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雑誌連動『THE WORLD IN 2021』特集｜WIRED.jp
(出典：WIRED）
2021年の東アジア情勢（中国と香港、北朝鮮）
「香港国家安全維持法」が施行 最高刑は無期懲役
(出典：2020年7月1日 BBC）
中国共産党に自由を奪われている香港ですが、抗議運動はさらに激しくなるように思います。しかし、中国政府は徹底的に抑え込もうとするはずです。なぜかと言えば、アメリカが大統領選挙で混乱している中、チャンスと見て強い態度に出るからです。
実は、中国国内でも小規模な抗議運動が起きており、中国政府は香港と国内の抗議運動に対処しているわけです。最終的には、中国各地で天安門事件のような出来事が起きた後、革命が起きる方向に向かうことになります。
一方、2021年の北朝鮮はミサイル実験を再開しますが、アメリカの経済制裁が続いているために食糧危機が起きています。当然、地方の飢餓状態ついての情報は隠ぺいされていますが、今後も公開されることはありません。
ただし、国外へ情報の漏洩が始まっていることで、内情が暴かれることになりそうです。金正恩（キム・ジョンウン）政権は、この食糧危機によって変化が出てきます、ところが、妹の与正（ヨジョン）では対応できないのは明らかです。
2021年のインド情勢
インド、農家が警察と衝突 モディ政権の農業改革に反発
(出典：2020年12月4日 NewSphere）
アメリカの次に感染者数が多いインドですが、2021年はさらに厳しい年になりそうです。近い将来、インドは総人口や経済的にも中国を越える大国になりますが、国内では民衆による激しい抗議運動が起きています。
インドでは、大都市から多くの人々が故郷に帰ってきており、失業者で溢れています。インド独立の立役者であるガンジーの時代の動乱を思わせるような激しい暴動が各地で起きると思われます。また、ヒンズー教徒とイスラム教徒との対立も再燃する可能性があります。
さらに、インドと中国の国境地帯で紛争が起き始めています。もし中国共産党が分裂した時、インドは中国との領土問題になっているカシミール地方を併合します。そして、イランやアフガニスタンの国境まで領土を拡大していきます。
その他、小国でも経済問題や環境破壊による自然災害が発生し、それが世界的に拡大していきます。いよいよ、2021年からはグローバリゼーションが衰退し、国家単位のブロック経済化が進んでいくことになります。
結果的に、数十年後には農業をベースにした小国が世界の主流になっていくものと考えられます。いずれにしても、2021年は世界的に苦難の年になるのは間違いありません。失業や食糧難、そしてそれらが引き起こす抗議運動が世界各地で勃発するというわけです。
2021年の中東情勢（イスラエルとイラン）
バグダッドの米大使館周辺に攻撃、トランプ氏イランに警告、緊張高まる
(出典：2020年12月26日 WEDGE Infinity）
2021年には、ついにイスラエルとイランの紛争が泥沼化する可能性が高いと思います。紛争自体はすでに起きていますが、アメリカはイランに対する経済制裁を解除するかもしれません。ところが、このことが事態をさらに悪化させていきます。
イランは、国際社会での地位を上げようとしますが、イラン国内では政府に対する激しい抗議運動が起き始めています。そのような状況で、もしイスラエルがイランの核関連施設を空爆すれば、イランの人々は一致団結するしかありません。
そして、サウジアラビアがイスラエルに協力していることが明らかになると、イランはサウジアラビアを相手に二正面作戦で紛争が続いていくことになりかねません。昨年と同様に、イスラエルによるイラン攻撃は、1月中に実行される可能性があります。
2021年の世界全体の情勢
米テネシー州で大規模爆発車から「爆発します」と警告音声
(出典：2020年12月26日 Yahooニュース）
2021年は、アメリカの首都ワシントンD.C.やフランスのパリなど、大都市で多数の銃撃事件や爆破テロ事件が起きると思います。
また、新型コロナの感染拡大は春頃まで「未だに収束していない…」などと、各国政府やマスメディアが発表する日々が続いていきます。シベリアやアマゾンの密林のような辺境地にも、ウイルスが現れる必要があります。
そして、第3波は4月以降に一時的に収束したと発表されます。国際便が復活し、海外旅行が再開されますが各国ごとに新しい規制が導入され、渡航のための制限がかけられるものと思われます。
ところが、新型コロナウイルスとは異なるウイルス感染症が、再び中国国内から現れ、一部地域で猛威を振るうかもしれません。新型コロナほどの強い感染力はないものの、ヒトからヒトへと感染していくのは間違いないようです。
「アラブの春」まだ遠く 中東民主化運動から10年 混乱、不安定化続き
(出典：2020年12月13日 東京新聞）
いずれにしても、2021年は失業率と食糧危機によって激しい抗議運動が多発し、世界中が影響を受けることになりそうです。特に、政府が転覆される可能性が高いのはベネズエラやベラルーシ、パキスタン、イエメンなどの小国です。
その他、トルコやイラン、エジプトなどの中堅国もクーデターが起きやすくなると思います。オーストラリアは、中国との関係がさらに悪化すれば財政的に厳しい状況に追い込まれていきます。その分、日本との関係が強化されることになります。
オーストラリアは、EUを離脱したイギリスやカナダなど英語圏と新しい経済協定を結ぶようになり、アメリカやフランスでは銃撃事件や爆破テロが起きます。特に、フランスでは移民の流入に反対する抗議運動が続いており、移民排斥の事件が多発すると思われます。
このような状況の中では、まずはお互いの助け合いが必要になります。日本も含め、これが世界を変えるということです。
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