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日本人83万人減、過去最大 総人口は13年連続マイナス
(出典：2024年4月12日 Yahooニュース）
前回の続きですが、アメリカで起きたことが日本でも起きていることを確認するにはある程度の英語力が必要です。
実際に、日本では2023年に83万人も人口が減少しました。誰も感染していないのにコロナ騒ぎ（パンデミック）を引き起こし、コロナワクチンの接種でたくさんの日本人が病気になったり、亡くなっています。
また、コンビニなどで売られているコオロギパウダーをまぶしたスナック菓子を接種者に食べさせ、脳卒中や脳溢血のような症状が出ています。コオロギにワクチンを打たせると、スパイクたんぱく質や酸化グラフェンの中に隠れている放射性物質のセシウムが血管を閉塞し、障害を引き起こしていると考えられます。
安倍元首相と旧統一教会系が共鳴した「家庭教育支援法案」の危うさ 地方でも推進し10県6市では条例化
(出典：2022年9月3日 東京新聞）
今後、世界支配層は世界中の人々に昆虫や幼虫を食べさせる宣伝広告で、さらに多くの犠牲者を生んでいくわけです。さらに、旧統一教会が小中学校などに潜伏しており、北海道旭川市などで起きたようないじめ、そして自殺も多発すると思います。
本国アメリカでは、モラルを破壊するために学校でLGBT（ジェンダー）教育が義務化されています。同時に、法と秩序を壊すためにメディアは警察を悪者に仕立て、人種差別を演出しています。
バイデン政権は、不法入国者をテキサス州から大量に流入させており、連邦政府とテキサス州政府はお互いに軍を派遣し、にらみ合いが続いています。つまり、闇の政府と呼ばれるディープステート（DS）が内戦を仕掛けているということです。
『終わらない週末』特別映像 - Netflix
(出典：2023年11月11日 Youtube@Netflix Japan）
内戦を引き起こすには、まず第一段階として人々を「隔離」させることから始まります。具体的には、サイバー攻撃や電磁パルス攻撃によって大停電や通信障害を起こし、同時に生物化学兵器やウイルス騒動を起こすと効果的です。
2020年にパンデミックが起きた際、私たちは外出できなくなって隔絶された生活を余儀なくされました。そして、第二段階目は各地で「事件や事故を多発」させます。情報を求めて外に出た時、想像できないような混乱状態にあるということを見せつけるわけです。
例えば、お金が使用できなくなったり、食糧やエネルギーが不足して移動できなくなったり、典型的な偽旗作戦であるテロ事件を引き起こしたり、人工地震で社会情勢を混乱させるのが目的です。
最後に、第三段階目として「内戦」が引き起こされます。アメリカの場合はクーデターと呼ばれていますが、民主主義体制が崩壊するということです。選挙で選ばれない軍事政権が誕生し、思想弾圧や取り締まりが厳しくなります。
災害対応｢日本は省庁･組織間の調整が足りない｣ 元FEMA危機管理官に日本の震災対策の課題を聞く
(出典：2024年2月4日 東洋経済ONLINE）
また、近隣住民による監視や密告が強化され、危険人物としてマークされていた人たちが「FEMA（緊急事態管理庁）」の隔離施設に収容されるわけです。実は、「日本版FEMA」はアメリカの命令で自民党が計画を立てています。
しかし、無能な国会議員や無知な官僚たちは、この先に何があるのか理解できていないようです。近い将来、アメリカではDHS（国土安全保障省）がFEMAに併合され、世界政府の軍隊になるかもしれません。
最終的には、警察と軍もFEMAの管轄下に置かれる可能性があります。そうすれば自由はなくなり、政治や経済、そして社会全体が正常に機能しなくなります。このことを西側諸国では「新世界秩序（New World Order）」と呼んでいるわけです。
もし2016年のアメリカ大統領選挙でヒラリー・クリントンが当選していたら、アメリカ人は銃を没収（刀狩り）され、灯油やガソリン、ガスなどの化石燃料の仕様を禁止されていたはずです。結局、トランプがいるから危機から逃れたということです。
2021年に始まったバイデン政権ですが、どう考えても亡命政権であり、本当のアメリカ大統領はトランプであるように思います。要するに、国防総省からの支援を受けたトランプが「DS掃討作戦」を実施したということです。
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