正しく歴史を振り返ってみると、ますイギリス王室は、戦後アメリカを世界最大の経済大国に押し上げ、イギリス王室の代理国として世界を支配させようというのがどうやら正しい解釈であるように思います。

なぜなら、自由主義の象徴であるアメリカは、これまでイギリス王室がやりたくない汚い仕事を全て引き受けてきたからです。

例えば、1775年から8年間も続いた「アメリカ独立戦争」とは、歴史の教科書に書いてあるようなイギリスの支配から解放するための戦争ではなく、大航海時代から産業革命への移行を進め、重工業化による世界支配に切り替えるための戦争であったということです。

つまり、大航海時代の金(ゴールド)と銀(シルバー)の時代を終わらせ、石油産業を基盤とする工業の近代化へシフトさせるために、金と銀に代わる「不換紙幣（お金）」による通貨システムが必要となったわけです。

戦後、リンカーン大統領が奴隷制度を撤廃し、黒人を自由にし、大量の移民を受け入れたのも、石油を価値の裏付けとした金(ゴールド)に代わる不換通貨システムによる世界経済の拡大を目的に、労働力が必要となると考えたからで、決して人道主義から黒人を解放したわけではありません。

その後の第一次世界大戦というのは、基軸通貨を英ポンドから米ドルに切り替えるための戦争であり、日露戦争で勝利した日本に金塊を世界中から集めさせ、第二次世界大戦でその貯めに貯め込んだ天皇の金塊を全て奪うことが目的であったということが正しい歴史として認識されつつあります。

そのような状況の中、イギリス王室を中心とした欧州の王族たちは、ロスチャイルド家を筆頭にJPモルガンなど銀行家たちを使って、1913年にアメリカの中央銀行であるFEDを創設させ、基軸通貨になる米ドルの通貨発行権を独占しました。

以後、1971年にニクソン大統領が発表した金本位制終了宣言（ニクソンショック）によって、その後は日銀を含め世界各国の中央銀行が自国の紙幣を大量に印刷してばら撒き、2019年3月現在、いよいよリーマンショックをはるかに超える世界同時金融危機を迎えようとしています。

このように、欧州の王族たちは、ロスチャイルド家を筆頭に銀行家たちに中央銀行システムを創設させ、担保がない法定通貨と選挙をするための民主主義をセットで現在まで世界各国に輸出していったわけです。

その方法として、まずはイラクやリビアなどその国に国内紛争を引き起こし、多国籍軍を平和維持活動の一環との名目で軍事的に介入し、アメリカ帰りの傀儡政府をつくらせ、表向きだけ民主的な選挙を行わせているわけです。

そして、独裁体制を完全に崩壊させた後、中央銀行を創設させ、これを国際決済銀行(BIS)や国際通貨基金(IMF)がコントロールすることによって、1994年にアジア危機が起きた韓国のように金融支配をしていきます。

この間、イギリス王室を中心とする欧州の王族たちは、一度も表舞台に立つことはなく、歴代のアメリカ大統領や政治家たち、大企業、米軍、そしてCIAなどで活躍するアメリカ人が引き受けてくれたというわけです。

いよいよ1ヵ月後と迫った5月1日の新天皇の即位を境に、欧州の王族ネットワークは日本の皇室に対する戦略を動かしてくるものと考えられます。その時、日本がアメリカのような使い走りにならないようするためには、日本国民がどのように準備するかがポイントとなりそうです。