2021年は経済だけでなく、政治や社会構造全体の「グレート・リセット」の年｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

最近、「量子通信」や「量子暗号」など「量子」についての報道が増えてきました。ほとんどの日本人が気づいていないことは、中国人民解放軍が「量子暗号衛星」の分野で日本に先行していることです。

実際に、在日米軍や日本の自衛隊は、これによって中国軍の行動を通信傍受することがほぼ不可能になりつつあります。

つまり、中国軍の先制攻撃に対して予測ができなくなったということです。先日、マスメディアが「量子暗号技術の開発成功」について報道しましたが、日本は諸外国と比べて数か月も情報が遅れて流されています。

中国の陸軍・海軍は、弾道ミサイル装備一式を地下施設に格納しており、全長10キロにも及ぶトンネルを堀り、地下都市型の軍事基地を構築しています。アメリカとの軍事衝突に対し、核戦争を想定した備えを戦後70年もかけて準備していたわけです。

また、中国軍はアメリカ海軍空母や在日米軍基地に対し、まず無数の弾道ミサイルを発射すると先制攻撃を仕掛けることで優位に立とうと考えています。映画「レッドクリフ」を視聴された方はご存知だと思いますが、三国時代から中国人の兵法は変わっていません。

中国、徘徊型攻撃「神風ドローン」試験実施へ

(出典：2020年10月20日 Yahooニュース）

現在、アメリカ海軍は数隻の巨大空母打撃群を中国近海の南シナ海に展開していますが、中国軍は武力衝突が起きた時点で「カミカゼ・ドローン」と弾道ミサイル攻撃を行い、空母からテイクオフされるアメリカの戦闘機を無力化させようとするわけです。

当然、在日米軍基地や自衛隊基地、そして日本各地にある原子力発電所の全てはすでに中国軍が狙いを定めており、20分程度の攻撃で勝敗がつくのは明らかです。

このような状況を把握している菅政権は、中国に対して強硬な態度が取れないどころか、何の発言もできないまま、自身が持つ「IRカジノ利権」や「アイヌ民族施設利権」の金儲けで忙しいようです。

14億人の人口を抱える中国では、もしアメリカと全面戦争になったとしても最悪、中国人のほうが生き残る人数は多くなります。中国人一人ひとりの体格は、平均すると日本人と大して変わりありませんが、軍人ひとり一人のスキルは自衛官よりも高いと思います。

前回も説明したように、過去の大戦と歴史のタイムラインが似通っているのはこのようが「フラクタル構造」で回っているからです。私たちAtlasの予測では、アメリカ大統領選挙が無効となった場合、「米ドル不安」が表に出てくると分析しています。

ホワイトハウスが機能しなくなれば、いよいよ世界の基軸通貨である米ドルについてIMF（国際通貨基金）がSDR（特別引き出し権）について見直しを迫られる可能性があります。よりによって11月に会議が予定されています。

つまり、2021年に入った途端に世界の株式市場は大暴落が始まり、アメリカ国内の状況次第では中国が攻撃を仕掛ける可能性が確実に高まるわけです。2001年の911テロ事件からちょうど20年後、2011年に起きた10年後が2021年ということで、来年はグレート・リセットの年になりそうです。

仮に、後生に「第三次世界大戦」と呼ばれる世界的な出来事が起きたとしても、数発の弾道ミサイルによって短期間で勝敗がつくものと考えられます。

アメリカのキリスト教徒（福音派）では、第三次世界大戦、つまり聖書のヨハネの黙示録に書かれている最終戦争（ハルマゲドン）後は、イスラエルの首都エルサレムが「世界統一政府の首都として光り輝く」と解釈しています。

要するに、それがトランプ大統領を熱狂的に支持しているキリスト教「福音派」が信じ込んでいることです。私自身、アメリカに居た時に福音派である「バプテスト教会」に通っていたことがあったので、雰囲気だけは説明することができます。

この福音派から絶大な支援を受けるトランプ大統領は、これまでシナリオ通りに物事を進めてきたことから、来年2021年以降は中国とインド、アゼルバイジャンとアルメニア、北朝鮮、そしてイランなどから軍事衝突のニュースが流れてくるものと考えられます。

結局、2020東京オリンピックは再延期はなく、完全に中止に追い込まれることになります。その後、東京湾周辺の異臭騒ぎからも想像できるように、首都圏で様々なことが起こると思います。地方都市へ移住される方がさらに増え始めました。