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ベーシックインカム導入は「ショックドクトリン」でやるべき＝竹中平蔵【週刊エコノミストOnline】
(出典：2020年8月1日 Yahooニュース）
テレビでは、「今、起きている本当のこと」を報道することはありません。新聞や雑誌も、相変わらず不安を煽ることに終始しているのが現状です。
実際に、日本人の多くは新型コロナウイルスではなく、「テレビウイルス」に感染していると思います。新型コロナは次々と突然変異していますが、変異を繰り返すほど弱毒化していくことがわかってきました。
第一波に関して、日本で暮らす日本人はもうあまり恐れる必要はないと思います。今や、新型コロナよりもウイルスをばら撒いた組織の命令を受けたメディアを何とかする必要がありそうです。そうしなければ、いよいよ日本経済は完全に停止させられてしまうわけです。
特番『衝撃！日本では既に”集団免疫が達成”されている！？』ゲスト：京都大学大学院医学研究科特定教授 上久保靖彦氏
(出典：2020年7月19日 Youtube:松田政策研究所チャンネル//この動画はYoutubeにより再生が規制されています）
元財務官僚・元衆議院議員の松田学氏の主催するYouTubeチャンネルで、京都大学大学院医学研究科特定教授・上久保靖彦氏による新型コロナウイルスについての分析説明動画です。
この動画の中で上久保教授は、日本がなぜこれほど新型コロナウイルスの被害が少なかったのかをわかりやすく分析されています。
内容としては、ウイルスは人から人へと感染していくにつれ変異をしていく中で、なぜ日本人は感染しても重症化しないのか、についてです。その理由は、すでに体内に抗体（免疫）ができているからなのだそうです。
つまり、中国人が昨年の11月あたりから、今年の3月にかけて184万人入国をしていたときに日本人は免疫を獲得したというわけです。この時、日本人が「S型」と「K型」のの免疫を獲得できたおかげで、欧米で猛威を振るった「G型」が入っても、被害少なかったということです。
中国からの観光客が日本人の免疫をつける原因になったということですが、ではアメリカがなぜ被害が大きかったのでしょうか？
実は、アメリカはヨーロッパ諸国で感染拡大する直前まで、インフルエンザが流行していたことがわかっています。日本のように、「S型」と「K型」の免疫が獲得できないうちに毒性の強い「G型」が蔓延したということになります。
コロナが影響？インフル感染者が世界で激減
(出典：2020年8月3日 東洋経済Online）
例えば、インフルエンザウイルスが蔓延している時、新型コロナウイルスは活発に活動できなくなり、その逆もあるというウイルス同士の相互干渉が起きているとされています。人体は、ウイルスが付着する面積が限られており、ウイルス同士で付着場所の取り合いをしているイメージです。
日本では、2019年のインフルエンザによって3000人以上が命を落としたのに対し、2020年は新型コロナウイルスが蔓延したため、インフルエンザの感染者数が抑えられるという結果になったということです。上久保氏は、PCR検査や三密対策についても言及しています。
最も重要なことは、重症者数や死者数を抑えることであって、PCR検査を増やせば感染者数が増えるのは当たり前であり、重症化しないことがわかっているので、「隔離などせずに第二波への対応のためにはむしろ普段通りの生活の中で免疫獲得をした方が良い」と語っています。
要するに、ウイルスは小さくて私たちの周囲に無数存在しているため、政府や自治体による「三密対策」や「マスク着用」などでは防ぐことはできないということです。むしろ、普段の生活の中で免疫をつけて共存する必要があるという理解です。
首都直下地震発生なら避難者720万人、経済損失95兆円の被害予測
(出典：2020年8月10日 msnニュース）
さて、日本ではこれから火山噴火や大地震、風水害、新たなウイルス感染症、そして経済のさらなる悪化が起きることは明らかです。特に、東京や首都圏の被害は甚大である可能性があります。その理由は、火山噴火や地殻変動の影響です。
首都・東京には、政治や経済の中心として首相官邸や永田町、霞が関、東京証券取引所など様々な施設や機関があります。当然、そこから脱出できないのであれば1000万人を超える都民やテレビに出演している知識人、そして文化人たちも生きては出られないかもしれません。
戦後75年間、日本を軍事的に守ってきた在日米軍は横田空軍基地や横須賀海軍基地を放棄し、一部の機能を沖縄にある各基地に移転することになります。しかし、そのほとんどはグアムに後退します。
在日米軍が日本から完全撤退することになれば、日本は中国やロシアなどの脅威から独自の軍事力と戦略本部を持たざるを得ません。東京が壊滅的な被害を受けた場合、もはや諸外国は日本を占領したいなどとは考えないかもしれません。
実際に、首都圏に住んでいた中国人の多くは2011年の東日本大震災の際に一早く避難し、フランス人の日本人妻も日本を捨ててフランスに逃げたのを思い出します。こういう人間は、日本人と言えどももう二度と日本の地を踏ませてはならないわけです。
東日本大震災レベルの大地震が起きても居続けられるのは現地の日本人だけになり、その時、外国人は恐怖心によって帰国せざるを得ない状況に置かれる可能性があります。だから、そういう意味での占領はあり得ないと思います。
ただし、東京や首都圏が壊滅的な被害を被るとこれまでのような日本の政治や経済システムの終焉が来ることになります。首都機能は関西方面に移転し、自民党や公明党の与党は本拠地と議員を失うことでリセットが始まります。
「コロナはただの風邪」と叫ぶ集団が渋谷で「ノーマスク」集会して大炎上。主催の「国民主権党」党首とは何なのか？
(出典：2020年8月11日 Yahooニュース）
最も怖いことは、東京や首都圏で殺戮と略奪、破壊など現在のアメリカで起きていることが現実的になることです。私からは強制できませんが、首都での爆発的な感染者数を考えるとすでにリセットされているように思われます。
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