「アメリカで起きることは日本でも起きる…」予測された2024年の景気後退入りから世界大恐慌への道

「アメリカで起きることは日本でも起きる…」という格言から考えると、アメリカの政府機関（FRBや労働省など）が発表するインフレ率や失業率が改ざんされていると同様に、日本政府も改ざんしていると考えるのは当然のことです。

今、私は日本に住んでいますが、実体経済はとんでもなく不景気であり、いつアメリカの大都市のように大量のホームレスが街中に溢れてしまうかわかりません。実際に、この1年でアメリカではホームレスが約10％以上も増えています。

2015年からは約50％も増えているようで、全米で急激にテント村が出現しており、またトレーラーハウスなど車中泊する世帯も増えていることがわかっています。その原因の一つが、家賃が高騰していることです。

私は、長年暮らしたアメリカが大きく変化すると強く感じた2000年に日本に帰国しましたが、翌年2001年9月11日に起きたアメリカ同時多発テロ事件（911）以降のアメリカでは、不動産バブルで家賃の上昇が始まりました。

実際に、カリフォルニア州やニューヨーク州などでは、収入の約40％が賃貸と光熱費に費やされており、生活苦に喘いでいるのが現状です。1990年代後半にはすでにその兆候がありましたが、結果的に日本に逃げてきたことが正しかったことがわかります。

その20年後である2019年にも似たような兆候が出ていましたが、私の場合は横浜、名古屋、大阪に展開していたスクールを閉鎖し、札幌だけを残す判断をしました。その結果、世界的なコロナ騒ぎから逃れ、現在に至っています。

なぜこのようにピンポイントで事前に判断できたのかと言えば、常に世界中に点在する友人や知人とリアルタイムでやり取りしているからです。アメリカ、ヨーロッパ、中東、中国、南米などに住む友人たちは、それぞれ現地で日常的に感じていることを隠さず話してくれます。

当然、英語やスペイン語などで報道している主要メディアの記事だけでなく、オルタナティブ・メディアや個人ブログなどもチェックしており、国内外情勢については国会議員や外務官僚たちよりはより多くの情報に触れているかもしれません。

そして、3年以上前から伝えてきたように、2024年というのは「ターニング・イヤー」であり、2020年よりも多くの事故や事件が計画的に引き起こされることがわかっていました。つまり、2024年の3月（台湾有事）までには食糧とエネルギーの備蓄を「完了」しておくということです。

また、生活に必要な資金と余剰金は別々に考え、株価ではなく、金（ゴールド）で保有しておくのが最も安全であるように思います。さらに、失業して住宅ローンが返済できなくなり、ホームレスになりたくなければ売却して賃貸マンションに引っ越すのもプランの一つです。

なぜかと言えば、「アメリカで起きることは日本でも起きる」からです。近い将来（来月かもしれない）、アメリカ発の金融危機が起きた際、景気後退入りするどころか、一気に世界大恐慌に突入するパターンもあり得ます。

アメリカのディープステートは、何としてでもバイデンをトランプに勝たせるためには、多くの犠牲を払いながら世界経済をハードランディングに導くつもりです。飛行機が着陸する際に、機体が揺れて着陸の難度が上がったという意味ですが、景気が悪化するという意味でもあります。

具体的には、為替相場が円高→円安と乱高下したり、雇用環境が悪化して失業者が増えることもあります。さらに、企業の設備投資が大幅に減り、工場の生産ラインが止まることがあります。その結果、政府や中央銀行は国債を発行して通貨の供給量を増やして景気の回復を図りますが、もはや手遅れです。

実際に、アメリカの中央銀行FRBは利下げ時期を意図的に延長させており、金利が高いままだと事業者ローンや旧宅ローンが銀行から借りにくくなっています。すでにオフィスビル用の不動産市場は破綻状態にあり、倒産は時間の問題です。

なぜアメリカ経済がある意味好調なのかと言えば、2020年以降に財政支援策として支給したコロナ補助金が貯蓄されていたからです。しかし、ようやく人々が消費し始めるようになり、辛うじて景気がいい状態が続いています。

一方、すでにコロナ補助金を使い果たした日本では、個人消費がマイナスに入っています。金利が上がらなくても景気後退入りしたということは、日銀が利上げした瞬間に大勢が自己破産することになります。

すべての「人」へ、
今、起こっている世界情勢の本当のことをあなたに
Always do opposite of what media says.（常にメディアの言う反対方向へ進め。） from Atlasマンツーマン英会話 peters.jp