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日本も「Five Eyes(ファイブ・アイズ)」の一員として認められた可能性

ファイブアイズイメージ

いわゆるファイブ・アイズ(Five Eyes)と呼ばれる国というのは、イギリスやアメリカ、カナダ、オーストラリア、そしてニュージーランドといういずれも英語圏の国家です。


情報共有の国際枠組み「Five Eyes」 日本も積極連携
2019年1月10日の日本経済新聞へのリンク画像です。


そして、イギリスの人工国家であるイスラエルと2017年にトランプ政権が誕生して以降、日本もその一員に加わったとされています。しかし、なぜ英語圏ではない日本がこのファイブ・アイズに入るのかはイメージできないかもしれません。


歴史を振り返ってみると、明治維新そのものがイギリスによるクーデターであったことが判明しつつあります。例えば、初代総理大臣である伊藤博文(政治)以下、井上馨(外交)や遠藤謹助(造幣)、山尾庸三(工学)、そして井上勝(鉄道)はいずれも長州藩士でそれぞれの「父」とされています。


当時、徳川幕府の追跡もあり、鎖国状態の日本からイギリスに密航し、長崎にあるグラバー園で有名なトーマス・グラバーが住むスコットランドに滞在したとされています。その時代で最も有名な坂本龍馬は土佐藩出身者ですが、イギリスの武器商人から武器の販売を許可された人物であったこともすでに朝ドラなどでご存知の方も多いかと思います。


つまり、イギリスのバックアップによって龍馬は薩摩藩と長州藩の上層部との面談が果たせたというわけです。一介の浪人でしかない龍馬の活動資金は、当然イギリスの工作員からの資金である可能性があります。


そうして日本の財閥であった三菱を創設した岩崎弥太郎も、イギリスの資産を引き継いだことで財閥をつくり上げることができたわけです。そして、その後の日露戦争でもイギリスから戦艦を購入することができたために勝利することができました。


実際に、日清戦争や日露戦争には莫大な戦費が必要で、返せないほどのローンを組ませることで日本を支配する、というのが国際金融資本の手口であったことは明らかです。今も昔も、国家が巨額のローンを組んででも資金が必要な時というのが、戦争のための準備資金です。


再び正しく歴史を振り返ってみると、日露戦争前にイギリスの手配でロスチャイルド系銀行から日本政府は国債を現金化していました。これをようやく払い終わったのが昭和後期であったとされています。


日露戦争による日本の借金はどれくらいで、どのくらいの期間で返済したか。また、返済のために、どのような対策がとられたのか。
2016年4月1日の江戸東京博物館のレファレンス事例ページへのリンク画像です。


要するに、明治維新から徳川幕府との戦争、そして日清・日露戦争の勝利まで、近代国家として日本が進んでいったのはイギリスによるところが大きかったことがうかがえます。そして、日本はイギリスの植民地にも侵攻していくわけですが、最終的にアメリカ(イギリス)に敗北したということです。


つまり、1930年代までは日本はファイブ・アイズの一員であって、その後太平洋戦争で離反してしまったために国土が焦土と化すまでに空爆で燃えつくされ、広島と長崎に原爆まで落とされてしまいました。


そして戦後は、GHQ(進駐軍)を派遣したディープステートによって統治されることになったというわけです。このことを、安倍首相は「戦後レジーム」と呼んでいます。


やってる感……安倍政権が体現する時代精神
2018年10月26日のYahooニュースへのリンク画像です。


【自民党総裁選】二階派が政策提言を発表 安倍晋三首相支持を意識し「戦後レジーム脱却の完成」
2018年8月1日の産経新聞へのリンク画像です。


「戦後レジームからの脱却」とは、これまでの管理体制からの脱却であり、韓国や中国に配慮せざるを得なかった時代が終わったということでもあります。安倍首相自体も長州(山口県)出身であることも意味はありそうです。


昨年秋頃から、韓国が右往左往しているのは時代の変化に気付いていない可能性があります。逆に、欧州諸国の大統領や首相が来日が続いているのは、その変化を認識し始めているからではないでしょうか?


実際に、日本はアメリカから150基以上のF35戦闘機を購入することがすでに決定しています。日清・日露戦争時代のような軍事力を保持することになる可能性もあります。これはファイズ・アイズの一員として認められたものと考えられます。

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