富士山の噴火は、いよいよ「秒読み態勢」に突入②｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

新型コロナの感染拡大によって、JR東海の新幹線利用者が大幅に減少しています。これまで、財政赤字を抱えるJR東海がリニア新幹線を開通させるのに、膨大な作業時間と資金を使ってトンネル工事を行ってきました。

観光やメンテナンスを考えると地下トンネルよりも地上を走らせたほうが合理的なのは明らかですが、JR東海や愛知県、そして政府や国交省などは地下トンネルは大地震に強く、土地買収が簡単という理由だけで計画を進めているわけです。

結局、東海道新幹線があるのだから、最初から東京＝名古屋間をノンストップにするだけで事足りることから、途中に駅を建設する必要もないと思います。特に、来年4月以降のコロナ後は本格的な自宅と通販中心の生活が待っています。

世界中のトレンドが、スローフードを食べながらのロハスな生活にシフトするというのに、今さら高速移動が必要なのかは疑問が残ります。政府は、東名高速や東海道新幹線が富士山噴火や南海トラフ巨大地震によって、利用できなくなることを知っていると思われます。

でだからこそ、地下トンネルを開通させて生き残るための手段を模索しているわけです。もし本当にリニア新幹線が開通すれば、皇室や国会議員、そして外国の領事・大使たちも1時間足らずで東京から大阪に逃避することができます。

さて、毎日のように大企業は大量リストラを行っており、報道ではコロナ関連で7万人が失業したと言われていますが、来年はさらに失業者が増えるものと予測してきます。

100年前のスペイン風邪の時は、子どもや若い人が重症化して亡くなっていますが、今回は全く逆のことが起きており、高齢者ほど重症化しやすく、しかも命を落としやくすくなっています。

つまり、このことは会社の規模にも言えることであり、規模が大きいほどダメージが大きいということです。今年3月までに事業を縮小したり、廃業した経営者は気楽に次の展開を考えることができます。

しかし、私が心配していることは新型コロナに続く脅威である「サイバー攻撃」の危険性です。急場しのぎのリモートワークが増えたことから、コンピューターウイルスを使ってサイバーセキュリティーの弱点に攻撃を仕掛けられることです。

もし電力供給や輸送、病院などの機能が完全に停止した場合、経済的、社会的影響は計り知れません。コロナ禍の中で、2年前に北海道全域で起きたようなブラックアウト、そして季節が冬であった場合、1日だけでも死者が続出すると考えられます。

ソーラーパネルのバッテリー構築や電気自動車の購入、自然災害などで自宅が倒壊した場合、避難所暮らしを避けるための車中泊などのプランBの準備、そして1年分の食料備蓄が求められています。

菅政権や鈴木・北海道知事が、国民・道民のために何もしないのは明らかですが、厚労省や保健所、役所も同じです。彼らは、旧約聖書の創世記6章に書かれている「ノアの方舟」を読んだことなどないと思います。

こうなると学歴や肩書など何の意味も持たなくなり、ひたすらサバイバル能力が高く、情報戦に長けている人材しか頼れなくなるわけです。また、警察や自衛隊にどこまで頼れるかは状況次第ということです。

さて、9月27日に静岡県西部で発生したM5.3の地震以降、何度もこのあたりで地震が起きるようになりました。房総半島と伊豆半島が富士山の方向に押されており、徐々に地下のマグマが移動しているように思われます。

また、愛知北部や静岡西部、そして9月7日に起きた福井の地震の震源が三角形で構成されており、北アルプスを取り囲んでいる山岳地帯で何度も地震が起きています。つまり、北からも西からも軋みが富士山に向かっているということです。

話に聞くと、富士山近くに住んでいる複数の方々が、数か月前から富士山の姿が変化していると証言していることがわかっています。山体膨張がすでに始まっているのかもしれません。来年は、新型コロナの収束後に自然災害の年になると私は考えています。

横須賀や横浜、そして東京湾東側の千葉県側でも起きている異臭騒ぎは、大地震前の前兆である地下に溜まった天然ガスが噴出している可能性が高いと思います。地殻変動で動いているのは、マグマであるということです。