アメリカのメディアは「反トランプ」 ラジオ司会者が偏った報道に警鐘
(出典:2020年10月23日 Yahooニュース)
日本では未だにテレビを観ている世帯の割合は高く、今回のバイデン陣営を優先した偏向報道やワクチン接種の押し売りなどを考えると、何らかの規制が働いていることは明らかです。
報道機関を実質的に支配している、「電通」という最大手の広告代理店について少し調べるだけでも世界最大の秘密結社である「フリーメーソン」のことが浮かぶ上がってきます。
さて、1868年に始まった明治維新の立て役者であるイギリス商人のトーマス・グラバーのことを調べていると、まず長崎の観光名所にもなっているグラバー園には、現在もフリーメーソンの紋章が刻まれており、外国人観光客の間ではそれを目的に訪れている人もいるほどです。
その後、1945年に日本は太平洋戦争で連合軍に敗北し、極東委員会の下に位置し、その最高責任者であるダグラス・マッカーサー連合国軍最高司令官が日本にやってきました。日本では、総司令部(General Headquarters))の頭字語であるGHQや進駐軍と呼ばれています。
謎の組織フリーメイソンの正体とは?
(出典:2020年9月4日 Yahooニュース)
実は、マッカーサー司令官もフリーメーソンの幹部であることがわかっています。当時、フリーメーソンの極東支部は日本ではなく、朝鮮半島にありましたが、現在は統一協会という宗教団体として活動しています。
マッカーサー司令官の任務は、日本人が二度と欧米諸国に反抗しないように無気力にさせることを徹底することです。日本に到着してすぐに東京裁判を始めましたが、A級戦犯28人、B/C級戦犯約5500人を起訴したわけです。
ところが、GHQとの司法取引で釈放されたとなった人たちも大勢いました。それが、安倍前首相の祖父にあたる元総理大臣「岸信介」や読売新聞社主「正力松太郎」、日韓国交正常化交渉に関与した「児玉誉士夫」、そして財団法人日本船舶振興会(日本財団)会長の笹川良一です。
戦後、GHQはこれらの人たちに権力を与え、日本の政財界や報道機関、そして金融機関を管理させたわけです。そして、それをOSS(現在のCIA)が管理する体制を構築しました。
そのような状況の中、巣鴨プリズン(拘置所)から釈放されたのが当時、満州で新聞記者をやっていた里見甫(さとみ・はじめ)です。戦時中、電通と共同通信の母体となる満州国通信社を設立し、三井物産のもとで関東軍と結託してアヘン取引組織を作り、「阿片王」と呼ばれていました。
電通・社員の個人事業主化は良策?〜過労死を引き起こした企業の社会的責務を問う〜
(出典:2020年11月12日 Yahooニュース)
現在、電通の本社ビルは新橋近くにありますが、2018年までは築地付近に構えていました。当時の本社一階には、来客との打ち合わせスペースがありましたが、カーペットの一面が「プロビデンスの目」で覆われていました。
電通は、メディアや放送界船体を牛耳っており、実際に全てのテレビ局を裏で支配していました。ところが、2018年から日本はこのような支配体制から離れるような出来事が起こり始めました。つまり、安倍前首相が行っていた「戦後レジームからの脱却」です。
76年前から現在に至る「日本人の無気力化」はあらゆる方法が取られましたが、テレビや新聞などのマスメディアを使う作戦の一つが、電通によるものであることは明らかです。
GHQによる東京裁判から始まった数々の司法取引と釈放、さらに彼らによる日本の支配委任は2018年まで続いていたわけです。
総額7億円詐取か 容疑の博報堂系元社員ら逮捕 CM制作架空発注
(出典:2020年11月16日 Yahooニュース)
一方、もう一つの大手広告代理店である「博報堂」は児玉誉士夫によって管理することになりました。フリーメーソン(統一教会)の投資方法は、必ず対立する組織や会社を作り、両方に競争や戦争を行わせる手段を取る「ヘーゲルの法則」から成り立っています。
GHQは、電通を使って日本人の心にあった反米思想を完全に排除し、南北朝鮮や中国を優遇するような報道をすることを誓わせすることで戦犯を釈放させ、現在もその子(二世)や孫(三世)が行っています。
また、このような契約は日本だけではなく、世界各国でも行われています。ハリウッドスターなど世界的な有名人になるには、必ずフリーメーソンとの取引が必要であり、その見返りが出世ということです。
例えば、ビートルズのジョン・レノンやマイケル・ジャクソンのようにその秘密を世間に解き明かそうとすれば、暗殺されることもあります。今回、トランプ大統領をけなし、バイデン陣営についた有名人は全員フリーメーソンに魂を売った人々です。
日本の芸能界でも、朝の情報番組でバイデン候補についてのコメントをしただけで、突然の番組降板を告げられたり、謹慎処分など処罰や処分される管理体制が執られることがあります。
フリーメーソンは、所属するプロダクションや広告代理店の株主として利益を確保することも仕事の一つとなっています。これこそ、彼らが「株主第一主義」を徹底する理由であると思われます。
さらに、魂を売って政治家になったものの、仕事を続けるための担保が命となっており、そのためにCIAやMI6、そしてモサドなどが暗殺部隊として利用されることもあります。日本では、白人や黒人が目立つため、宗教団体が担当しているということです。
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