日本の総理大臣を指名するのはアメリカ大統領の役目｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

実は、日本の総理大臣を指名する権限を持っているのが、アメリカ大統領であることはあまり知られていません。

そして、無能な総理大臣をわざと選ぶ政策であるため、日本の統治そのものが見事に機能しているわけです。その証拠に、世界各国で反政府の抗議運動が起きていますが、唯一日本だけは暴動化していません。

戦後すぐに進駐軍GHQが入ってきて以来、日本の社会構造の最大の特徴は、官公庁や大企業などピラミッドの上へ行けば行くほど無能であるという構造です。逆に、有能であればあるほど下で我慢をさせられているのが現状です。

現在でも、イギリスとアメリカの権力者たちが、日本の政治家や経営者たちを脅迫することで成立している権力構造が長く続いてきたことから、今や権力者たちに命令されないうちは一体何をしていいのか分からない人材で溢れているわけです。

そもそも、三権分立のトップや大企業の経営陣たちは、自分が何をできるかも知らないまま時間だけが進んでいます。今、政府や自治体、病院などが最もすべきことは、一刻も早く新型コロナウイルスの検査人員を増やすことです。

特に、病院や製薬会社は、社運をかけて全資金をウイルスの抑え込みとワクチン製造に打ち込めば、日本だけではなく世界中から再び先進国として認識されるようになります。

厚生労働省や保健所が、安倍政権の忖度をしているようではもう先は長くないように思われます。今、日本国民を守れるのはウイルス感染を正確に検査できる企業だけになりつつあります。

結局、アメリカが無能な人材を総理大臣に指名し、その友達にしか権力を与えないということにしたために、無能集団が日本各地にウイルスをばら撒く結果となり、その上にいるアメリカの権力者たちにも災難が降りかかってくるわけです。

最終的には、日本の安倍政権と同様に国境管理のできないアメリカは、自分の首を自分で絞めることになるものと思われます。

約500年もの間、世界を支配してきた西洋文明は、人々を地面に押さえつけることしか考えない子孫であるイギリスとアメリカの権力者たちを見ても、次は東洋文明がリードする番であることは誰の目にも明らかです。