|
オミクロン後を見据える、コロナ共存時代の最も安全な国ランキング
(出典：2022年1月27日 Bloomberg）
2月になりました。オミクロン株は、風邪やインフルエンザ程度のものと認識されていますが、決して安心してはなりません。なぜかと言えば、感染から回復しても長期的な影響が残る可能性があるからです。
イギリスやデンマークでは、マスク着用義務を撤回しましたが、日本では義務でもないのにほとんど全員がマスクを着用し、適切なソーシャルディスタンスを維持しているように思います。また、宴会やパーティーなどは制限したほうが無難です。
そのような状況の中、新たな変異株が出現する可能性を示唆する情報が、今度は東南アジアから出ています。東南アジア諸国では、ワクチン接種率が低く、中国製やアストラゼネカ製などの「ウイルスベクター・ワクチン」が使われています。
高温で衛生状態がまだ不十分な地域が残る場所では、HIVやヘルペス、結核、デング、マラリアなどコロナ以外のウイルスや細菌感染も現地住民の間で流行していました。そのような理由から、コロナの新たな変異株が現れる可能性が高いと言われています。
コロナウイルス、動物から人に膨大な感染例−パンデミックの脅威続く
(出典：2021年9月16日 Bloomberg）
中国の武漢市に住む人たちと同様、インドネシアやマレーシア、フィリピン、タイ、ミャンマー、カンボジアなどの郊外では、あらゆる種類の野生動物が市場で販売され、レストランや家庭などで食されています。
新型コロナウイルスが感染拡大したのはコウモリではないですが、東南アジア全域に生息しており、食文化として確立しています。また、オミクロン株の他に別の変異株に感染しているという報道もあるわけです。
もしその変異株の感染力が強く、毒性が非常に強い場合、重症化率が上がったり、ワクチン接種者だけに影響を与えるかもしれません。当然、発見された全ての変異株が感染拡大するわけではなく、突然消滅することがほとんどです。
しかし、そのうちのいくつかはオミクロン株と入れ替わり、新たな感染拡大を引き起こすとも限りません。近い将来、新型コロナウイルスが季節性インフルエンザ程度になるとははっきりと言えず、当分の間は注意して生活するしかないと思います。
単純計算の陽性率は正確でない 「割合」と「比」の違いに注目を
(出典：2022年1月31日 朝日新聞）
今回、第6波で「感染者＝PCR検査陽性者」が連日、過去最高を記録している、ということですが、全国各地でまん延防止措置が発動され、2年経っても私たちの日常を政府や自治体、メディア、そして医療機関が支配し続けています。
現在、急速に広がっているオミクロン株は、初期のアルファ株やデルタ株ほど症状が重篤化しませんが、常に変異しているうちは新たな感染に対して予防接種がますます役に立たなくなるような変化を遂げています。
むしろ、ワクチン接種者のほうが何度も感染して回復していることが明らかになった以上、未接種者でも何らかの健康被害が出てくる可能性は十分あります。だからと言って、未接種の人は今さら3回目の接種を受けようとはしないはずです。
幸い、3回目の接種率は先進国最低ということで、4回目は3回目接種者のみに限定されてきます。ワクチンはほとんど役に立たないばかりか、不十分な治験をやっていないので本来の役割すら果たしていません。
【Japan Data】診療所の倒産が1.8倍に急増―帝国データ調査 : コロナ支援策の効果も弱まる？
(出典：2022年1月20日 Yahooニュース）
最後に、各都道府県の福祉保健局感染症対策防疫・情報管理課から郵送させる文書には、「1日50回以上を接種すると10万円のボーナス（協力金）が出る」、という情報がSNS上でリークされています。
ちなみに、対象期間は2021年12月初旬から2021年3月末までとのことで、週150回の接種を4週間以上続けると単価は2000円（1回）、週150回以上では3000円（1回）に跳ね上がるようです。
(出典：2022年1月29日 Twitterより）
テレビと新聞しか読まない集団洗脳にかかった人たちからは、「国民の命を守るための接種だから…」など反論されることもありますが、それよりも2回接種効果がなかったことを政府や厚労省、そして自治体は謝罪する必要があると思います。
どう考えても明らかな薬害事件であり、重篤な副反応被害者への補償をすることが当たり前になると思われます。昨年7月、「接種が事態収束の決め手…」と言った医療関係者全員は、医師免許が剥奪されることになります。
要するに、「医療崩壊」とは患者が病院内に入りきらなくなったことではなく、病院や医師たちが金儲けのために殺人行為で逮捕・拘束され、急激に医師の数が少なくなることを意味しているわけです。
| 
お問い合わせ
