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これから世界で起きること 「欧米諸国は内戦状態、日本は巨大地震やパンデミックで外出禁止」

2024/8/27 (火)

 


M9超《全割れ》タイプの南海トラフ地震発生、その時日本はどうなるか…「東京・大阪崩壊、盆地にいても逃げ場なし」最悪のシナリオ
2024年8月20日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年8月20日 Yahooニュース)


8月8日、南海トラフの左端にあたる日向灘沖で震度6弱の地震が起きた(半割れ)ことで、巨大地震のカウントダウンが始まりました。


今後、日本列島では震度7レベルの大きな地震が頻発し、直下地震の場合は建物が全壊・半壊し、沖合で発生した場合は津波でのみ込まれるようなことが起きます。巨大地震とは東日本大震災のようなマグニチュード9レベルのものであり、それは2025年にやってくるかもしれません。


こうした地震予測には何の科学的根拠がなく、パリ・オリンピックでテロ事件が起きると予言されても結果的に起きなかったのと同じ程度の信憑性しかないわけです。しかし、実際にフランス国内の鉄道でテロ事件は起きました。


オリンピック中止を狙ったテロ攻撃ということですが、幸いなことに大きな被害は出ませんでした。結局、日本のメディアが報道しなければ起きたことさえわからないというのが、英語を読まない(読めない)国の本当の姿です。


だから、これからも民主党(ハリス)が正しく、トランプが悪いという論調でメディアは報道し続けるだろうし、ウクライナが正しく、ロシアが悪いという論調によって多くの日本人は真実を見失って、自分たちの首を絞め続けることになります。


ウクライナ軍(実際は外国人傭兵部隊)がロシア領のクルスク州に侵攻しましたが、これがロシアが仕掛けた罠だと気づいており、一時的に撤退して今度はクルスク州から南のベルゴロド州やロストフ州に移動すると思われます。


今後、ウクライナ軍は積極的にロシア領内に攻め込んで攻撃しますが、それは11月4日のアメリカ大統領選挙までと限定されるはずです。しかし、トランプが再選してもウクライナ戦争は継続させられ、最終的には第三次世界大戦の火種にする必要があります。


カマラ・ハリスに忍び寄る「不吉なデータ」…全米の世論調査でトランプを逆転したものの、新たに判明した「意外な事実」
2024年8月22日 現代ビジネスへのリンク画像です。

(出典:2024年8月22日 現代ビジネス)


一方、イスラエルとイランの戦争は欧米諸国の仲介で回避されましたが、アメリカ大統領選挙の時期に再び関係が悪化する可能性があります。イスラエルがイランの核関連施設を攻撃し、こちらも第三次世界大戦の火種になりそうです。


現在のバイデン政権には、世界中で起きている紛争を抑止しようとする気がなく、日本も含めて世界中で地震や台風、ハリケーン、金融危機、食料不足などが起きるので、いよいよアメリカは世界からの信用を失います。


そのきっかけになるのが、アメリカ発の金融危機勃発で株価が大暴落する「第2次ウォール街大暴落」です。トランプは再選されますが、世界覇権国ではないアメリカ再建を目指す最初の大統領になります。


2ヵ月に迫った11月4日の大統領選挙前に存在感が全くないバイデンを辞任させ、少なくともハリスを大統領に昇格させなければ確実に民主党はトランプに負けます。しかし、ハリスは中国やロシアと外交で失敗し、台湾有事を引き起こして辞任すると思われます。


中国軍機が長崎県沖で初の領空侵犯 防衛省発表、中国側に厳重抗議
2024年8月26日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年8月26日 朝日新聞)


その間、中国はアメリカの代わりに世界で起きている紛争を解決しようと奮闘しますが、国内では若者がやる気を失くし、路上で寝そべって反発する抗議運動が各地で拡大しています。


具体的には、受験や出世競争を拒否して結婚や住宅購入を諦め、自分らしく生きるという政府や社会に対しての主張です。すでに社会現象として問題になっていますが、私は日本の若者も似たような状況に置かれていることも心配しています。


また、中国はフィリピンと間で領有権争いをしていますが、南シナ海ではベトナムやマレーシア、そしてインドネシア近辺でも軍事拠点化を始めています。中東などから原油や天然ガスが運ばれるシーレーンがあり、貿易の要所である東南アジアは決して安心とは言えません。


イギリスの暴動にイーロン・マスクが「内戦は避けられない」と投稿
2024年8月8日 Gigazineへのリンク画像です。

(出典:2024年8月8日 Gigazine)


他方、ヨーロッパでは各地で現地の人々と移民の間で争いが起きており、イギリスでは暴動に発展しています。労働党が総選挙で勝利してスターマー政権が誕生しましたが、スターマー首相はディープステートの一員であることは間違いありません。


スターマーは全てにルールを作って規制する共産(社会)主義者であり、規制すればするほどイギリス人は反抗的になり、争いによって犠牲者が増えます。イスラム系移民への理解を深めるイギリス人もいますが、中国人嫌いの日本人のような人々が多数派です。


今後、SNS「X」を規制して言論統制を始めたり、イギリスはどんどん共産主義化していきます。「X」のオーナーであるイーロン・マスクは、すでに「ヨーロッパは内戦状態だ…」と発言しており、これからヨーロッパ全土に内戦が拡大していきます。


南アフリカ生まれのイーロン・マスクは、アメリカだけでなく、ヨーロッパや日本など世界で政治的な発言を行っています。マスクはアメリカの大統領になれませんが、ロシアのメドベージェフ前大統領が予言したようにアメリカ国内に新たに建国される国の大統領にはなれるかもしれません。

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