すでに中央銀行システムが導入されている国であっても、通貨発行権を民間の中央銀行から政府が取り戻すような動きが少しでも見られると、ケネディー大統領のように暗殺されることになり、日本に対しては離反しないように爆破装置が交通インフラなどにセットされていると元CIA職員であるスノーデンが公表し、映画化されています。
米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる!? その真偽は!?
――映画『スノーデン』のオリバー・ストーン監督に岩上安身が直撃質問！
その管理者がイスラエルの民間軍事企業で、映画では首に爆弾装置が取り付けられた囚人なども登場しています。結局、このように徹底した監視の下で守られているのが中央銀行システムということです。
そして、離反しないように世界各国の動きを監視しているのがディープステートに雇われた公的な管理部隊であるCIAやMi6、そしてイスラエルのモサドなどの諜報機関ということになります。要するに、アメリカという国自体も諜報機関によって監視されているというのが現実であるということです。
戦後、日本はGHQ（進駐軍）によって統治されていましたが、その最高責任者が日本人ならば誰もが知っているマッカーサー元帥です。マッカーサーは実行部隊としてワシントンの指示に従って動き、管理部隊であるOSS（後のCIA）が現場にいたというわけです。
2016年までのオバマ政権まではディープステート支配の時代であったわけですが、あくまで金融資本主義中心であることから、それよりも経済的に強くなった中国やその仲間内であるフランスやドイツが宿敵であったはずのイランと急激に親密になってきました。
これを見たオバマ前大統領は、イランの経済封鎖を解除しましたが、発言力が強くなった中国はイギリスに対して態度が尊大になり、もはやディープステートに任せておけなくなったことでいよいよドナルド・トランプを送り込んだということです。
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