2020年代に入ってから起きることが前倒しに｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

さて、あと数か月ほどでいよいよ西暦2020年を迎えるわけですが、これまで何とか軍事戦争をせずに来たトランプ大統領は、中国だけではなく、日本を含む世界各国に見境なく経済制裁を課していく可能性があります。

それに対して他国が何も手を打たないのであれば、アメリカに敵国として認定され、国境に米軍を配置し、軍事戦争に備えることになるかもしれません。アメリカ政府による米軍の配備は、イランや中国、ロシア、そして北朝鮮からの反撃を引き起こし、それが戦争の危機を高めるということです。

特に、イスラエルの政敵であるイランは、アメリカが最も圧力をかける対象になるのはシナリオ通りです。イランの宗教原理主義の政権に圧力をかけるため、アメリカは5月からホルムズ海峡に大規模な海軍（空母）を配備しています。

また、香港で起きているようなことよりも、さらにあらゆるタイプの暴動が横行し、社会秩序が世界各地で破壊されることになりそうです。実は、トルコで政変が起きようとしているという非公開情報があります。そのためには、絶対的な権力者による独裁政権が必要です。

このような政治的な状況は、世界各国でも起こり得ることです。すでにEU（欧州連合）による独裁政治に支配されたヨーロッパ諸国でも、中東地域でも混乱と無政府状態が支配するようになるかもしれません。

ヨーロッパ諸国のイスラム化はかなり進んでいますが、その中心的な拠点となっているのがフランスとドイツです。特に、ドイツでは平和的な方法でイスラム化がさらに進んでいくと同時に、ISのようなテロ組織の拡大によってもイスラム化は進んでいることが考えられます。

そのような状況の中、ヨーロッパ全体でEUの権限が強化されることになり、国家から権限を奪い取り、ますます国民の権利（民主主義や立憲主義）を蹂躙する独裁体制に変容していくということです。

このEUによる独裁体制は、ロシアに対する伝統的な敵意が原因で、同盟国アメリカと一緒にロシアを攻撃していく可能性が高まっています。

一方、ヨーロッパでは共通通貨のユーロ導入後20年を経て、各国の金融機関の債務は膨大となり、政府の支援なくしては救済できなくなることが明らかになりました。これにより、政府の債務も膨張し、国民に負担が回され、国民の生活は困窮することになります。

そして、このような状況に激怒した国民は、いよいよ香港で起きているような暴動になり、ヨーロッパ全土に拡大することになりかねません。

しかし、この混乱状態を収拾するために介入するのがロシアであるとされており、ヨーロッパはテロと革命で荒廃することになれば、これまで数億人を殺戮してきた米軍ではなく、そこにロシア軍が入ってくるという未来です。