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アメリカ国内で起きた複数の列車脱線事故も、ディープステートによる偽旗作戦

2023/3/2 (木)

 

米オハイオ州列車脱線、連邦政府の対応遅れに批判
2023年2月18日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年2月18日 日本経済新聞)


バイデン政権を背後から操るいわゆるディープステート(DS)の「偽旗作戦」は、気球騒ぎを起こしただけでなく、オハイオ州などでも奇妙な列車事故を引き起こしています。


2月3日、アメリカの中西部に位置するオハイオ州で、貨物列車50両が脱線して積載されていた有害物質が流出した事故が起きました。事故の現場では火災が発生し、鉄道会社は爆発を避けるために積まれていた有毒ガスを意図的に放出したと報道されています。


それによって、近くの河川に生息している約3500匹の魚の死骸が河川敷に横たわっていました。水源の水質検査に異常はなかったものの、近隣住民はスーパーなどで販売されているミネラルウォーターを飲むようにしているようです。


『ホワイト・ノイズ』予告編 - Netflix
2022年12月23日 Youtube@Netflix Japanへのリンク画像です。

(出典:2022年12月23日 Youtube@Netflix Japan)


その他、オレゴン州やテキサス州、ミシガン州、ノースカロライナ州でも同様の列車事故は起きており、同じ時期に列車脱線事故が起きる確率はそこまで高くないはずです。SNS上では、Netflixで配信されている映画「ホワイト・ノイズ」のシーンと似ていることが指摘されています。


「予測プログラミング」の手法で製作されたこの映画は、今年度のアカデミー賞にもノミネートされています。ハリウッド映画界がDSの一角であることは間違いありませんが、有害物質で汚染された小さな町から主人公の家族が逃げ回るというストーリーです。


元NSAエージェントでロシアに亡命していたエドワード・スノーデンは、「気球騒ぎをノルドストリーム・パイプライン爆破のスピン報道…」と自身のツイッターで説明していましたが、各地で同時多発的に起きた列車脱線事故も意図的に引き起こされた可能性があります。


なぜかと言えば、未だに昨年9月に起きたパイプラインがバイデン政権による仕業であると、ほとんど報道されていないからです。DSは、自分たちが保有しているアメリカ産シェールガスをどうしてもドイツに供給したいと考えているようです。


ドイツでは、アメリカを中心としたロシアへの経済制裁に参加させられ、エネルギー不足と物価高で苦しい状態にありました。しかし、中東諸国から天然ガスや原油を分けてもらうことで、何とか寒い冬を乗り越えられそうです。


Anti-NATO protests in France call to end support to Kiev
2023年2月27日 Al Mayadeenへのリンク画像です。

(出典:2023年2月27日 Al Mayadeen:アラブの独立系メディア)


最近、ようやくヨーロッパの人たちが、コロナ騒ぎ(危険なワクチン接種)とウクライナ戦争などの偽旗作戦がDSによって引き起こされたことに気づき始めています。そして、ヨーロッパ各国の王族やバチカン、国連機関、そしてNATOが崩壊間近であることを喜んでいます。


一方、アメリカの人たちもバイデン政権がウクライナに軍事支援することに強く反対しており、2020年のアメリカ大統領選挙で不正投票が行われたことに気づき始めています。アメリカがDS(外国勢力)に乗っ取られていることで、民主主義が機能していないことに強い憤りを感じています。


それでも、バイデンは日本を含む西側諸国の団結をアピールし、ウクライナ戦争を継続させようとしています。しかし、これまでの数多くの悪事が暴かれるのは時間の問題であり、ただでは済まないと思います。


岸田首相、強気の「ゼロ回答」 低姿勢一転、野党は攻め手欠く―予算案衆院審議
2023年3月1日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2023年3月1日 時事通信)


電通中心に「共存共栄」随意契約で利益、談合認定は437億円
2023年2月28日 産経新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年2月28日 産経新聞)


他方、日本でも自民党という政党がDSの手先であり、統一教会の指示を受けて日本国民を苦しめてきたことが明らかになりつつあります。東京オリンピックの汚職事件で電通などの関係者が次々と逮捕されており、政治家のスキャンダルが増えてきました。


また、このコラムを書いた3月1日夜の段階で幸福の科学の創始者で総裁の大川隆法死亡説が流れ、3月2日午後2時過ぎに報道解除となりました。同じく、創価学会の名誉会長であった池田大作の名前が創価学会の公式サイトから消されたという情報もあり、すべては連動しているということです。


原発、長期利用に道 供給力確保へ「60年超」閣議決定
2023年2月28日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年2月28日 日本経済新聞)


今後、電力会社やJR、JAXA、自衛隊、日銀、金融機関、報道機関、大学、そして各自治体のスキャンダルも週刊誌などが取り上げることが増えると思います。組織内での内部告発や独立系ジャーナリストやブロガーの暴露などで、思いもよらなかったことが暴かれていくわけです。


時代の流れが大きく変化しているように感じるのは私だけでなく、多くの日本人が口に出さなくてもそう思っているはずです。近い将来、悪事を繰り返した人間は抵抗せずに大人しく罪を償い、正しい行いをしてきた人に次の時代をリードさせる必要があります。

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