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2021年に世界的規模の異変、2025年に世界大恐慌へ


経済学者・思想家 ジャック・アタリ氏/パリ政治学院教授 ベルトラン・バディ氏に聞く
2018年12月7日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2018年12月7日 毎日新聞)


来年2021年に延期された東京オリンピックは中止という話ではなく、3年後の「2024パリ・オリンピック」以降も中心になる可能性が出てきました。


海外のオリンピック代表選手のほとんどは、新型コロナのパンデミックによって満足な練習できず、オリンピック出場事態に懸念を示しており、中には本音を語っているアスリートもいるようです。


一方、「ヨーロッパ最高の知性」と呼ばれる経済学者のジャック・アタリ氏は、「中国共産党政権は2024年に崩壊する」と語っています。現在、世界で中国だけがGDP(経済成長率)をプラスにしていますが、国内外の報道記事に注目です。


世界経済は「後退」の局面に入った──脱グローバル化と多国籍企業
2020年9月7日 Newsweekへのリンク画像です。

(出典:2020年9月7日 Newsweek)


1990年代当時、中国が経済大国になれる可能性が全くなかった中国は、アメリカ民主党のクリントン政権が「グローバリゼーション」の名のもとに多国籍企業が中国各地に工場を建設し、国際金融資本が巨額の資金を投資し、経済規模を大きくさせた「人造国家」であるということです。


だからこそ、中国を崩壊させようと思えばいつでもできるわけです。私たち日本人も、ある程度の未来予測ができることで個々の人生設計を立てやすくなると思います。


ここ5年後までの世界支配者のシナリオでは、2021年にアメリカの政治・経済的崩壊から覇権の放棄が進み、世界各地で紛争を起こすことが挙げられます。また、2024年頃に世界的なハイパーインフレを起こそうとしているように見えてきます。


歴史を正しく振り返ってみると、1991年に旧ソ連が崩壊したちょうど10年後の2001年にはアメリカで9.11テロが起きました。さらに、その10年後の2011年には日本で3.11原発事故が起こり、その10年後にあたる来年2021年には世界的規模の異変が起ころうとしているわけです。


当然、今年の新型コロナのパンデミック以上に深刻な出来事が起こることになれば、私たちはサバイバルの準備を早めなければならなくなります。特に、1940年と2020年の東京オリンピックがフラクタル構造となっています。


翌年の1941年、日本が真珠湾攻撃を行ったこで太平洋戦争が始まっています。そして、1944年頃には日本の敗色が強くなってきました。1945年に敗戦したことを考えると、5年後の2025年ということになります。


テレビや新聞では、南海トラフ巨大地震についての報道記事が増えていますが、太平洋側の南海トラフではなく、首都直下地震である可能性があります。横須賀、横浜の異臭騒ぎから府中の陥没事故など、異変は首都圏で発生しているのは誰の目にも明らかです。


東シナ海で日米共同訓練実施…尖閣周辺の禁漁明け、中国けん制か
2020年8月19日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2020年8月19日 読売新聞)


「異臭騒ぎ」が起きている神奈川県では、複数の米軍基地があります。横須賀には、アメリカ海軍を主体にしている在日米軍に、在韓米軍や在アフガニスタン米軍、在ドイツ米軍の陸軍部隊が異動してきていると聞いています。


つまり、これまで日本に来ることがなかったU.S.Army Special Forces(陸軍特殊部隊)が来日したということです。基本的に、彼らは戦闘部隊ですが、同盟国の軍に特殊作戦や対ゲリラ戦の訓練を施す訓練部隊でもあります。


要するに、中国や北朝鮮への警戒が一段と高くなったことを意味しています。実際に、海軍大将が議会にグアムとハワイにある米軍基地の軍備増強のため、国防費増額を要求していると報道されています。


沖縄に米軍海兵沿岸連隊 トップが再度言及 軍の分散化など新戦略を説明
2020年9月28日 琉球新報へのリンク画像です。

(出典:2020年9月28日 琉球新報)


すでにグアムやハワイの米軍基地では、海兵隊の再編が行われており、沖縄では住民の反米的な動きが強くなっている理由から軍事訓練ができなくなっています。


そのため、訓練に集中できるグアムに一部が移転し、中国本土からの超高速ミサイルの対応のために国防費の増額を要求しているというわけです。結局、増額の件は可決され、トランプ大統領も署名しています。


グアムやハワイの米海軍の再編には数年はかかると見込まれており、2025年までには沖縄に駐屯する米軍基地が撤退し、海兵隊がグアムに移転することも決定しています。


残りの兵力はオーストラリアにある米軍基地に移転するようですが、沖縄の政治家や住民たちのほとんどが中国共産党から資金を得ている可能性があり、反米デモは終わりが見えなくなってきました。

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