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アメリカで起きていることは日本でも起きる@ 「世界政府に対抗する方法」

2024/4/11 (木)

 


ハンバーガー1個4000円、バーで飲めば3万円……アメリカで一番物価が高く治安も悪化している地区はどこか?
2024年2月22日 Wedge ONLINEへのリンク画像です。

(出典:2024年2月22日 Wedge ONLINE)


私たち日本人は、アメリカで本当に起きていることをテレビや新聞では知ることができません。つまり、日本のマスメディアは偏向報道ばかりで真実や真相を伝えていないということです。


実際に、アメリカのカリフォルニア州に行ってみて思ったことは、2020年以降のサンフランシスコは特に治安が悪化したということです。市内中心部にあった店舗の約半数は空いており、ドラッグやホームレスのたまり場になっていて安全に歩けなくなっています。


昔から一部の場所では治安が悪かったですが、今はもう住む場所ではなくなったように思います。住人の多くはすでにベイエリアの郊外に移住しており、自然が豊かな場所で快適に暮らしているわけです。


この4年間、私はゼロヘッジやRTなどの報道を英語で読み漁り、アメリカの現状を把握してきました。時々、アメリカ在住の友人とメッセンジャーで会話したりと、アメリカで何が起きているのかを日本語で伝えてきたつもりです。


トランプ、米スパイ法案「つぶせ」とSNS投稿
2024年4月11日 Forbesへのリンク画像です。

(出典:2024年4月11日 Forbes)


特に、ドナルド・トランプの活動について様々な研究を行ってきました。1000ページ近い2つの公約集に目を通し、トランプが語るディープステート(闇の政府:DS)についても独自の解釈を行ってきました。


しかし、2024年11月に開催されるアメリカ大統領選挙には出馬しないか、再び民主党候補(バイデンとは限らない)に負けることが予想されます。なぜかと言えば、トランプが当選してしまうと世界支配層にとって都合が悪すぎるからです。


DSという悪魔崇拝者たちが完全に消滅するには、どうしても2029年から始まる第三次世界大戦まで生き残るシナリオが必要です。それまでは、世界中で悪の限りをし尽し、私たちをとことん苦しませることになります。


結局、私たちはDSの傘下組織である自民党や経団連に搾取されており、増税と社会保険料の値上げで生活が苦しくなりつつあります。それは現実に起きていることであり、弱肉強食の資本主義経済で彼らを上回るほどの知識と行動が必要です。


また、彼らが悪魔の手先である以上、善人として生きていくことがいかに難しいことであるか理解できるようになるわけです。このことを具体的に説明しているのがトランプであり、すでにアメリカ国内での支持率は60%を超えていると思われます。


銃乱射事件が相次ぐアメリカでは、日常的に弾丸を装填した拳銃を携帯している人が約600万人に急増 ――最新調査
2022年11月25日 BUSINESS INSIDERへのリンク画像です。

(出典:2022年11月25日 BUSINESS INSIDER)


要するに、このままでは本当に再選してしまうということです。トランプに投票すると決めたアメリカの有権者たちは、これから内戦が始まることを想定しており、自宅に護身用ハンドガン(ピストル)であるグロックやレミントンのライフルを保有しています。


近くのシューティング・ラウンジで試し打ちをしてみたり、食糧などの備蓄量を増やすなど準備は万端なようです。一方、平和ボケした日本人は相変わらず狭い視野で暮らしており、特にコロナ後はストレスを抱えて爆発寸前です。


「自民党と戦う」といっても、できることはせいぜいSNSで批判したり、自分の意見を投稿するくらいなものです。法律で銃を保有できない日本では、体を鍛えておくだけでも防御できるかもしれません。


それよりも大事なことは、情報リテラシー力を高めることです。報道記事を読んだだけでもすぐに分析できるように、鋭い視点を持つことで生き残る確率を上げるということです。もはや、英語を勉強しているだけでは何も学べなくなりつつあります。


ただし、プレッパーのアメリカ人たちがSNSなどで投稿する内容は本当に有益で、私たちも世界の大きな動きに対応して必要な行動を取らなくてはならないと思います。アメリカで起きることは日本でも起きるので、数百年も人類を支配してきた世界支配層が「世界政府」を樹立することだけは阻止する必要があります。


「15分都市」が世界規模の陰謀論に変容するまで
2023年3月4日 CNNへのリンク画像です。

(出典:2023年3月4日 CNN)


その代表的な例が、世界各国の中央銀行(日本は日銀)を設立し、勝手に紙幣を印刷して政府にカネを貸し付け、利子を取って人々を借金漬けにしてきたことです。しかし、これから紙幣を廃止してデジタル通貨に切り替えようとしています。


要するに、全てのカネの流れを管理し、徹底した監視社会を構築して反抗する組織や個人の預金口座(アカウント)を簡単に凍結させることができる世界にしたいわけです。また、人々の動きを制限するために地球温暖化を理由にし、歩いて行ける範囲(15分)の都市に閉じ込めようとしています。


そのために、自動運転車を導入して遠隔操作で反抗する人間を事故に巻き込ませ、殺害していくこともできます。そして、最も恐ろしいのがウイルス増殖型の新しいmRNAワクチン(レプリコン)を接種させて人口を減らし、非接種者にも感染させるという計画です。

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