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シナリオ通りに進む新型コロナウイルスのパンデミック


武漢ミリタリーワールドゲームズが平和勢力を引き寄せる(共同通信PRワイヤー)
2019年10月29日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2019年10月29日 毎日新聞)


昨年9月18日、実は中国・湖北省武漢市にある国際空港で「新型コロナウイルスの感染が発生した」という想定で大規模な演習していました。


中国の習近平主席は、まさか自国のウイルス研究所で開発された生物化学兵器が、世界的な感染拡大(パンデミック)にまで発展するとは思っていなかったと思います。


第7回世界軍人運動会 2019 中国・武漢(日本語版)
新華社新華網へのリンク画像です。

(出典:新華社新華網)


また、10月18日に同じく武漢市で開催された開かれたミリタリーワールドゲームズには米軍兵士の約300人が武漢市にいたことが分かっています。当時、この大会開催期間に多くのアメリカ人がいても問題がなかったと思われます。


世界を揺るがしたスペイン風邪の発生源は米国だった
2020年4月25日 エコノミストOnlineへのリンク画像です。

(出典:2020年4月25日 エコノミストOnline)


100年前に「スペイン風邪」がパンデミックに発展した理由も、実は第一次世界大戦中に多くの米兵がインフルエンザの接種を受けて世界中を飛び回り、1人の兵士がクラスターとなって、数十人に感染させたと言われています。


また、大会開催時期に武漢ウイルス研究所に潜り込めた西側のエージェントが、新型コロナウイルスを研究所外に漏らした可能性があります。その後、12月にはすでに武漢では感染拡大が始まりました。


中国共産党は、防護服を装備させた人民解放軍の兵士たちを総動員して処理に当たらせましたが、すでに事態は収拾がつかなくなっており、日本国内には180万人近い中国人観光客が訪れました。


その後、世界中に感染者や死亡者が増えていきましたが、どう考えても「ディープ・ステート」による計画性があったとしか思えません。今年2月の時点で、コラムを通してお伝えした私の個人的な分析は、現在も全く同じ考えです。


要するに、新型コロナを開発したのは中国共産党ですが、それをばら撒いたのはアメリカ大統領選挙でトランプ大統領と敵対している勢力であるということです。また、武漢のウイルス研究所を建設したのはフランス企業ということで、何らかの嫌疑がかかっているように思います。>


結局、世界中の人々がアメリカやイギリス、そしてフランスがウイルスを拡散させたと考えさせないためにも、世界全体にも感染を拡大させたようにも見えます。ディープ・ステートは、感染拡大をトランプ大統領の失策と報道し、11月のアメリカ大統領選挙で民主党のバイデン候補を当選させたいと考えていたと思われます。


バイデン氏がトランプ大統領にリード維持、全国大会控え−最新調査
2020年8月17日 Bloombergへのリンク画像です。

(出典:2020年8月17日 Bloomberg)


ところが、トランプ大統領に対してネガティブキャンペーンをやりすぎると、新型コロナの事実を知っているトランプ大統領が反撃に出ることを恐れているはずです。彼らは、自分たちの言うことを聞いてくれる政治家は、バイデン候補しかいないと考えています。


中度の認知症にかかってるバイデン候補しか選べない中、副大統領候補に無能なハリス上院議員を選んだ時点で、トランプ大統領と共和党は再選することが決定したようなものです。


新型コロナについて、2月頃の中国・武漢や3月頃の欧米諸国の感染者数や死亡者数を考えると、ウイルス株が強毒化しており、現在の日本や韓国、中国で蔓延している弱毒化したウイルス株のように決して致死率が低くないのは明らかです。


実際に、アメリカで蔓延しているウイルス株と日本で確認されているウイルス株は全く異なるものです。世界最大手の製薬会社ファイザーは日本政府と組んで、日本国民の半分にあたるワクチンを提供すると発表しています。


9月以降、中国・武漢市で蔓延したウイルス株のことや、ワクチンの危険性について誰かが暴露することになると思いますが、これにもディープ・ステート(国際金融資本)の影が見えてきます。当然、その中にはマイクロソフト創業者のビル・ゲイツがいます。


新型コロナウイルス感染症の現在の状況と厚生労働省の対応について(令和2年6月9日版)
2020年6月9日 厚生労働省へのリンク画像です。

(出典:2020年6月9日 厚生労働省)


一方、6月に日本の厚労省は「PCR検査の陽性者で死亡した場合、全ての死因を新型コロナとしてカウントする」という内容の通達を都道府県に出しました。つまり、マスメディアも各省庁、そして各官公庁も協力体制にあるわけです。


この20年を振り返ってみても、政治家の世襲議員ばかりがポストを与えられるようになり、大企業の社長も2世、3世時代の中、誰もが保身によってカネばかりをせがむようになり、経団連と日教組からの献金によって何も言わなくなってしまいました。


一方、若い世代である20代、30代の理解力や思考力はかなり問題があるように思います。だから、いつまでも安倍晋三が総理大臣で居られるわけで、これからも無能な政治家がトップに居座り、大企業は「今だけ、カネだけ、自分だけ」をモットーに上層部だけで運営されていくということです。


全ては学校や家庭での教育次第ですが、若い人たちに命題を与え、自分で考えてそれなりに結果が出るという方向には行かないように思います。会社が若い人を採用しても、食い潰されて終わりのような気がしてきました。

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お盆後の新型コロナウイルスの予測 「1年後の感染者数と死亡者数の予測」
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