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中国人民解放軍による日本への攻撃シミュレーションA 「逃げ遅れる日本国民」


尖閣沖中国海警局の船2隻領海侵入続ける 国有化以降最長に
2020年10月13日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2020年10月13日 NHK NEWS WEB)


中国人民解放軍による尖閣諸島に対する姿勢が、いよいよ厳しくなりつつあります。彼らは、航空自衛隊が維持する日本列島の「制空権」を奪うのが目的です。


もし有事になった場合、中国軍には海兵隊や工兵隊、そして1000を超える漁師の漁船を使って一斉に日本海側と太平洋側に上陸する可能性があります。その数だけで数十万人が動いてくるはずです。


尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮想「東シナ海戦争」の結末
2020年9月23日 Newsweekへのリンク画像です。

(出典:2020年9月23日 Newsweek)


一方、海上自衛隊は1000を超える漁船には対応できると思いますが、アゼルバイジャン軍のように「イスラエル製自爆型ドローン」によるピンポイント攻撃を空から受けることになります。また、海上からは海兵隊の乗る小型ボートから銃撃も受けます。


もしロケットランチャーを使ってくれば、それだけで海上自衛隊のイージス艦が沈没させることもできるはずです。イージス艦は、先行攻撃用に建造されているので驚くほど軽量化されており、ロケットが命中するといとも簡単に穴があきます。


すでに「制空権」を奪われている場合、中国軍は爆撃機で国内各地の自衛隊基地を爆撃し始め、1日かからないうちに全滅するものと考えられます。さらに、日本海側からも中国兵士が上陸する恐れがあります。


この時、陸上自衛隊が防戦しようと試みますが、すでに制空権を奪われている中で自爆型ドローンからの攻撃を受けることになります。当然、戦車や大砲など簡単に吹き飛ばされてしまいます。


他方、一般の日本人は車で避難しようとしますが、高速道路までの国道や県道などは渋滞しており、陸上自衛隊の車両も動けなくなります。人々は逃げ回っても、結局、中国人兵士に拿捕されて捕虜か人質になるしかありません。つまり、中国軍は日本侵攻を開始したということです。


在日米軍トップ「尖閣防衛で部隊輸送可能」中国をけん制か
2020年10月27日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2020年10月27日 NHK NEWS WEB)


実は、中国軍による日本への侵攻は、以前から何度も米軍と自衛隊の間でシミュレーションを繰り返してきました。ただし、九州や中国地方への侵攻が始まらない限り、反撃作戦が立てられないようになっています。


最も現実的なのが、人口の少ない日本海側の山口県や島根県、鳥取県に中国軍を上陸させるように仕向けることです。そして、米軍と自衛隊が山側から地対地ミサイルを発射し、エリアごとに壊滅させるというシナリオです。


日本政府の意志しては、多くの犠牲者が出ると思われるこの山陰地方に住む住民について、多少のリスクがある程度と考えていると思います。戦後、山陰や日本海側は北朝鮮軍や中国軍の上陸が想定されてきました。


他方、北海道のオホーツク海側はロシア軍の上陸が想定されており、戦後から一貫してこれらの地域が開発されないまま、76年が経とうとしています。東海道新幹線を開通させても、日本海新幹線は構想すらないのが現状です。


政府が日本海側の開発を進めない理由として、単純に人口が少ないというのはありますが、日本海側に多数の原子力発電所を建造したこともあると思います。移住者を増やさないためにも、戦略的に東北から山陰までの日本海側の開発がされてこなかったというわけです。


その他、米軍基地が集結している神奈川県や沖縄県の住民は、かなり高いリスクを抱えながら暮らしているとしか言いようがありません。また、レーダー基地が設置されている地域も狙われる可能性が高いと思います。


富士山噴火、大地震、ロックダウン首都圏を襲うトリプル地獄絵図
2020年4月17日 exciteニュースへのリンク画像です。

(出典:2020年4月17日 exciteニュース)


さらに、これから富士山の異変や首都圏直下型地震、そして南海トラフ巨大地震がいつ襲ってくるかも問題です。注意しなければならないのは、大都市から郊外へ避難する際に警察や自衛隊などが外出禁止や高速道路の封鎖を行うことです。


特に、東京では多摩川などに架かる橋ごとに検問所を設置し、警察官や自衛隊員の人員が置かれることになります。首都圏の住民は、高速道路や国道、県道でさえ封鎖されるので、首都中心部から脱出できなくなる恐れがあります。


具体的には、高速道路の全路線がルート変更になり、東京都心に戻るようにされてしまうわけです。その際、避難民が強引に検問を突破しようとしたり、暴動が起きることも想定されています。そのため、機動隊は暴徒の鎮圧の訓練を日々行っています。


アメリカでは、大統領選挙後にFEMAの出番が待っているように、日本でも大量の死体袋が東京都の倉庫に備蓄されています。公安当局は、とにかく人々を首都圏に閉じ込めておくことしか考えていません。


東京都3カ月連続で転出超過 9月、東京圏では転入超過
2020年10月27日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2020年10月27日 日本経済新聞)


だからこそ、サンフランシスコやニューヨークなど大都市圏に住んでいた富裕層たちは、郊外に家を購入しているわけです。一方、日本では東京から神奈川や埼玉、千葉へ引っ越しただけのようです。


つまり、問題は何も解決していないわけですが、本当に冬眠するのなら首都圏内ではなく、地方都市で過ごすのが一番です。

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