トランプ大統領の昨今の言動から考える民主制と人間の問題…その再考と再構築の必要性
(出典:2021年1月15日 Yahooニュース)
アメリカ大統領選挙について、あまりに真面目に考えすぎるとうつ病になってしまいます。GoogleやTwitterはようやく共産主義者の本性を見せ始め、トランプをホワイトハウスから追い出そうとしています。
民主主義を守るため、トランプ大統領を支持するアメリカ国民が半数の中、IT産業全体が人類の敵になったような気がします。元々、マスメディアやハリウッドは共産主義の道を模索していましたが、世界中の人々が日常で利用している検索エンジンやSNSも危険ということです。
つまり、自由な精神の住む場所がなくなってしまったわけですが、全人類がコロナではなく、うつ病にかかる時代が始まっています。
さて、スバルの新車レヴォーグが「日本カーオブザイヤー」を獲得しましたが、トヨタがなぜスバルと提携したかと言えば、「アイサイト」などのセーフティー・サポートが目当てではないように思います。
それよりも、「水平対向エンジン」という最新技術が欲しいのは明らかです。トヨタとスバルは、「86」「BRZ」というスポーツカーを一緒に開発しましたが、どう考えてもトヨタの技術のほうが国際規格では高いということです。
今後、国際的に電気自動車(EV)が主流になっていくと、スバルの水平対向エンジンさえ脱ガソリン化で要らなくなる可能性があります。このことは、トヨタとダイハツが協力して開発した小型SUV「ライズ」「ロッキー」にも言えることです。
スバルは、自社で開発している車種がすくなくなり、ダイハツの軽自動車をOEMで販売しています。三菱は日産、スバルとダイハツはトヨタと、自動車メーカーの合併が進んでいるように見えますが、実は統合どころか見捨てられるかもしれません。
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(出典:2020年12月1日 日刊自動車新聞電子版)
また、トヨタはマツダを傘下に入れて「マツダ2(デミオ)」をヤリスというコンパクトカーに入れ替えてしまっています。実際に、アメリカやカナダで販売されているトヨタ・ヤリスはマツダ2のOEMであり、独自で開発する必要すらないようです。
一方、最新技術の競争が激しいヨーロッパでは、性能や安全性で考えるとマツダではベンツやBMW、アウディには太刀打ちできないため、ヤリスに「TNGA」を導入して販売しています。つまり、デザイン性が高いマツダでさえ生き残ることが難しくなるものと考えられます。
マツダは、2013年頃から「スカイアクティブ」でクリーンディーゼル車を販売し始めました。10年前にマツダ車はほとんど見かけませんでしたが、現在は多くのマツダ車が走っています。中古車としての価値も上がり、いわゆる「マツダ地獄」から脱却した感があります。
しかし、莫大な投資をしてきたにも関わらず、一時期、マツダは中国に依存しすぎたことで何らかの調整をトヨタに頼る必要がありそうです。いずれにしても、トヨタとの提携メーカーは子会社になり、最終的にはブランドそのものがなくなるかもしれません。
なぜかと言えば、EVはエンジンやトランスミッションがなく、モーターだけで走るほど設計がシンプルだからです。IT企業のグーグルやアップルさえEVを組み立てられるので、日本の家電メーカーも参入するはずです。
コロナで若者の"クルマ離れ"に異変「6月を境に申し込み2倍」 (1/3ページ)
(出典:2021年1月12日 SankeiBiz)
正規ディーラーなど特定の販売店が必要なくなり、アマゾンの通販サイトで購入できるようになるかもしれません。現在、リーフなどのEVは中古車としての資産価値がありますが、将来的にはスマホのように本体売買で稼ぐのでなく、通信料や利用料で稼ぐしかありません。
だから、王者トヨタは最新EVと水素自動車(FCV)を、会員制にしてサブスクリプション方式で乗り放題にするビジネスモデルを導入すると思われます。そうすれば、EVや水素ステーションが急激に普及するはずです。
EVやFCVは高額なので、レンタカーかリース、そしてサブスクリプションにすれば誰もがその良さを体験でき、利用者はすぐに増えてくると思います。現在、EVスタンドはディーラーやコンビニ、そして高速道路のSAにしか設置されていません。
結局、私たちはスマホがない生活には戻ることができないので、車もスマホと連動させて動かせるしか便利さを感じられなくなります。地方都市でつながらない月額2980年の「楽天モバイル」では、誰も喜ばないわけです。
結局、横並び?!どうなる携帯料金値下げ
(出典:2021年1月14日 NHK NEWS WEB)
ドコモが「20ギガ」で月額6980円から2980年まで価格を下げたように、トヨタも価格を大幅に下げる必要があります。トヨタの豊田社長は、キー代わりにスマホで認証するEVを格安で貸し出し、利用料はスマホ料金やクレジットカードで引き落としさせるべきです。
日本の自動車メーカーは、全てインターネットにつながった車両の機器製造とメンテナンスビジネスを導入することができれば、生き残る可能性は残されていると思います。そのためのネットワークやリソースはあるので、経営方針を変えるだけのことです。
自動車メーカーは、長らくガソリン車やデイーゼル車に固執してきました。ドイツ車やアメリカのテスラがEVに集中している中、日本では日産だけが追いつこうとしています。ところが、カルロス・ゴーン事件で意思決定ができなくなっているのが現状です。
トヨタやホンダ、マツダなどは今すぐにでもEV車を全ラインナップに導入し、価格を大幅に下げて販売するしかありません。
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