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イスラエル・イラン戦争とアメリカ各地の暴動による日本への影響について

2025/6/14 (土)

 


イスラエルが“再び攻撃” イラン核施設内部では汚染発生か
2025年6月13日 NHK NEW WEBへのリンク画像です。

(出典:2025年6月13日 NHK NEW WEB)


イスラエルのネタニヤフ首相は、「イランの核濃縮プログラムの核心を攻撃した…」と述べる中、イランの国営テレビは攻撃を受けた中部ナタンズの核施設の内部で「放射性物質か化学物質による汚染が発生している」、と報道しています。


イランがイスラエルに報復攻撃、革命防衛隊「軍事施設や空軍基地など数十か所を標的にした」
2025年6月14日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2025年6月14日 読売新聞)


その後、イランの革命防衛隊はイスラエルに対する攻撃を行ったと発表し、首都テルアビブとされる市街地から煙が立ち上る映像を流しました。双方ですでに数百人の死傷者が出ており、すでに全面戦争に突入したと考えて間違いないと思います。


数年前から予測していた通り、2025年の夏頃(6月〜8月)は世界を揺るがす様々なことが起きており、今月に入ってアメリカ各地で暴動が始まり、イスラエルとイランが戦争に突入しました。一方、日本では古い米が5キロ=2000円で売られ、政府備蓄米が残り10トンまで減っています。


たった2000円の差額のために朝からスーパーの前で行列に並んでいますが、参議院選挙で自民党が過半数を取れば増税ラッシュが始まり、米価格は5キロ=1万円に向かっていきます。


また、中東戦争で原油価格は1バレル=130ドルまで高騰し、ガソリン価格は1リットル=200円まで高騰する可能性があります。もはやガソリンの暫定税率廃止など役に立たず、電気代も高騰するので夏は熱射病で苦しみ、冬は寒さに震える生活が待っているかもしれません。


2020年のコロナ騒動以降、多くの日本人が有害なワクチンを接種させられ、マイナンバーに登録して個人情報を奪われ、新NISAで資産を減らし、大阪万博の会場で生体実験のモルモットにされています。


金価格上昇、イスラエルのイラン攻撃で安全資産に買い
2025年6月13日 日本経済新聞へのリンク画像です。

(出典:2025年6月13日 日本経済新聞)


一方、金(ゴールド)を現物で購入し、玄米を渋柿米袋で保管してローリング・ストック式の備蓄に成功している人たちも存在しています。最近、価格が上がり始めた銀(シルバー)やプラチナを購入する人や、家庭菜園を始めた人もいるようです。


つまり、旅行で遠出するのではなく、自宅を要塞化して守ることが重要だということです。大谷翔平見たさにわざわざロサンゼルスに行く人が後を絶ちませんが、市内をウロウロしていると不法移民と間違えられて逮捕・拘束される可能性があります。


《大谷翔平の壁画前でデモ隊が暴徒化》 “危険すぎる通院”で危ぶまれる「真美子さんと娘の健康」、父の日を前に夫婦が迎えた「LAでの受難」
2025年6月13日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2025年6月13日 Yahooニュース)


全米各地で起きている暴動(プロ暴徒による偽旗作戦)を鎮圧するために、トランプ大統領は米軍の最高指揮官として数万人の兵士を派遣しました。就任後わずか100日でディープステート(DS)解体作戦を終了されましたが、まだ残党が残っているようです。


その間、トランプは人身売買で有名になったジェフリー・エプスタイン関連の文書や、ジョン・F・ケネディ大統領暗殺の文書を公開しました。私は、2つの文書に一通り目を通しましたが、そこまで秘密にしていたことは書かれていなかったと思います。


しかし、文書の一部が開示されただけで、まだ開示されていない内容をCIAやFBI、司法省などの政府機関が隠していることがむしろ注目されるようになりました。要するに、トランプ政権は世界中の人々に気づかせるために「逆心理作戦(Re psyop)」を仕掛けたわけです。


JFK Assassination Records(英語のみ)
アメリカ国立公文書記録管理局へのリンク画像です。

(出典:アメリカ国立公文書記録管理局)


今回、開示されたケネディ暗殺文書には、オズワルドがCIAと関係があったことや、暗殺後にCIAがキューバや旧ソ連との戦争を引き起こすきっかけを作ろうとしていたことがわかりました。


また、イスラエルとCIAがアメリカを世界中の戦争に巻き込むために偽旗作戦を提案していたことや、ケネディ夫人(ジャクリーン)と結婚したギリシャの富豪オナシスがCIAにマークされていた記録なども含まれています。


DS傘下の日本の主要メディアを含む西側メディアは、未だにトランプの印象を悪くするために事実をねじ曲げて報道しています。トランプに主導権を与えると仕事が減るどころか、解雇されてしまう新聞記者やテレビのディレクターたちは必死に真相を隠すことに専念しています。


問題は、エプスタインによる人身売買で世界的に著名な政治家や企業経営者、芸能人たちが関わっていたことが明らかになっても、一時的にショックを受けるだけで数ヵ月後にはもう忘れ去られる話題にされていることです。


巨大地震や飛行機事故で大勢が亡くなれば、毎年のように記念行事が開催されたり、テレビや新聞が取り上げてくれますが、米やガソリンの価格が下がったことなど1年後には記憶にないのが普通の日本人です。


最近気づいたことですが、自民党を乗っ取った旧統一教会のようなカルト宗教団体は、テレビや新聞、SNSなどを通じて洗脳・マインドコントロールを仕掛けており、いきなり解かれると混乱する人が増えているように思います。


例えば、自分の世界と現実がいきなり入れ替わった際、自分が間違っていたという事実を受け入れられないで苦しむケースがあります。最初からそうならないようにするのが一番ですが、まずは情報リテラシー力を上げることです。

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