世界支配層によって強行開催の東京オリンピック②　「自民党はユダヤ系組織の手先」

東京オリンピックの開会式直前、大会組織委員会で起きた関係者の辞任劇ですが、私はお笑い芸人や音楽家のことはあまり詳しくありません。

開会式でショーディレクターを務める元お笑い芸人の小林賢太郎（元ラーメンズ）が、「ユダヤ人ジョーク（ホロコースト）」の動画がネット上で発覚して解任され、25年前のいじめ問題で音楽を提供した小山田圭吾も解任されました。

アメリカのユダヤ系人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」は、「小林氏の「反ユダヤ主義の発言」として非難する声明を発表した」と報道されています。悪名高い人権団体のSWCは、日本の大会組織委員会に圧力をかけ、大会を台無しにしようとしています。

「ユダヤ人ジョーク」について、古くは喜劇王チャップリンからロビン・ウィリアムズまで、これまで国内外の有名コメディアンがネタにしてきました。つまり、世界支配層の手先であるSWCは事前の計画通りに動き出したということです。

私自身、SWCに関わったことはありませんが、確かにアメリカ西海岸にも本部があって手垢がついてない芸能人や企業など組織に対し、言いがかりをつける言論弾圧集団として有名です。彼らのようなアシュケナージ系ユダヤ人は、実は血統的には本当のユダヤ人ではないわけです。

2018年、開閉会式演出の総合統括に狂言師の野村萬斎、歌手に椎名林檎が決まっていたが、1年延期になり解散した後、電通出身の佐々木宏が総合統括になり、開会式に出演予定だったタレントの渡辺直美の容姿を侮辱するようなメッセージが、週刊誌報道で発覚しました。

佐々木は3月に辞任したが、演出の実質的な責任者だった振付師・演出家のMIKIKOも連絡がないまま辞任したのも、安倍前首相とユダヤ系組織が事前に示し合わせて仕組んだ策略であるように思います。

その安倍は、開会式直前になって開会式への参加を取りやめましたが、日本にオリンピックを招致し、JOC名誉最高顧問に就任しておきながら、今回のユダヤ人種差別騒ぎを画策した側にいるのは明らかです。

日本のテレビ局や新聞社、大企業、そして日本政府はユダヤ系組織が圧力をかけてくると何も言えなくなり、従順に全ての命令に従うしかなく、200億円の予算が2000億円（日本国民の税金）にまでオーバーし、それを奪われています。

CIAのエージェントという実働部隊を抱えるSWCは、これまでも世界中の政治家や芸能人を死に追い込んでいたアメリカのディープステートです。残念ながら、日本は政治思想でユダヤ人ロビー活動家と戦って勝利したことは一度もありません。

ところが、ネット上にあげられた報道記事を読んでいると、この騒動の原因が「中山泰秀という現職の国防副大臣」がSWCに通報したことで始まったことがわかりました。この政治家は、おそらく安倍と同じ自民党清和会の一員で、世界支配層の手先であると思われます。

この中山泰秀の父親は、郵政大臣や建設大臣を務めた中山正暉ですが、祖母は日本初の女性（厚生）大臣です。政治家3世ですが、日本イスラエル友好議員連盟の事務局長を務めたこともあり、父親の代からの「親イスラエル」自民党議員です。

中山家は、昔から自分たちのことをユダヤ人であると思い込んでおり、叔父は元外務大臣の中山太郎ですが、安倍政権時に北朝鮮拉致問題大臣を担当していた中山恭子もこの一族であるように思います。

つまり、自民党内で激しい権力争いが起きているわけですが、リーダーである安倍前首相が菅政権に打撃を与え、弱体化させようと動きていることは間違いありません。日本国民にとって、政治家の足の引っ張り合いは不幸でしかありません。

世界支配層の手先であるリベラル派の政治家たちは、とにかく菅政権を淘汰させたいと考えています。安倍が首相を辞任しても何も変わらなかったように、菅が辞任しても日本は世界支配層が気に入った人間にしか総理大臣にさせません。

だから、現職の自民党政権を倒してところで、すぐに政治的に利用されてしまいます。例えば、「ワクチン大臣」と呼ばれる河野太郎は、一人でも多くの日本国民にワクチンを接種させることで、アメリカのシンクタンクCSISから総理大臣に任命されることを期待しています。

要するに、日本人にはもっとワクチンを接種してもらい、数年後にどれほどの人が命を落とすのかはわかりませんが、河野太郎の立身出世は日本人の命よりも大事であるということがわかります。

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