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【自然災害】地震・台風・洪水対策のための土地と住宅探し

2021/2/19


福島地震や暴風のけが人100人住宅被害2049棟(17日14:00)
2021年2月17日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2021年2月17日 NHK NEWS WEB)


2021年以降は、首都直下型地震や南海トラフ巨大地震が発生すると予想される中、40代はこれから家を建てようと建築士や住宅メーカーに相談している人もいると思います。


しかし、ここで問題点をまとめておきます。例えば、屋根の形状には寄棟や切妻、陸屋根などの種類があり、雨漏りしやすい「片流れ屋根の住宅」のデザイン設計で悪質な業者が販売している現状があります。


理想の一戸建て住宅というのは、いつの時代も両端に屋根がある山型のオーソドックスな平屋です。日本国内に「2階建て住宅」が多いのは、土地が高くて買えないほど不動産価格が高騰したからです。


2階建ての一戸建て住宅で溢れかえっているのは、大手住宅メーカーがテレビCMや雑誌などで誤った知識を刷り込んでいるからです。また、1階部分が駐車スペースになっている3階建てのテラスハウスは、2階建てよりも大地震や洪水で倒壊しやすくなっています。


自然災害を意識しない家選びが絶対NGな理由
2020年3月15日 東洋経済ONLINEへのリンク画像です。

(出典:2020年3月15日 東洋経済ONLINE)


さらに、川や海近くに家を建てるために土地を選ぶ際は、海抜30メートル以上であることが基本です。災害対策として考えると、できるだけ内陸に住むことが求められますが、それぞれの事情を考えても津波や床上浸水には耐えられない可能性があります。


各自治体は、助成金で地方移住を推進していますが、移住先の新興住宅地ほど土壌の悪い土地であることがわかっています。英会話やエステなどと同様、命に係わる住宅でも、業者のチラシや雑誌には嘘が書かれています。


最も粗悪な住宅地は、都市郊外に建設中の「ニュータウン」です。地元の人が誰も買おうとしない劣悪な土壌の土地を、自治体と建設会社がタッグを組んで区画で切り売りするための典型的ないわゆる「原野商法」です。


そして、「建売り」なども状態によっては注意が必要です。建築について詳しい人ならわかると思いますが、キッチンやトイレ、バス、壁や内装のデザインだけで購入してしまうと後で後悔することになります。


基本的に、不動産会社で営業をやっている人間は罪の意識が薄い傾向があります。彼らの言いなりになって購入すれば、必ず騙されます。特に、土地がすでに造成されているのであれば何かしら都合が悪いことを疑う必要があります。


当然、私は建築のプロではありません。しかし、急速に建築ブームが起きている北海道ニセコに10年以上も関わってきました。私自身、ニセコ町に移住した時に外国人投資家や現地の人々と交流がありました。


1棟5億円級の別荘群が続々建設ラッシュ! 地価上昇率6年連続全国1位のニセコの真実
2020年12月12日 現代ビジネスへのリンク画像です。

(出典:2020年12月12日 現代ビジネス)


2004年頃から始まったニセコエリアの住宅バブルですが、地元の若い人やスノーボードを楽しみにして移住して来た人たちの多くが、建築作業や土木工事に関与しています。特に、ヒラフ地区にはコンドミニアムが立ち並んでいますが、冬以外の季節は誰も住んでいません。


持ち主の多くは、建てた後の状態を確認せずに誰かに転売します。中には、転売しないで不動産価格がひらすら上がるのを待っている人間もいます。その間、建物には無人の状態が続いていきます。


ここまで値を釣り上げる様子を見ると、投資ではなく投機そのものですが、設計した建築家はデザインばかりを強調するあまり、住みにくいという声もちらほら聞こえていきます。


そのような建築士たちが、大学や専門学校などで若い学生に教えていることから考えるとさらに住みにくい住宅がこれから増えてくることは明らかです。「最新式住宅」とは名ばかりで、住宅に関しては江戸時代以前の土木建築技術のほうが科学的に正しいことがわかります。


昔の日本人は、城や家を建てるのにCADのような科学技術を一切使わず、幕府や藩主の命令で土木工事を引き受けていたわけです。工事を行う以上、失敗すると切腹させられた時代もありました。


当時の設計士や工事に関わる人たちは、土壌や柱の立て方、組み方、材木の選び方など卓越した知識と経験、そして科学的に考えることが求められていたと思います。


コロナ禍で不動産バブル崩壊危機 メディア、エンタメ業界への影響も
2021年2月17日 マネーポストへのリンク画像です。

(出典:2021年2月17日 マネーポスト)


もし3万円台まで高騰した日経平均株価が大暴落する時、不動産価格はどこまで下落するのでしょうか?また、もし1ドル50円程度まで円高が進んだ時、新築の住宅価格はどこまで下落するのでしょうか?


この2つが私たちAtlasにとって、最も重要なテーマとして注視しています。戦後、バブル崩壊を挟んで高騰し続けてきた不動産価格ですが、いよいよ土地を担保に銀行からカネが借りられる「土地本位制」の終焉が来るのかもしれません。

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