致死率の低下で「インフルエンザ並み」に近づく新型コロナウイルス①　来年2021年の新型コロナウイルスの感染拡大について

9月頃から新型コロナ（第二波、第三波）での致死率は低下していますが、果たして来年は本当に収束するのでしょうか？

欧米諸国や日本では、新型コロナの感染拡大が止まらなくなっています。新型コロナの感染（陽性反応）が確認された人数は世界全体で6500万人を超え、死亡者数は150万人にまで膨れ上がっています。

世界で最も感染者数が多いアメリカでは、ついに150万人の大台に迫っており、死亡者数はもうすぐ30万人に届きそうなほどさらに拡大しています。一方、白人が多数派であるイギリスやフランス、スペイン、イタリアなどのヨーロッパ諸国でも同じような状況となっています。

他方、日本や韓国では1日に2000人を超える日が当たり前のようになっており、東京や大阪では300～400名の間で推移しています。その他、神奈川県や埼玉県、千葉県、そして北海道…と人口の多い順で感染者数が増えているわけです。

そのような状況の中、日本政府は先月、観光支援事業の「GoToトラベルキャンペーン」を札幌市と大阪市で一時的な除外を決定しました。この2都市以外でも、感染のピークがいつ終わるのか全く見通しは立っていません。

日本政府は、世界的な再拡大について第二波、あるいは第三波などの定義を明らかにしないため、専門家の間でも意見が分れています。とは言え、100年前に起きた「スペイン風邪」と同様に、北半球では新たな拡大時期に入ったことだけは間違いないありません。

最近、ワクチン開発と接種時期について報道され始めています。感染拡大が思ったよりも早く収束する可能性を示していますが、ウイルスが突然変異を繰り返している以上、本当に効果があるかはわかっていません。

アメリカのファイザー社やモデルナ社、そしてイギリスのアストラゼネカ社は、新型コロナウイルスのワクチンの臨床試験にポジティブな解析結果を発表しています。メディアは、「有効性90％以上」などと具体的な数字を発表していますが、本当のことは誰にも分りません。

この3社のワクチンが供給されるのは早ければ今月からと見られていますが、どう考えても世界中の人々が期待しているようには見えません。特に、日本では収束の「あきらめムード」が広がっているように思います。

日本のテレビ局や新聞各社は、私たち民衆にとって重要なことを報道しない傾向がありますが、新型コロナの致死率の低下はワクチンなど必要がないことを表しています。5月に5.1％であった日本の致死率は9月に1.9％、11月後半には1.5％を下回りました。

アメリカでも、9月の2.9％から11月後半は2.0％を切ろうというところまで来ています。イギリスの9月は10％でしたが、現在は3.5％まで来ました。フランスは6.3％から2.3％、スペインは4.4％から2.7％、そしてイタリアは13％から3.5％まで急落しています。

この半年ほどで大きく低下した致死率は、結局、75％以上も減少しましたが、マスメディアの報道は次第に大げさになってきています。なぜかと言えば、このままでペースが続けば来年1月には日本の致死率が1％以下になるからです。

インフルエンザの致死率はたったの0.1％ですが、新型コロナは徐々にこの数字に近づいています。ちなみに、2004年に中国で発生したSARSの致死率は約4％で、世界中で発生したMERSは約40％です。

日本で新型コロナの致死率が0.5％を下回ることになれば、インフルエンザよりは高いですが100年前のスペイン風邪の致死率（1.5％）よりもかなり低いことになります。そのスペイン風邪のデータから、来年4月頃には一旦収束する可能性が出てきました。

今後、ワクチンなどの効果を見なければ、予測できる段階にはいないかもしれませんが、来年11月にも襲って来る第三波は大したことはないと思われます。もし開発されたワクチンに危険性がなく、無事に摂取されれば致死率はさらに下がります。

問題は、感染者数の急速な増加から入院患者数が増えており、地域によってすでに「医療崩壊」が起きていることです。ただし、致死率の低下で死亡する可能性は確実に下がっているということです。

すべての「人」へ、
今、起こっている世界情勢の本当のことをあなたに
トランプ大統領が再選される日は近い④　「不正選挙に関わった公務員を解雇、そして起訴」 from Atlasマンツーマン英会話 peters.jp