今年もまた世界各国で株式市場の暴落が起きました。日本では、安倍政権が日銀に国債を買い取りさせ、デフォルト（国家債務不履行）を延命させることができるかどうかです。

安倍首相は、再びトランプ大統領に会いにゆき、株価を維持してもいいかどうかの承認を取りにいくことになるでしょう。一方、アメリカの株価というのは年金や社会保障でもあるので、暴落するとトランプ政権自体が倒れることになります。

それに対して、日本の株価というのは、国際金融資本への賄賂ですので暴落すると安倍政権が倒れることになります。その国際金融資本の方は、昨年から経済崩壊を織り込んでおり、というよりも、自作自演をしているわけですが、今は多くの日本企業が借金を返せないために、不良債権化した再生ファンドを買い叩いているということです。

正に、安倍政権に日本の国富（国策企業）である東芝やシャープなどを売りさばくように命令し、それが終われば今度は死肉漁りをするわけです。これがアメリカ支配層の本当の姿であって、誰が大統領になろうとも日本の富を漁るところは全く変わりません。

欧州の白人もやっていることは同様で、日産のカルロス・ゴーン事件のように規模は小さいですが、何とか日本の国富を安値で買い取り、その後捨てようとしていたのは明らかです。欧米諸国の支配層というのは、地球資源を貪る悪魔でしかありません。

そして、日本からこれ以上のマネーを取れなくれば、次は中国にある富を奪いにいくことになります。おそらく華僑ネットワークを騙し、戦争資金を出させたとことで襲い、奪うつもりでいるものと思われます。

これまでの西洋文明の歴史を振り返ってみてもわかることですが、マスメディアを通して「今のうちに叩いておかないと、いずれ強くなって叩けなくなる」などと、弱肉強食ぶりを思う存分発揮するのが国際金融資本の特徴です。約500年、大航海時代を含めて約800年も続いた欧米帝国主義の末路はこれからです。

同時に、私たち日本人一人ひとりが準備する必要性が高まっているように思うわけです。まずは、庭に芋や野菜の種でも植えるべきです。今なら車で１時間も走れば一坪1万円の土地が売られています。家族を支えることのできる面積は35坪程度ですから、たったの35万円で土地を購入することができます。

要するに、今後は「カネか食料か」、あるいは「カネか土地（金）か」の選択になるものと考えられます。実際に、この両方が必要ではありますが、もしハイパーインフレになるのなら土地（金）ということになります。しかし、それまでの生活費も必要です。

いよいよ今から20年前のミレニアム当時に騒がれた世界危機が頭を出し始めています。ただし、その動きはゆっくりであるので気づく方はあまりいません。これまでインターネットの発展によって、株価を操作することで延命していましたが、ついに限界と見て国際金融資本が金融市場から逃げ出しています。

マスメディアでは、それを「現代金融論」などと報道していますが、それらは全て嘘であることが認識されつつあります。ただし、第3次世界大戦さえ起こさなければ、生活インフラが破壊されることはないため全人類が餓死などで半分になるようなことはないでしょう。

しかし、流通システムを物理的に破壊すれば人口は半分以下になります。世界各国の指導者がどこまで無能なのかによって全人類の行方が決まってきます。日本では、江戸時代の人口3,000万人が最小人口のピークであると考えられます。プラス、その後の技術革新があるのなら5,000万人程度ではないでしょうか？

今や日本が最も危うい国である可能性があります。なせかと言えば、読み書きも満足にできない安倍首相、麻生副首相が国のトップに据えられているからです。他国では、このような人材が国のトップにいることはないというのが現状です。

結局、世界にはエネルギーと技術が豊富にあるため、アメリカや北朝鮮、中国、インド、パキスタンなどが核ミサイルの打ち合いをしなければ何とかなると私は考えていますが、これが楽観的ということも知っています。