|
究極的な崩壊と混乱が起きた場合、「今の日本人」は助け合えるか
(出典：2023年8月6日 In Deep）
2020年からコロナ騒ぎが始まり、世界各国で人権を制限する政策によって「自由を奪われている…」と感じている人たちが増えているように思います。
その後、ウクライナ戦争やアメリカの金融不安で世界が急速に変化する中、極端な気温の乱高下や大雨、洪水、大規模火災なども同時進行で起きています。特に、人為的な要素が含まれているマウイ島ラハイナの火事についてSNS上では様々な動画がアップされています。
現地住民が、毎日のようにアップする新たな証言や証拠により、テレビや新聞の報道とは大きく異なる情報（いわゆる陰謀論）の信憑性が高いことは次第に一般化されつつあるように思います。
山火事なのにボートが燃える。
(出典：2023年8月15日 Twitter@GAIAFORCETV）
例えば、今回起きたマウイ島の不可解な火災事故で、日本でもSNSなどで事件性を分析している人たちがいます。その中には、「山火事なのになぜ水上のボートが全て燃えているのか？」
円形のレーザー照射みたいに燃えてますけど、山火事の燃え広がり方ではないよね。
(出典：2023年8月15日 Twitter@GAIAFORCETV）
また、「なぜラハイナ地区のほぼ全域が全焼したのに豪邸2軒は無傷だったのか？」そして、「なぜ金属が燃えたのに木は燃えなかったのか？」という疑問から始まっているのがわかります。
一部匿名で情報を上げている人もいますが、名前と顔を出している人は社会的なキャリアを失うことを顧みず、堂々と真相に近づこうとしています。不可解な山火事は、数年前にカリフォルニア州でも起きていたため、いよいよ指向性エネルギー兵器（DEW）への疑いが主張させているわけです。
【速報】ハワイ山火事 日本政府が約2億9000万円支援を発表
(出典：2023年8月16日 Yahooニュース）
一方、日本政府はアメリカ赤十字を通じて総額200万ドル（約2億9000万円）規模の無償支援を行うことを決定し、民主党のハワイ州知事は火災で被害を受けたラハイナの土地取得を検討中と報道されているとのことです。
マウイ島の土地を強制的に接収する計画は10年以上前から噂されており、世界支配層が集まる世界経済フォーラム（WEF）の15分都市（スマートシティ）を建設するために動き出しています。
その後、共和党トランプ派が地盤のテキサス州とフロリダ州でも大規模火災は起きており、手先が牛耳っている日本でも似たような火災が引き起こされるかもしれません。特に、不自然な言動が多い北海道知事や札幌市長の動きに注視する必要があります。
スマートシティ実現に向けた 札幌市の取組と目指す姿
(出典：2019年12月13日 北海道庁）
「スーパーシティ法案」成立 日本はどう変わるのか？
(出典：2015年5月29日 日経クロストレンド）
実は、日本人にとっても決して対岸の火事ではないということです。「スーパーシティー法案で日本がどう変わるのか」について政治家や官僚、学者たちはよくわかっていないようです。なぜかと言えば、WEFが決めた「新世界秩序」というフレームワークの中でしか議論できないからです。
とにかく、これまでのように利権に預かれることしか考えておらず、彼らもAIとスマートシティーのフレームワークから飛び出てしまえば死ぬことになります。だから、スマートシティーの住人は最終的に従順で感情のないロボットになっていきます。
要するに、世界政府が「所有」することを禁止し、「共有」することが強制される社会の到来です。土地や空気、資源から人間の労働力、遺伝子まで全てを独占し、それを信用スコア制度に応じて一人一人に適正配分することが目的です。
| 
お問い合わせ
