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マリウポリ郊外に集団墓地 3000〜9000人の遺体埋葬か
(出典：2022年4月22日 産経新聞）
最近、欧米社会でもマスメディアが報道するウクライナ情勢の内容に疑問を持つ人々がさらに増え始めています。
一方、日本社会では「ウクライナが正しく、ロシアが悪い」という思考に大きな変化は見られません。テレビや新聞報道の内容に疑問を持っているのは、ネット掲示板かSNS上に限られています。
アメリカ三大ネットワークの報道を、日本のテレビ局や新聞社は日本語に翻訳してそのまま流しているのが現状です。未だに、ロシア軍が一方的にウクライナの民間人を殺害していると報道し、ロシア軍の残虐性が強く印象づけようと洗脳しているわけです。
しかし、報道内容のほとんどは現場で確認したものではなく、現地ウクライナのメディアセンターの通訳が日本人記者に代わってウクライナ人にインタビューをしているだけです。当然、西側に有利な情報しか与えられないので本当に起きていることは伝わりません。
他方、ウクライナの戦場に自ら身を置いている独立系ジャーナリストたちは、これまでSNSでマスメディアとは異なるシリア内戦の現状を伝えてきました。現地取材により、戦争で苦しむ住民のボランティア活動をしていたはずの「ホワイト・ヘルメット」が、実はISの一部であることを暴きました。
Eva K Bartlett（エバ・バーレット）
(出典:Youtube）
現在、真相を伝えるジャーナリストたちはウクライナで取材していますが、ウクライナ軍の殺害リストに名前が掲載されており、命がけで取材を行っています。私たちは、西側メディアが報道したマリウポリ郊外の集団墓地の現場を映像として視聴できます。
英語を理解する必要がありますが、報道内容が事実であるのかどうか確認するにはどうしても語学力が求められます。日本のメディアも、マリウポリ郊外の集団墓地にロシア軍が大量の遺体を埋めたと報道していました。
また、アゾフスタル製鉄所にも独立系ジャーナリストが取材しており、動画から西側メディアが報道する内容とは違うことが明らかになりました。現地のウクライナ人たちは、ロシア軍を歓迎しているのがわかります。
Graham Phillips（グラハム・フィリップス）
(出典:Youtube）
実際に、集団墓地とされる現場を訪れた複数の独立系ジャーナリストたちの取材によると、ロシア軍が大量の遺体を埋めたとされる集団墓地はなく、一般的な墓地で遺体を埋葬していただけであったと報道しています。
埋葬された遺体には墓標が立てられており、名前や出年月日、死亡日が書かれているとのことです。身元がわからない遺体には番号が書かれており、その多くが80代以上であることがわかっています。
実際に、埋葬している男性たちにインタビューしていますが、ロシア軍が大量の遺体を埋めていることはなく、西側のジャーナリストたちは一人も来ていないと語っています。さらに、集団墓地の情報を証言したマリウポリ市長はすでに街から離れ、別の場所に避難しています。
テレビなどで、各自治体の市長たちがロシア軍を非難する映像が流れていますが、そのほとんどがでっち上げられた情報であることが明らかになりつつあります。だから、戦場には行ってない日本の記者たちは本当のことを知らないことになります。
ロシア軍に爆撃され、マリウポリの産婦人科病院にいた妊婦（ウクライナの女優）は、アゾフ連隊によって病院が爆破されて倒壊したと証言しています。ウクライナ各地で建物が爆破され、街が荒廃している映像を見ることがありますが、ロシア軍が攻撃したものばかりではないようです。
爆発前に全員が建物から避難しており、死者はいないいう証言も多く、ロシア側のプロパガンダよりもウクライナ側のプロパガンダのほうが多いことは間違いありません。今、世界ではコロナ騒ぎで間違った情報を流して、危険なワクチンを接種させたことと全く同じことが起きています。
ここまで実際に起こっていることと、マスメディアの報道内容が違うということは、西側の情報戦と認知戦が世界中の人々に仕掛けられているということです。ディープステートの目的は、人々を怖さがせる「ショック・ドクトリン」で監視社会を構築することです。
テレビの｢飲食企業推し｣が目に余る切実な訳
(出典：2021年2月28日 東洋経済ONLINE）
欧米諸国では、SNSやネット掲示板などで情報を得る人たちが増えており、テレビや新聞を観ないので視聴率や購読数が急激に低下しています。日本も含め、このままではマスメディアが消滅するのは時間の問題です。
数年前から、俳優やお笑い芸人などが「謎の死」を遂げており、テレビ番組はコンビニのスイーツや回転ずしのランキングなどで特定の企業の商品を取り上げるようになりました。いわゆる「企業案件」であり、企業にとっては自社の商品が紹介されるので宣伝効果で売上が上がります。
テレビ局も企業から巨額のスポンサー料が得られ、番組コンテンツも太った芸人を使って制作費を安く抑えることができるわけです。しかし、特定の企業が儲かる番組を放送してしまったということはもう終わりです。
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