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2022年に日本国内外で予測されている事件・事故C 「新型コロナ第7波、第3次世界大戦の始まり、気候変動による社会の分断」

2022/1/20


政府「まん延防止措置」13都県追加決定 今月21日から来月13日
2022年1月19日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2022年1月19日 NHK NEWS WEB)


重症化しないオミクロン株が世界中に感染拡大し、EUやイギリスではいよいよ新型コロナを「伝染病」と見なすのをやめ、風邪やインフルエンザのような「風土病」として扱うことが検討され始めています。


ところが、2022年後半から再び変異株(第7波)が現れ、大々的に報道されて大騒ぎになる可能性があります。日本では、マスクの着用は義務化されていませんが、未だに人の少ない田舎でもマスクをつけています。


しかし、欧米諸国ではマスクを嫌う傾向が高く、着用が義務化されたり、検疫のための強制的な隔離施設に収容されるようなことになるかもしれません。国によっては、病院の隣にテントをICU(集中治療室)として設置されると思われます。


このような施設は、結局、全豪オープンテニスに出るのに男子テニス世界ランク1位のジョコビッチ選手を入国させなかったオーストラリアや、共産主義国家の中国でも導入されると思われます。


2020年1月の中国武漢市や、3月の北イタリア、そしてニューヨーク市のように今年の秋頃は世界各地で再び死亡者数が激増することを念頭に、食料備蓄や燃料の確保などを春頃から始める必要が出てきました。


SNS上では、2年前から5Gネットワークの導入で鳥類などの免疫が損傷を受けていると指摘されています。実際に、5G通信(セル)タワーは世界各地の小・中学校周辺に設置されており、ファーウェイなど中国製の通信機器である可能性が高いようです。


今後、さらに政府によるワクチン接種の強要と接種証明書の発行に抗議する大勢の人々が、大手製薬会社のオフィス前や生産工場に集まり、抗議デモが始まるものと考えられます。


イエメン武装組織が攻撃 UAE側が空爆で報復 死者計20人超
2022年1月19日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2022年1月19日 毎日新聞)


イエメンの親イラン武装組織フーシ派が、アラブ首長国連邦(UAE)にドローン攻撃を仕掛けたと報道されていますが、今度は中東を紛争地帯にしようとウクライナ危機やカザフスタンのクーデターに失敗したディープステート(DS)が動き出してます。


第3次世界大戦(エゼキエル戦争=中東最終戦争)に向け、これから中東地域に向けて世界各国の軍隊が集結することになります。ウクライナ危機の問題は解消されないまま、ロシアはヨーロッパを攻略するために経済・軍事面で攻勢を仕掛ける可能性があります。


いわゆる「エゼキエル戦争」の舞台となるイスラエルは、パレスチナの領地を全て植民地化しようとしていますが、過激派のシオニストにはパレスチナ民族の浄化を主張する者もいます。イスラエルとイランの関係が、さらに悪化していくのは間違いありません。


一方、南米ベネズエラでも権力抗争が続いています。ハイパーインフレで経済が完全に麻痺したベネズエラですが、最後まで残っている国民もこれから出国して近隣国に難民として彷徨うことになります。最終的に、ベネズエラ国内には動物だけの楽園が広がっていきます。


共和党支持者が多いテキサス州やアリゾナ州では、メキシコからの不法移民の流入を阻止するために、武装した住民が国境を警備するようになります。しかし、メキシコのカルテル(麻薬組織)との間で銃撃戦となることが予想されています。


なぜ気候変動は「重大な危機」か…ノーベル賞の真鍋淑郎さんが懸念する社会の分断
2022年1月1日 東京新聞へのリンク画像です。

(出典:2022年1月1日 東京新聞)


他方、ヨーロッパでも国境付近で紛争が起こりますが、昨年のポーランドのように移民の流入を防ごうと暴力行為や銃撃戦、爆発物が使われることもあると思います。中心地であるパリやロンドンなど大都市でテロ事件が起きれば、戒厳令が発動される事態になりかねません。


もしアメリカでも各地でテロ事件が多発した場合、バイデン政権は戒厳令を発動します。2022年中には実行されませんが、2024年のアメリカ大統領選挙後にいよいよ内戦(第2次アメリカ南北戦争)が始まります。


DSの支配下にあるテレビ局は、怒りや憎しみの感情を植え付けるためのサブリミナル効果が高い番組を放送し、周波数の調整やロゴ、シンボルで集団洗脳を仕掛けてきます。2022年以降は、日本も含め世界中で犯罪件数が増えてきます。


特に、アメリカでは多くの人たちが自分と家族の安全を守るために大量の銃を購入しており、銃の売上額は最高記録を更新中です。また、オーストラリアでもアメリカで起きているような国民同士の分断と対立が始まり、内戦に近い状態にまで突入すると思われます。


トンガ噴火、火山灰による1次産業への影響長期化の恐れ
2022年1月19日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2022年1月19日 Yahooニュース)


その他、すでに死亡している金正恩の代わりに統治している北朝鮮軍部の政治体制が崩壊します。北朝鮮の内部崩壊は、アメリカや韓国、そして同盟国である日本も含めて慎重に対応しないと核弾頭搭載の中距離弾道ミサイルが在日米軍基地をめがけて発射される可能性があります。


東南アジア諸国では、急激な気候変動で広い範囲に渡って大雨や洪水、地震、火山噴火の影響を受けることになります。トンガで起きた海底火山の噴火は、その序章であると認識しておくことです。


最後に、世界中の学校(高校や大学など)で新学期が始まると、授業内容や学校規則などに対して生徒たちが教師や文科省、教育委員会などに反発し、授業をボイコットするような抗議運動が起きる可能性があります。

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