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【トランプ暗殺未遂事件】アメリカでは内戦、日本では災害が起きるA 「日本も含め、世界中の人々の怒りは我慢の限界に」

2024/7/23 (火)

 


【10.4 公開】映画『シビル・ウォー アメリカ最後の日』日本版本予告
2024年7月18日 Youtube@Happinet phantomへのリンク画像です。

(出典:2024年7月18日 Youtube@Happinet phantom)


世界中で、政治学者や占星術師などが「トランプ暗殺の危機」について予言していましたが、今回の銃撃事件も全ては人々の潜在意識によって現実化するということが証明されたように思います。


幸いなことに、未遂に終わったことでトランプ自身は耳を怪我する軽傷で済みましたが、タイムラインの変化でトランプは死んでいた可能性もありました。もしトランプが殺害された場合、アメリカはすぐにでも内戦に突入していたかもしれません。


しかし、内戦の開始次期が少し遅れただけで、11月のアメリカ大統領選挙が近づくほど物騒な銃撃事件が増えてくると思われます。そして、10月4日に日本でも劇場公開する『シビル・ウォー アメリカ最後の日』の予告動画がアップされました。


ハリウッドは、「アメリカ最後の日」を予測プログラミングで演出しており、この映画を観たアメリカ人たちの潜在意識は確実に内戦に向かわせています。最後の「それは今日起こるかもしれない」というフレーズは、いつでも内戦を引き起こすことができるということです。


この映画が日本で公開される時、再びトランプ暗殺事件が起きるので心の準備が必要です。アメリカ在住の日本人や日本語が理解できる外国人は、私たちAtlasが何を言いたいのかを理解してくれるはずです。


また、在日米軍基地内や周辺でも銃撃事件が起きる可能性があります。なぜかと言えば、米軍内でも分断が起きており、トランプ派とディープステート(バイデン派)の間で騒動になり、周囲を巻き込むような事件に発展するからです。


実は、米軍内では思想や考え方が全く異なる兵士同士が同じ職場で働いており、カネでなびく者となびかない者とで何度もいざこざが起きていました。さらに、別に報酬を貰えるはずだった者が貰えなかった場合、内部告発がしやすくなるわけです。


世界でシステム障害、空港や銀行など幅広く ソフト起因
2024年7月19日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年7月19日 日本経済新聞)


日本時間の7月14日にトランプ暗殺未遂事件以降、本日22日(日本時間)まで起きたことは世界中でコンピューターのシステム障害でした。今回は、サイバー攻撃ではなくセキュリティ企業「クラウドストライク社」のソフトが原因です。


もし、セキュリティソフト「ファルコン」がマイクロソフトのOS「ウィンドウズ」にインストールされている場合、航空機は空港に離発着できず、銀行は送金できなくなっています。復旧作業は進んでいますが、16日にミルウォーキーで開催された共和党全国大会で、トランプの指名演説の最中にwindowsが停止したことがわかっています。


トランプがウクライナ大統領に調査を依頼したもう1つの会社クラウドストライクとは
2019年9月26日 Newsweekへのリンク画像です。

(出典:2019年9月26日 Newsweek)


今から4年前、トランプ大統領はクラウドストライクの責任者(CEO兼エンジニア)が、2016年までのオバマ政権下で FBI の副長官を務めていたことを知り、おそらく2020年の大統領選挙で不正投票が起きた原因の一つに、ウクライナにあるサーバーが挙げられます。


なぜDS傘下のニューズウィークがこの記事を消去しないのかはわかりませんが、民主党や関連企業の悪事がどんどん明るみになる中、真相を知った人々は怒りを爆発させ、抗議デモでは済まない暴力行為に発展するのは時間の問題です。


銃の保持が認められていないヨーロッパや日本では殴り合いになりますが、アメリカでは銃撃戦になります。西側メディアは何でもロシアや中国のせいにしますが、戦争を仕掛けているのは欧米のほうであり、そのことも近いうちに暴露されることになりそうです。


バス放火にパトカー破壊…英リーズで暴動発生
2024年7月20日 テレ朝newsへのリンク画像です。

(出典:2024年7月20日 テレ朝news)


日本のメディアは、今になって「カスタマーハラスメント」について報道しており、日本でも人々が岸田政権や各自治体、大企業などに対して相当な怒りが向けられていることを隠そうとしています。いつ怒りが爆発するのかはわかりませんが、イギリスやバングラデシュでは大規模な暴動が始まりました。


日本でも不正を行う組織や個人への怒りは高まっており、感情のコントロールが徐々に効かなくなってきました。もはや司法制度(裁判)によって判断できなくなっているケースも多く、警察や検察がむやみに手出しすると火傷するような状態になりかねません。


バングラデシュの学生デモが暴動に発展、公務員採用の優遇措置に反発
2024年7月20日 BBCへのリンク画像です。

(出典:2024年7月20日 BBC)


結局、世界各国で人々が政府とその関連組織に反発するようになったのは、不平等な政策や裏金、賄賂、不正投票、理不尽な対応などがSNSなどで暴露され、潜在意識が破壊の対象として認識するようになったからです。


前回、「アメリカでは内戦、日本では災害が起きる」というタイトルでコラムを書きましたが、銃社会ではない日本で起こりやすくなるのが「巨大地震」です。日本でも「社会システムのリセット」を願う人々が増えており、本当の意味で再興するためには必要なことかもしれません。

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