いよいよ世界が大きく変動し始めことが、マスメディアでさえ報道するようになりました。トランプ大統領が覇権主義をやめたことで、アメリカ民主党と共和党が内紛を繰り返しています。
さらに、ペンス副大統領とその背後にある軍産複合体は、トランプ大統領を追い詰めることで戦争経済を進めていこうとしているわけです。実際に、中東に駐留する米軍がトランプ大統領の命令を無視して勝手に動き始めています。
まるで1920年代の大日本帝国陸軍の総軍の一つでしかなかった「関東軍」のように孤立しつつあります。一方、イギリスもEU離脱が不可能になりつつあり、メイ首相はイギリス王室の命令を守ることができないまま、ヨーロッパが分立状態にあるということです。
最近のヨーロッパでは、「ユダヤ」対「反ユダヤ」、そして「反バチカン」対「バチカン」の動きが目立ってきているように思います。
つまり、これまで西洋（アングロサクソン）文明を牽引してきた立役者たちが分裂し始めているということです。また、日本を経済的実験国として強制的に大量の紙幣を印刷させて表向きには成功したことで、世界各国にも同じことをさせています。
ところが、ここに来て大量の紙幣発行が、思いがけず金利上昇の恐怖に怯えるようになり、イランや北朝鮮と戦争をすることで何とかしのぎたいところですが、現在は1940年代の日本とドイツとは異なり、核兵器がなかったわけです。
今や、北朝鮮のような小国や中東のイランにも核兵器開発が蔓延しており、従来のような戦争による軍事力行使からの消費増大には効果がないように思います。世界の覇権国アメリカであっても、軍事力をを背景にした歴史しか知らないということです。
一方、中国なども孫子の兵法など核兵器のない時代の話が通じない中、一体どのようにすればいいのかさえ分からなくなっているように思います。さらに、世界経済を動かしている国際金融資本も仲間数が多くなりすぎて、利益が得られていないようです。
それでも、上場企業数の増発を繰り返していますが、頼みの技術が停滞し、結局、エネルギーの無料化計画が進展しないままです。金利上昇を抑え込むだけで精一杯なことから、重要な局面でどのように対処すればいいのかも分からないままです。
そこで、欧米諸国では需要を増やすために、「地球を隕石落下から守る…」という理由で、トンネルを掘って地下へ過剰エネルギーを捨てるか、火星へ行くことで発行し過ぎた紙幣を化学エネルギーと結合させて宇宙空間へ捨てるか、ということになっています。
中庸を良しとする日本人的な思考では、もう少し頭の使い方があるように思いつつも、利権にしがみついている政治家たちや官僚、経団連などの思考が変わる気配さえなく、動こうともしていません。
したがって、2020年から2024年頃までは「零（ゼロ）和」で、ドミノ倒しのような世界同時デフォルトということになるかもしれません。可能性としては、大ヒットした映画「君の名は。」のように、巨大な隕石が落下するか、富士山などでカルデラ噴火が起こることで地球環境を完全に変えてしまうかもしれません。
そうなると、もはや侵略する領土がなくなるのでインフレ誘導をする必要がなくなり、アメリカのように帝国主義的な外国への侵略をすることが終わりを告げることになるものと考えられます。
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