|
終電繰り上げ、首都圏私鉄も10～30分 保守時間を確保
(出典：2020年11月20日 日本経済新聞）
2020年の東京オリンピックの開催についてですが、先日、バッハIOC会長が訪日しましたが、中止であることに間違いないように思われます。
なぜかと言えば、JR東日本や私鉄が首都圏内の終電時間を来年春から繰り上げられるとの報道があったからです。開催まで9ヵ月前もあり、しかも3ヵ月前の来年4月に繰り上げすることは開催中止を示唆しているのは明らかです。
また、首都圏に暮らしている人々にとっては大変気になる、東京湾近くで発生している異臭騒ぎは首都直下型地震が近づいている中で、アメリカ海軍第7艦隊の母港である横須賀基地の対応に注視する必要が出てきました。
横須賀にあるアメリカ海軍基地では、現在もイージス艦や原子力潜水艦が停泊する姿を見ることができます。また、横浜市に住んでいる菅首相のマンションからすぐ近くにも米軍施設がありますが、オスプレイが横浜港から飛び立っているのが確認できます。
米ファイザー、新型コロナワクチンを日本でも申請へ
(出典：2020年11月20日 日本経済新聞）
そのような状況の中、私たち日本国民はコロナ第二波の中にあり、自粛生活を余儀なくされつつも政府や自治体に対して何も主張できないまま、5Gと連動するGPSが入ったナノチップ入りの危険なワクチンを接種されようとしているわけです。
ところが、「情報リテラシー」を持たないほとんどの日本人は、このような事態に対して怒りもせず、ただ日本の民主主義を少しずつ全体主義に変えられてしまっています。
民主主義国家では、主権者であるはずの国民がSNSで主張したり、声を上げて行動しないのであればご家族全員が生活に困ることになる可能性があります。いくら被害者の会を設立し、記者会見を開いたところで時すでに遅しです。
今、行動を起こさなければ後悔することになりかねません。例えば、池袋で起きた「上級国民」の暴走事故では、奥さんと子どもさんが車にはねられて殺されたわけです。例えば、以下のような署名だけでも行動を起こせます。
The Japanese people want an investigation into the Japanese government
（日本国民が日本政府をトランプ政権に調査をお願いするプロジェクト 2020年中に10万のオンライン署名が必要）
(出典：2020年11月15日 WHITE HOUSE）
日本には、残念ながらトランプ大統領を支えているような強力な弁護団や情報機関が存在していません。政治・経済の自浄作用が働いていない中、日本の政治家や官僚、大企業を調査・捜査のお願いをアメリカのホワイトハウス(トランプ政権)に行うのが目的です。
ホワイトハウスのサイトですが、スマホで観る場合は自動的に日本語に変換されるので英語の読み書きは不要です。最も効果的なのは、弁護士や検事を含め日本国民全員が騒ぎ立て、行動を起こすことです。
さて、NHKでは今年も首都圏などで発生する可能性がある「メガ地震」について、BSも含め何度も放送しました。NHK教育の高校講座でも、受験生向けに活断層や地殻変動について大学教授がわかりやすく説明しています。
30代以上の日本人が、高校生の時に学んだ地質学などの授業では、現在のような「プレートテクトニクス説」や「マグマ移動説」などはなかったわけですが、英語と同様、再び高校レベルから学び直す必要があるかもしれません。
ただし、番組の内容そのものは中学レベルであったことから考えると、この10年で日本の教育レベルは明らかに低下したことは明らかです。今後、新たに生まれてくる日本の子どもたちの教養レベルはさらに低下していきます。
私は1972年生まれですが、小・中学校のほとんどをアメリカで過ごしました。高校には帰国子女扱いで入学しましたが、中学の時すでに高校レベルの教育を受けていました。当時、授業に出なくてもCalculus（微分積分）やTrigonometry（三角関数）などを理解してきました。
日本を抜いてアジアで首位に! 世界的富豪も認める｢中華圏のすごすぎる教育｣の実態
(出典：2020年10月6日 PRESIDENT WOMAN）
今から30年前の話ですが、日本は70年以上前からGHQによって学校教育のカリキュラムを破綻させられており、右肩下がりでレベルを低下させているように思われます。毎年、子どもの知能が下がっていくため、授業内容がより簡単になっているように感じられます。
全ての教科のカリキュラムは厳しいほうが知能を上げる確率が高いですが、文科省や教育委員会は難易度を上げようとはしません。実は、より高い壁を登る厳しい訓練をさせるほうが、子どもたちにとっては有益です。
要するに、文科省は「ゆとり教育」を行ったことで、ある一定の世代に知能に問題があるような人間を大量に作り上げてしまった結果であるということです。外資系企業では、人事担当者の多くが「ゆとり世代」について調査しており、採用には十分注意しているようです。
最近そのような話を聞いた私は、NHKのテレビ・ラジオの中学・高校講座を視聴するようになり、自分でも学び直しながら学力を調査しているところです。ただ、報道時間が平日昼であることから視聴できない日々が続いています。
関心したのは、昔と違ってイラストや図形で丁寧に説明してくれることです。科学から歴史、英語まで基本的なことをわかりやすく大学教授が説明しています。是非、皆さんもこの際に高校レベルからやり直してください。
| 
お問い合わせ
