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政府、自治体、マスメディアによる「コロナ騒ぎ」と「ワクチン接種」の本当の目的

2021/5/8


ゲイツ財団、「信念共有」も離婚の影響は?ゲイツ夫妻が離婚を発表したことで、2人で共同運営する財団の将来が疑問視されている
2021年5月5日 THE WALL STREET JOURNALへのリンク画像です。

(出典:2021年5月5日 THE WALL STREET JOURNAL)


この約1年、芸能人や政治家の訃報が報道されましたが、私が知っているだけでも志村けんや岡江久美子さん、そして羽田雄一郎議員がコロナ感染で亡くなっています。


当時、「どこかで生きているのではないか?」などの噂がありましたが、その理由は残された遺族が遺体の確認をしていないからです。羽田議員の死についても遺族の話が全くなく、早々と葬式を終えて遺骨だけが残っているわけです。


最先端の科学技術が発達した現在、バイデンの影武者や特殊メイク技術、そしてVR(バーチャルリアリティー)やホログラムなどを駆使した映像によって本人を装って大衆を騙すことなど簡単にできるようになりました。


また、ハリウッドスターが米民主党を支持していることから、日本の芸能人にも世界支配層からのオファーを受けて演出している可能性があります。私たちは、情報を映像や画像、そして文字からしか得ることができないまま認識する傾向があります。


数年前からパンデミックを予測していたビル・ゲイツが、このタイミングで離婚したと報道されていますが、本人はすでにこの世にいない可能性が出てきました。あるいは、地球の裏側で第二の人生を送っていることも考えられます。


このことは、死亡したとされる日本の芸能人や政治家にも言えるかもしれません。看病の記録が全くなく、死体の確認さえ行われていない状況の中、マスメディアの報道だけで信じることは極めて非論理的であるということです。


新型コロナが「ただの風邪症状を引き起こすウイルス」になると考えられる2つの理由
2021年5月7日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2021年5月7日 Yahooニュース)


国立感染症研究所は、厚労省がコロナ対策を立案・実施にするために最も影響力がある政府機関と言われています。だから、ただの政治家でしかない田村厚労大臣が陣頭指揮を取ること自体が間違っていることがわかるはずです。


だからこそ、全国の医師会や病院に現場の医師や看護師が振り回されているわけで、大量の退職者が出る原因であると思われます。実際に、次々とテレビで専門家と紹介されている医師や医学博士は、コロナ対策について本当のことを言えなくされています。


彼らは、基本的な知識だけを説明しているだけで、ギャラを貰えることに満足しているだけかもしれません。なぜかと言えば、菅政権が押し進めているのは「マイナンバーカードによる監視社会」の実現だからです。昨年9月にデジタル庁を新設したのは、それが目的です。


ワクチン接種をマイナンバーで管理したい日本政府は、効果が実証されている特効薬のアビガン(日本の富士フィルム製)ではなく、ワクチン(アメリカのファイザー製やモデルナ製)を採用しています。


生ワクチンと不活化ワクチン
ワクチン.netへのリンク画像です。

(出典:ワクチン.net)


そもそも、日本人のほとんどは医師や看護師も含め、ワクチン接種取すると自分の遺伝子を組み換えられることを理解していないのは明らかです。簡単に説明しておきますが、コロナウイルスに効果があるワクチンは「生ワクチン」と「不活化ワクチン」しかありません。


中国などの社会主義国家では、軍の研究所が病原体となるウイルスや細菌の毒性を弱めて病原性をなくしたものを原材料として生ワクチンを生産しています。つまり、意図的に感染させて免疫を得るという方法です。成功すれば効果が出ますが、失敗すれば感染する危険性があります。


一方、欧米諸国ではコロナウイルスに似せたタンパク質によって体内の免疫を得る「不活性ワクチン」が採用されています。ただし、タンパク質ではアレルギー反応が起きやすく、副作用が起きる可能性があります。


カザフスタンで「原因不明の肺炎」拡大 現地の中国大使館が警戒促す 新型コロナとの関連も不明
2020年7月10日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2020年7月10日 Yahooニュース)


話をビル・ゲイツに戻しますが、彼の役割はユダヤ人を大虐殺したナチスドイツのヒットラーや旧ソ連のスターリンのような「優生思想」を推進することであるということです。このような論調は飛躍し過ぎていると言われることが多いですが、「コロナなどない…」という話よりまだマシです。


私は、中国武漢から世界中に広まったコロナウイルスは存在していると考えています。実際に、アメリカの友人と協力して情報を集めていると、感染が原因で亡くなっている人がいることも確認しています。


ただし、昨年7月にカザフスタンで起きたような肺炎とは少し異なるように思います。今、モンゴルで感染者数が急激に増えていますが、果たして変異株なのかどうかも疑わしく感じています。


いずれにしても、はっきりしていることは監視社会を推進している各国政府やGAFA+MS(マイクロソフト社)、そしてウォール街など金融市場に巣くう世界支配層の手先が弱体化しているため、実現することができなくなってきたということです。

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