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「今ある武器で踏ん張るんだ」 戦車の到着待つウクライナ軍
(出典：2023年2月24日 Yahooニュース）
昨年末、1年で最も気温が低い2月にウクライナ全土の地盤が凍ることで、戦車部隊を中心としたロシア軍が攻勢に出ると予測されていましたが、再び一部で激しい戦闘が始まっていると報道されています。
ロシア軍は30万人の兵士を前線に派遣しており、東部のルガンスク州とドネスク州ではウクライナ軍の高機動多連装ロケット砲に対して、歩兵部隊が人海戦術で突撃を繰り返しているようです。また、首都キエフや西部に電力や通信のインフラ施設を攻撃しています。
ただし、一気にウクライナ全土を占領するような作戦ではなく、全ての前線で攻撃回数を増やしているとの報告があがっています。それに対して、ウクライナ軍はアメリカやドイツの最新型戦車が輸送されるのは3月後半の予定で、砲弾や弾薬も在庫切れの状態が続いているとのことです。
さらに、スペースX社が提供する人工衛星を使ったインターネット回線「スターリンク」が制限されたことで、空からのドローン攻撃にも影響が出ています。相変わらず、ウクライナ軍は不利な状況で戦わねばならないわけです。
再び攻勢を仕掛けたロシア軍が有利なのは変わらず、その証拠に欧米諸国の政府高官や軍幹部が停戦交渉を提案する発言が増えてきました。ところが、ポーランドやルーマニアなどは軍を派遣する準備を整えているとの情報もあります。
中国ネットで炎上 米ジャーナリストの「ノルドストリーム爆破の犯人はバイデン大統領」
(出典：2023年2月20日 Yahooニュース）
そのような状況の中、昨年9月にロシア・ドイツ間に天然ガスを供給しているノルドストリーム・パイプラインが爆破したのはアメリカ海軍の部隊であり、バイデン大統領からの命令で実行されたと保守系メディアが報道しました。
一方、日本も含む西側メディアからの報道はなく、ケーブルテレビの専門チャンネルやSNS上だけで騒ぎになっています。当時、ウクライナ政府はロシアの犯行だと非難し、ロシアはアメリカの犯行だと声明を出しています。
昨年6月、NATO軍による大規模な軍事演習が実施されていましたが、アメリカ海軍の部隊も参加していたのは事実です。バイデン政権は、ドイツがロシア産の天然ガスへの依存を強めていることを警告しており、アメリカ産に切り替えるよう要求していました。
How America Took Out The Nord Stream Pipeline
(出典：2023年2月8日 Seymour Hersh:ピュリッツァー賞受賞の独立ジャーナリストのブログ）
その中心人物たちが、ウクライナ戦争を引き起こしたとされる「ディープステート（DSのブリンケン国務長官とヌーランド国務次官、そしてサリバン国家安全保障問題担当大統領補佐官)」です。ちなみに、バイデン大統領にはすでに適切な判断ができる状態ではありません。
プーチンを挑発して、ウクライナを侵攻させる計画を立てたのはサリバンであり、DS側のCIAエージェントや国務省職員、財務省などからも参加者を集め、作戦を実行させたと考えられます。そして、ノルウェー海軍の部隊にも協力を依頼したことが明らかになりました。
パイプラインは、海底80メートルに設置されており、水中での特殊な作業スキルを持つ部隊でなければC4爆弾を取り付けることはできないとされています。C4爆弾は、ソナーの信号に反応して爆発するように設計されていたものと思われます。
そして、遠隔操作でC4爆弾の信号が作動して、4本のパイプラインのうち3本が破壊されたわけです。動画などで漏れたガスが水面に上がっていましたが、当初から事故ではなく、意図的に破壊された事件であると言われていました。
スノーデン氏「米国は気球をめぐるパニックを利用」 その理由を説明
(出典：2023年2月14日 SPUTONIK日本）
他方、世界中の人々が監視されていることを暴露した、元NSAエージェントでロシアに亡命していたエドワード・スノーデン（昨年9月にロシア国籍取得）は、「アメリカ上空に浮遊していた気球騒ぎは、ノルドストリーム爆破のスピン報道…」と自身のツイッターで説明しました。
つまり、爆破のことを隠すためにDSが気球を飛ばしたということです。以前、日本上空でも気球の目撃情報がありましたが、アメリカでも安全保障上の脅威になりようがありません。気球は、中国の海南島で飛ばされ、グアムのアメリカ海軍基地を偵察していたようです。
ところが、風に流されてアメリカ内陸部にまで到達したとのことです。また、アメリカ気象庁も気象観測用の気球を飛ばしており、アラスカ州やモンタナ州上空でアメリカ空軍によって撃墜されています。
2019年のコロナ騒ぎや2022年のウクライナ戦争など世界的に有事を引き起こしているDSは、これからトルコの巨大地震や金融危機を意図的に発生させる可能性が出てきました。世界中の人々を大騒ぎさせるのは目的であり、これからも多くの偽旗作戦が実行されることになりそうです。
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