|
5月以降に株価大暴落、不動産バブル崩壊で「一歩間違えたら世界恐慌に」 森永卓郎氏〈dot.〉
(出典：2022年1月9日 Yahooニュース）
北京・冬季オリンピック開催まで残り2週間（2月4日開幕）となり、中国政府はオミクロン株の感染拡大を抑えようと各地で大規模な都市封鎖を実施しています。
パラリンピック閉幕後、いよいよ中国はアメリカの金融市場を崩壊させようと、金（ゴールド）価格を上昇させるという攻撃を仕掛けてくると思われます。しかし、結果的に中国政府の目標を達成することはありません。
今年も株式市場は何度も暴落が起きる可能性が高く、ニューヨークダウ平均株価のジェットコースターのような乱高下で世界各国の市場に大きな影響を与えることになります。当然、インサイダー取引以外の人々は大きな損益を出すことになりそうです。
2020年3月のように振り落とされる投資家がほとんどですが、それよりも消費率が低いまま物価が上がっていくので経済成長率は期待できないと思います。世界経済は、すでに不況（リセッション）に入っていると見て間違いないということです。
これからヨーロッパ諸国が最初にリセッション入りを認めていきますが、アメリカでも拡大していきます。債券や株価で年金額（401K）を増やしてきたアメリカ人たちは、暴落するたびに預金額を減らしていくことになります。
中国に「空きマンションが1億戸ある」は本当か？
(出典：2022年1月14日 JB press）
一方、不動産バブルで倒産件数が増えている中国でも、経済的に苦しくなる人々で溢れかえっていきます。中国共産党の指導部は、14億人の中国人民を犠牲にしながら生き残りを図ろうとします。
なぜこのようなことが起きるかと言えば、世界支配層が2022年にも「グレートリセット」を仕掛けるための準備を始めるからです。日本でも、株価とREIT指数の暴落が予測されていますが、その原因は中国市場である可能性があります。
中国国内の不動産価格が高すぎることは前から知られてしましたが、中国人が日本の不動産を大量に購入していることから、一部の投資家だけは避難することができます。ヨーロッパでもサブプライムローンで不動産市場が下落し、アメリカにも波及することが考えられます。
唯一の投資は、金地金（ゴールド）や銀（シルバー）などの希少金属（正貨）を保有することであり、ビットコインなどの暗号通貨は価格を上げられません。結局、暗号通貨で儲けるのは国際金融資本だけなので、資金を引き出したほうが身のためです。
また、株式市場では巧妙なインサイダー取引が行われていますが、これが原因で株価が乱高下するなど不安定になっているわけです。すでに、ウォール街のトレーダーの多くが不正行為で逮捕されています。
最近、現金で支払いする消費者が少なくなってきましたが、電子マネーやクレジットカードでしか支払いを受け付けない店舗が増え、世界共通のデジタル通貨へ移行させるための計画が進んでいるという証拠です。
トランプ氏が今年初の集会 議会襲撃の責任に触れず
(出典：2022年1月16日 産経新聞）
他方、アメリカでは再び首都ワシントンD.C.の連邦議会議事堂で乱入事件が起こり、今回もトランプの支持者ではなく、民主党が雇った人たちによって内部が荒らされ、放火される事態になる可能性があります。
それでも、2022年11月実施予定の中間議会選挙は共和党が上・下院両方で議席数を大幅に増やし、アメリカ国民の民主党政権に対する強い抗議でバイデン政権は終焉に向かっていきます。
バイデン大統領が辞任し、副大統領のハリスが一時的に昇格しますが、同時にヒラリー・クリントンが政界に復帰しようとする動きが始まります。2024年のヒラリーは大統領候補ではなく、副大統領候補であると思います。
下院議長のナンシー・ペロシは、すでに違法な株取引に関与していることが発覚していますが、逮捕から逃れるために国外に逃亡します。スキャンダルにまみれたハンター・バイデンも、父親が大統領を辞任すると逮捕されます。
今年も多くの芸能人や著名人が死去したと報道されますが、その原因はワクチン接種とは説明されません。多くのファンを持つディズニーも、さすがに経営陣のスキャンダル（人身売買など）が発覚すれば、激しい抗議が殺到して経営破綻することもあり得ます。
コロナ騒ぎ以降、映画館で新作映画を見る人の数は急減し、多くの人たちは自宅で動画配信サービスから選んで映画を視聴するようになりました。今後、映画鑑賞の方法はさらに進化し、映画館が街から消えることもあると思います。
| 
お問い合わせ
