということです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/12 14:00

「太陽フレア」発生 GPSなど影響か 米気象当局が警戒呼びかけ
2024年10月11日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年10月11日 NHK NEWS WEB)

太陽の表面が爆発し、「太陽フレア」が地球に降り注いだことで、GPSや一部の通信などに影響が出ると各国の気象当局が警戒を呼びかけています。

しかし、GPSや通信に影響は出ておらず、北海道内で肉眼でもオーロラが観測されたこと以外はさほど変化がありません。コロナ後も、会社に通勤しているサラリーマンのほとんどは、もし大規模な停電やインターネット回線遮断が起きれば仕事がなくなります。

鈴木宣弘×森永卓郎 我慢して都心に住む時代が終わり、労働者になる以外に稼ぐ手段がないと危険に…森永「暮らしを維持したいなら働く時間をより増やさなければならなくなる」
2024年7月5日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年7月5日 Yahooニュース)

意外と、彼らの仕事がなくなっても生活に困らない人は多く、特に都市郊外や農村部では季節によりますが食べるものが余っており、悠々自適な人生を送れるわけです。そのことを知らない都市中心部に住んでいる人は、これから外国資本に支配されていきます。

札幌 道銀ビル跡地に建設の新ビルに外資系高級ホテル開業へ
2024年8月20日 北海道 NHK NEWSへのリンク画像です。

(出典:2024年8月20日 北海道 NHK NEWS)

実際に、札幌市中心部では札幌駅・大通駅周辺は、ゴールドマンサックスなどの巨大資本が片っ端から不動産を買い漁っており、地元企業をテナントビルから排除しています。近い将来、日本人は経団連加盟企業と外国資本の労働者になっていくと思います。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/11 14:00

三井住友銀行 10月から全従業員約3万人に副業解禁へ スポーツの指導者・語学講師など 外部企業で働くことを想定
2024年9月27日 TBS NEWS DIGへのリンク画像です。

(出典:2024年9月27日 TBS NEWS DIG)

三井住友銀行は、10月から約3万人の全従業員を対象に社外での副業を認め、事前に申請して承認を得ることを前提に、月20時間まで他の企業との雇用契約を伴う労働ができるようにすると発表しました。

つまり、大企業が従業員の副業を「全面解禁」したということです。2020年に起きたコロナ騒動の時も副業は一部解禁されましたが、スポーツの指導者や語学の講師などという安易な例を挙げています。

「副業サイト」相次ぐ詐欺被害 在宅勤務、物価高背景か―「簡単に稼げる」と勧誘
2024年6月11日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2024年6月11日 時事通信)

しかし、グループ企業内の社会人野球部やゴルフ部所属の選手は教えられるかもしれませんが、語学は教えるものではありません。「教えるというよりはカネを稼ぐ」のが目的であり、最初から上手くいかないことは目に見えています。

そもそも、月20時間で自分の練習と他人への指導でクタクタになりながら、さらに業務をこなすことには無理があり、世間を知らない従業員がスキルアップするはずがなく、会社の価値や競争力の向上にはつながらないと思います。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/10 14:00

【速報】開発製薬会社幹部が接種 「レプリコン」ワクチン 新型コロナ
2024年10月9日 Youtube@KYODO NEWSへのリンク画像です。

(出典:2024年10月9日 Youtube@KYODO NEWS)

新型コロナウイルスの新ワクチン「コスタイベ筋注用」の販売元である「Meiji Seikaファルマ」と開発したアメリカバイオ企業のアークトゥルス・セラピューティクス社の社長や幹部たちが、報道陣の前で接種パフォーマンスを見せています。

しかし、SNS上では誰一人「コスタイベ」が入っているとは信じていません。2022年頃にも、岸田文雄なども同じパフォーマンスで国民を騙しましたが、注射器から針が出ない詐欺と中身が生理食塩水であるバージョンがあります。

新型コロナワクチン定期接種…薄まる危機感「65歳以上の人が断ってくる『もういいわ』って」医療現場から漏れる不安の声
2024年10月8日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年10月8日 Yahooニュース)

ローカル局の北海道放送(HBC)では、10月1日から始まった定期接種を接種した人としない人がいると報道しています。なぜこの札幌市豊平区の内科クリニックが取材を快諾したのかはわかりませんが、コスタイベ液を捨てて生理食塩水に入れ替えたのでしょうか?

そもそも、コロナ騒ぎ以前から65歳(当時)以上の日本人と話す機会はほとんどありませんでしたが、その理由は自分より早く生まれただけで世界のことを何も知らなかったからです。その結果、さらに高齢者との距離が広がりました。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/9 14:00

「官製バブル」の上海株急騰、「大学卒業規制」で失業率改善!…ごまかしても覆い隠せない、習近平「中国経済」のひどすぎる惨状!
2024年10月8日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年10月8日 Yahooニュース)

中国経済がどんどん悪化していると報道されていますが、これから中国で起きることは共産党の一党独裁が終わることです。

中国には王族はいませんが、しいて言えば海外在住の華僑・華人たちがその役割を担っており、次は財政支援と称して大量の中国人労働者(苦力:クーリー)をアフリカに派遣し、繁栄させることが予想されます。

米西海岸で150年前にあった 血塗られたアジア人差別の歴史
2021年6月28日 ナショナルジオグラフィックへのリンク画像です。

(出典:2021年6月28日 ナショナルジオグラフィック)

西部開拓時代にも、大量の中国人労働者がアメリカに派遣されましたが、低賃金で粗末な食事、そして危険な労働環境の中で大陸間横断鉄道の線路を設置し、現在のアメリカの繁栄に貢献したわけです。

中国、アフリカに3年間で500億ドルの金融支援表明
2024年9月5日 Bloombergへのリンク画像です。

(出典:2024年9月5日 Bloomberg)

結局、中国の人海戦術は今も昔も同じであり、中国政府がアフリカ諸国に巨額の資金を融資する中、中国人労働者は過酷な生活を強いられています。この矛盾に中国人民の怒りが噴出しており、中国政府の政策に批判的な声が上がっています。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/8 14:00

那覇空港でも不発弾見つかる 不発弾などの発見はほかに7つ
2024年10月3日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年10月3日 NHK NEWS WEB)

今月2日、宮崎空港の滑走路で不発弾が爆発しましたが、沖縄の那覇空港でも不発弾とみられるものが見つかり、今年に入ってから9月までに不発弾が7つも見つかっていたとのことです。

今回、「工事関係者がたまたま資材置き場の付近に落ちていた…」、と国土交通省(公明党=創価学会)が説明していますが、それでも空港を閉鎖・使用停止にしないのは埋まっていたのではなく、自分たちで埋めたので危険ではないからです。

那覇空港でも不発弾見つかる 自衛隊が回収
2024年10月4日 テレ朝newsへのリンク画像です。

(出典:2024年10月4日 テレ朝news)

那覇空港の第2滑走路建設のため埋め立て工事が始まったのは2014年9月ですが、2015年1月までの5ヵ月間に米軍の不発弾は270発も見つかっており、海上自衛隊が爆破処理が行ったとされています。

今後、レプリコンワクチン接種開始のこともあり、できる限り空港は利用せず、プライベートで利用できる車の旅行で済ませることです。国交省だけでなく、総務省、そして日本のテレビ局も説明責任があることをお忘れなく。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/5 14:00

宮崎空港 1日通しほぼ通常どおり運航予定 不発弾爆発 復旧終了
2024年10月3日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年10月3日 NHK NEWS WEB)

NHKを含む主要メディア報道では、不発弾の爆発で深さ1メートルが陥没したということで、滑走路建設時に不発弾を発見できたはずです。

通常、国際便が運行している空港では、地盤の調査や補強工事、そして耐久性の高いコンクリートが使われると思います。道路工事のプロならわかることですが、誰かが空港建設時に不発弾を埋め込んだとしか思えません。

また、たった1日で復旧作業が終了し、通常通り運行されるというのも手際が良すぎるわけです。おそらく、他の空港にも不発弾が埋められていると思われますが、とにかく2020年以降は日本国民を怖がらせるためには「何でもアリ」になっています。

羽田空港の衝突事故で海保機の機長が退院 当面の間は療養に専念
2024年4月3日 TBS NEWS DIGへのリンク画像です。

(出典:2024年4月3日 TBS NEWS DIG)

能登半島で巨大地震が起きた翌日の1月2日、羽田空港で日本航空機と海保機が衝突した事故で、重傷を負った海保機の機長が3月下旬に退院しましたが、あの時、本当は何があったのか警察は身柄を拘束してでも尋問する必要があります。

もし日本の警察が日本国民のために存在していないのなら、石破政権の誕生で組織を正常に戻す必要が出てくるように思います。あの時、テレビで放送された日本航空機が炎上した映像は中国で撮影されたものであり、なぜ映像が差し替えられたのか、空港利用者の安全のためにも暴露されるべきです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/4 14:00

大企業健保1300億円赤字、11年ぶり 高齢者医療が重荷
2024年10月3日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年10月3日 日本経済新聞)

大企業の従業員と家族が加入する健康保険が、2023年度収支で約1300億円の赤字になったと報道されました。

原因は、無職の高齢者が治療を受けることが増えたからです。当然、これからは支払い能力のある高齢者にも一定の負担を求める必要があり、それよりも10月1日からレプリコンワクチンの定期接種開始が問題を解決するかもしれません。

【レプリコンの懸念、どうなった?】新型コロナ定期接種、ワクチンは選べるのか?種類、自己負担額…すべて解説
2024年10月1日 JB pressへのリンク画像です。

(出典:2024年10月1日 JB press)

Meiji Seikaファルマ社のレプリコンワクチン「コスタイベ」は、mRNAが体内で自己増殖を続ける仕組みで、免疫反応を呼び起こすmRNAが自己増殖を続けるとむしろ免疫力が低下する可能性があります。つまり、高齢者の人口を削減するということです。

【緊急声明】新型コロナウイルス感染症予防接種に導入されるレプリコンワクチンへの懸念 自分と周りの人々のために
2024年8月6日 一般社団法人・日本看護倫理学会へのリンク画像です。

(出典:2024年8月6日 一般社団法人・日本看護倫理学会)

一般社団法人・日本看護倫理学会は、8月に緊急声明を発表し、「安全性および倫理性に関する懸念」を表明したことなどから、「レプリコンは危険」とSNS上などで情報が拡大しています。また、札幌大谷学園(中学・高校・大学一貫校)も似たような声明を出しています。

「スポーツ強豪校」札幌大谷、新型コロナワクチン接種に対し異例の声明「正確な情報を得たうえで」
2024年10月3日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年10月3日 Yahooニュース)

「今回のレプリコンワクチンが持つ強い炎症反応と免疫低下の危険性及び安全性・倫理性の大きな問題点を念頭におき、慎重なる判断とご決断をいただきますよう強く望みます…」と呼びかけた日本で最初の教育機関となりました。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/3 14:00

訪米中のゼレンスキー氏、「勝利計画」を提示へ
2024年9月25日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年9月25日 日本経済新聞)

ウクライナのゼレンスキー大統領がいつまでも敗戦を認めないのは、若い頃に欧米のNPOやシンクタンクで徹底した思想教育を受け、洗脳された状態が長く続いているからかもしれません。

ゼレンスキーも小泉進次郎や河野太郎のように、時々無表情になったり、喜怒哀楽の感覚がうまく働いていないように感じられます。半強制的に、18歳から60歳までの自国民を戦場に送り込んだゼレンスキーはどれだけ死のうが何とも思っていません。

つまり、第二のヒトラーはロシアのプーチン大統領ではなく、ゼレンスキーだということです。感情のない演技が上手いだけのヒトラーは、ナチス党党首からドイツの首相、そして総統になったことで当時のヨーロッパ人は相当苦しみました。

戦後最も複雑で厳しい安保環境に置かれる石破政権 台湾有事の懸念、求められる対中抑止
2024年10月1日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年10月1日 Yahooニュース)

先日、日本では石破政権が誕生し、河野太郎のような軍産複合体(戦争屋の手先)は役職を与えられていません。しかし、軍事オタクである石破茂が台湾有事に対応できるとは到底思えず、これから先も日本の危機は続いていくということです。

黒川元検事長の定年延長、文書開示認める 大阪地裁
2024年6月27日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年6月27日 日本経済新聞)

なぜかと言えば、日本には旧統一教会や創価学会などのカルト宗教に所属する戦争屋の手先は数百万人も存在しており、官公庁や大企業、マスメディアに潜伏しながら戦争屋の指示と命令に従うことで、出世が約束されているからです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/2 14:00

謎の組織フリーメイソンの正体とは?
2020年9月4日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2020年9月4日 Yahooニュース)

政治家というのは自分たちが悪い人間と自覚した存在であり、国民や市民を騙し、策略に落とし入れることには長けているのが特徴です。

また、旧統一教会や創価学会、そしてカトリック教会やフリーメーソンなど秘密結社の悪魔礼拝(儀式)に出席して「類は友を呼ぶ」に従って、悪知恵が働く仲間たちと団結しているわけです。実際に、議員や大企業幹部の一部はカルトから抜け出せなくなっています。

もし小泉進次郎が総理大臣になってしまったら…!「親譲りのアメリカの操り人形」「日本破壊が加速する」と言える、これだけの理由
2024年9月6日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年9月6日 Yahooニュース)

例えば、アメリカの大学に留学した小泉進次郎や河野太郎などは、若い頃にCSIS(ジャパンハンドラーズが所属する)などのシンクタンクで洗礼(洗脳)を受けており、日本を破壊するためのエージェント(工作員)として育てられたということです。

本人たちは気づいていないようですが、テレビに映る進次郎や河野は時々、自我を失っているように見える時があり、まるで催眠術にかかっているように日本国民の命を奪うような政策を次々と断行しています。

今、日本で起きている本当のこと

2024/10/1 14:00

レバノン在留邦人 国外退避に備え 周辺国に自衛隊機派遣を命令
2024年9月27日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年9月27日 NHK NEWS WEB)

日本の自衛隊は、戦時下の外国に住んでいる日本国民(在留邦人)を救助する役割が与えられていますが、ミサイルで撃墜されるリスクが高いことで有名です。

アフガニスタン退避ドキュメント 退避は失敗だったのか?
2021年9月8日 NHK政治マガジンへのリンク画像です。

(出典:2021年9月8日 NHK政治マガジン)

今からちょうど3年前、米軍がアフガニスタンから完全撤退を実施した際、日本政府も在留邦人の救出を試みましたが、自衛隊の輸送機など4機を派遣しながら、日本人女性1人とアフガニスタン人14人をを国外に退避させただけで終わりました。

イージス・アショア配備停止 極秘決定はなぜ?
2020年6月24日 NHK政治マガジンへのリンク画像です。

(出典:2020年6月24日 NHK政治マガジン)

また、約4500億円の予算が見込まれた「イージス・アショア(迎撃システム)」ですが、4年前に日本政府は土壇場で配備を事実上撤回しました。現在、イージス艦は12隻ありますが、アメリカが自国を攻撃されないために制限をかけています。

「日本とアメリカ軍」の関係、じつは「あまりにいびつ」だった…日本が直面している世界で唯一の「ヤバすぎる現実」
2024年7月31日 現代新書へのリンク画像です。

(出典:2024年7月31日 現代新書)

日本は、1951年のサンフランシスコ平和条約で約7年間におよんだGHQによる占領が終わり、主権国家として独立を回復したように見えました。ところが、実際には現在まで「主権」がなく、国連軍が日本国内に戦闘機や戦車を持ち込むことが可能となっています。

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