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日本をも直撃、世界中の食卓を脅かす中国の「食料覇権主義」
(出典：2021年12月20日 Yahooニュース）
「獣の年」である2022年は、コロナが政治的に終息していく中で大規模な事件や事故が起きることが予想されています。
私たちの人生観を大きく変えてしまうような破壊的な出来事とは、まず演出された食料危機のことです。特に、北米などでトラック運転手たちの抗議デモが各地で起こり、日本に輸入品が届かなくなることも考えられます。
また、地球温暖化問題に対応して改正（悪）された法律が原因で、外国では移動や旅行が制限されることも引き続き起きてきます。当然、失業率が上昇していくので、同時にあらゆるものの物価が高く押し上げられ、日本でも5％程度（現在2％）のインフレが起こる可能性があります。
特に、私たち日本人が好んで食べる豆腐や納豆の原料となる豆類や、カレーなどに欠かせない芋類、そして白米や小麦粉など穀物や種の買い占めも起きると思われます。中国やアメリカでは、大量の食材が巨大倉庫に保管されています。
彼らは、価格が値上がりするまで待っていますが、実際に買い占めや売り惜しみを行っているのは生産者だけではなく、軍関係者です。このままでは商品（コモディティ）価格が暴騰し、株式市場が大暴落することになります。
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(出典：2022年1月1日 Yahooニュース）
このことを知っている巨大投資銀行は、インサイダー取引で空売りを仕掛けてきます。そして、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツがさらに資産を増やし、アマゾンのジェフ・ベゾスやテスラのイーロン・マスクを時価総額で超えていきます。
今年に入って米国債の金利が急上昇していますが、地上波の経済番組に出演する経済評論家たちは、米国債が「暴落」したと発言しません。国債金利の急上昇は「債権の暴落」であることは、経済の素人でも分かることですが、誰も危機だと感じていないわけです。
テレビ局や新聞社は、世界支配層の手先として日本国民を騙すことを徹底的に行っています。メディアは「本当に起きていること」を必死で隠ぺいしており、世界でトランプ前大統領からしか本当のことが伝わってこないのが現状です。
話を食料生産に戻しますが、世界のあらゆる地域で生産量が操作されており、「監視資本主義」を強化するために農家が大きな被害を受けるのは避けられなくなりつつあります。欧米諸国では、コンビニやスーパーに押しかけた人々に商品を持ち逃げされることが起こります。
特に、大手スーパーのウォルマートやコストコなどでは、民主党が地盤の州や市で不満を持つ従業員による銃撃事件が多数発生することも考えられます。店舗自体が、銃で警備を強化する必要も出てきます。
一方、日本各地で漁獲量が減っていると報道されていますが、今年は台風や大雨など天候の悪化で漁船の出航数が少なくなるかもしれません。中国や韓国、ロシアなどの漁船が日本近海を漁場にするため、日本の漁師たちが日本政府や海上保安庁に取り締まりを要請することが増えてきます。
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(出典：2022年1月11日 時事通信）
寒い冬は暖房器具が欠かせませんが、そのために必要な灯油価格が高騰しています。明らかにWTI原油価格と連動していることから、巨大投資銀行が価格を吊り上げているわけです。1970年代には2回のオイルショックが起きましたが、すでに似たような前事象が見受けられます。
ガソリン価格が1リットル200円を超えるようになれば、節約のため車に乗らない人も出てくると思われます。また、乗らないで放置されている車からガソリンを抜き取るような犯罪が横行したり、ガソリンスタンドが次々と閉鎖される事態になりかねません。
日本では、3ヵ月連続して160円を超えた場合、翌月からガソリン税の上乗せ分25.1円の課税を停止し、その分だけ価格を下げる「トリガー条項」が発動されると思われます。しかし、インドや中国では数十キロも離れたガソリンスタンドまで行く必要があり、ガソリン不足から闇市場が増えてきます。
現在、世界人口は78億人を超えており、すでに地球が正常に機能する限界に達しています。日本では、ワクチン接種の影響から昨年6月から急激に死者数が増えています。中国などでも人口が減り始めていますが、インドやアフリカで出生数が低下すれば免疫力も弱まるとされています。
今後、免疫力の低下によって世界中で急激な人口減少が始まれば、人類はこれまでのライフスタイルを変える必要が出てきます。例えば、画期的な医療技術はファイザーなど大手製薬会社から潰されるので、地域ごとに利用されるようになります。
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