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先週から突然異臭が“復活” きょうも「ガスのにおい」通報
(出典：2021年3月15日 FNNプライムオンライン）
2月13日に発生したM7.4の福島沖地震以降、群発地震が起きている地域のほとんどが中央構造線上にあります。熊本や和歌山北部、長野中部、そして茨城でもM4レベルの地震が何度も起きています。
また、神奈川県では再び原因不明の「異臭騒ぎ」が起き始め、横須賀や横須賀から富士山のほうに移動しています。先月、噴火の恐れがある富士山麓でいよいよトヨタ自動車が「コンパクトシティ構想」を開始しました。
東富士演習場の火災１６時間で鎮火 なぜ燃え続けたのか（静岡県）
(出典：2021年3月18日 静岡新聞SBS DoGAS）
関東や山梨で火球の目撃情報 きょう未明
(出典：2021年3月14日 Yahooニュース）
その他、自衛隊の演習場で火災事故が起きたり、昨年末頃から全国的に隕石が落下する時に見られる火球の目撃情報が増えてきています。今回は、タイミングよく富士山をバックに映像を捉えた報道がありました。
ところが、政府や気象庁は何も公表せず、原因不明として沈黙を保っているだけです。東日本大震災からちょうど10年が経った20201年3月11日以降、年内以内にまず首都直下型地震が起きる可能性が次第に高まりつつあります。
それでも人々が首都圏から地方へ移住しない理由は、「大丈夫だ…」という根拠のない感覚があるからです。気になるのは、戦後76年間で大都市では名古屋だけ大きな地震が来ていないことです。その名古屋に本拠地を持つトヨタ自動車の豊田社長は、コメントを発表しています。
最大100万人が失業も？豊田会長「このままではクルマが作れなくなる」危機感鍵となる「LCA」とは
(出典：2021年3月12日 Yahooニュース）
実は、企業の規模が大きいほど社長というのは、「大丈夫だ…」と言う傾向が高いものです。これまでも、日本の大企業が経営破綻して辞任した後に、週刊文春や新潮のインタビューで本音を語ることも少なくありません。
1年続いたコロナ騒ぎや、海外の自動車メーカーがEV化を推進する報道によって、日本の屋台骨であるトヨタまで危機が迫っていることがわかります。だから、トヨタはコンパクトシティ構想で3000億円もの社債を発行する必要があるわけです。
トヨタ、ドル建て「ウーブン・プラネット債」で約3000億円を調達
(出典：2021年3月19日 Bloomberg）
巨額の内部留保を持つトヨタが、自己資金ではなくて社債を発行するということは、もはや自動車産業を守るためではないのは明らかです。つまり、投資家からカネを集めて「コンパクトシティ」という実験都市を進めるということです。
これまで、世界中の投資家から資金を集めてきた代表的な日本企業は「ソフトバンク」です。すでに製造業や通信業ではなく、金融業を生業としています。研究開発に巨額と時間をかけたとしても、成功しなければ会社を潰すことにもなりかねません。
製造業のソニーは、ソニー損保などで金融業に精を出しており、ゲーム機のプレイステーション以外はパッとしません。トヨタも、ソフトバンクやソニーのように金融業に力を入れ、世界支配層に好かれようとしています。
この20年を振り返ってみても、日本各地の中小企業経営者や技術者、職人、農家などは庶民からも軽くみられるようになりましたが、最終的に、トヨタも関連企業や子会社、孫会社を捨てて世界支配層の仲間入りを果たすことになりそうです。
大手電機メーカーのパナソニックや三菱電機などは、すでにモノづくりをすることを諦めているように思います。中国製の部品を仕入れている時点で、日本企業は技術力を向上する気はないということです。
しかし、それでもコロナ後は日本の経済的な復興は突然始まる可能性があります。失われた30年間を過ごしてきた日本人は、これから上がるしか道がありません。見事に復活した日本は、アジア経済のハブになることがグローバル社会ではささやかれ始めています。
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