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起訴のトランプ前大統領、NYへ デモ激化に備え厳戒態勢
(出典：2023年4月3日 Yahooニュース）
It’s Time Conservative Warriors and Public Officials in Red States Start Indicting the REAL Criminals Like the Bidens, Clintons, Obama, Pelosi, etc…
（保守派のリーダーたちが、バイデン、クリントン、オバマ、ペロシなどの起訴を始める時が来た…）
(出典：2023年4月2日 GATEWAY PUNDIT）
世界中でコロナ騒ぎを起こして危険なワクチンを接種させたり、ウクライナ戦争を引き起こしたのは、デイープステート（DS：影の政府）と呼ばれる民主的な選挙で選ばれていない勢力であることを知るには、高いレベルの英語力や分析力が必要です。
日本の中央銀行である日本銀行は1882年（明治15年）に設立されましたが、その31年後にアメリカの中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度）が1913年に設立されました。
それ以降、アメリカ連邦政府の国務省や財務省、司法省、そしてマスメディアなどは、DSの管理下に置かれて新世界秩序（ニュー・ワールド・オーダー）を実現するために、歴代大統領がDSが目指す政策を進めてきたわけです。
ところが、1963年にケネディ大統領が暗殺された後、国防総省（陸・海・空軍各省の統括組織）内で密かにDSに対抗するための部隊が結成され、諜報活動によって数々の違法行為の証拠を集めてきました。
つまり、米軍内の制服組（軍服）と背広組（スーツ）の両方に、DS側とロジャーズ（トランプ）側につく者たちが同じ職場で働いているということです。そもそも、ドナルド・トランプを2016年のアメリカ大統領選挙に出馬させたのは、マイケル・ロジャーズ海軍大将であり、NSA局長就任時に「DS解体作戦」が始まりました。
北電、電気料金の値上げ幅圧縮 27％で再提出 燃料費下落 当初は34％
(出典：2023年4月2日 Yahooニュース）
この9年間、米軍の特殊部隊はトランプ大統領に協力し、様々な形でおとり捜査（swing operation）を展開してDS側の犯罪者たちを罠にかけて逮捕・拘束してきました。しかし、クーデターや銃撃戦など派手な動きではなく、水面下でDS解体作戦を進めてきました。
不自然な動きをするジョー・バイデンだけを見ても、明らかに3，4人の影武者が存在しています。また、ゼレンスキーの影武者が映った動画も出回っており、ウクライナ戦争がバイデン政権のブリンケン国務長官やヌーランド国務副長官、そしてサリバン安保担当大統領補佐官の3人が中心になって引き起こされたことが証拠として挙がってきました。
実は、私たち日本人も被害者であり、ワクチンを接種した人はいつ重い病気にかかるのかわからない状態となっています、さらに、電気やガス、灯油代が大幅に高騰したことで、生活が苦しくなっている人たちも大勢います。
ただし、テレビや新聞、ネットメディアなどの報道を信じる日本人が多数である以上、トランプが公式の場で証拠を提示したところで何も変化は起きないようにされているわけです。だから、世の中は完全に二極化していくしかありません。
【速報】マイナンバーカード取得者への最大2万円分のマイナポイントの受け取り期限を5月末から9月末までに延長…想定以上のカード申請で発行に時間を要している 総務省
(出典：2023年3月31日 Yahooニュース）
まさか、本物のアメリカ大統領であると思われていたバイデンが、不正選挙で大統領の座を盗んだことなど「普通の人間」は信じないのが現状です。さらに、マイナンバーカードを登録すると、プライバシーや所有の権利が失われることは信じないと思います。
有害なワクチンを推奨した河野太郎（当時：厚労大臣）が、次はデジタル大臣となってマイナンバーカードを推奨し、さらに「コオロギ食」を推奨しているのは決して偶然ではありません。
要するに、ワクチンをコオロギに接種して食品加工された商品（アミノ酸等）も有害であるということです。そんなことをいきなり話しても、普通の人間というのは消化不良を起こすだけで逆効果です。
国民負担率50％超えの “超絶過重”…岸田首相ご自慢の「異次元の少子化対策」財源は「社会保険料」報道
(出典：2023年4月2日 Yahooニュース）
この3年間、私たちAtlasはそれぞれの情報リテラシーのレベルに合わせて、少しずつ分析した情報をお伝えしてきました。いきなり激辛のラーメンを提供するのではなく、最初は薄味の昔風ラーメンを出しました。
その後、徐々に味を濃くしながら消化不良を起こさないように情報提供してきたつもりです。しかし、自民・公明党政権が日本国民を殺害してきたことは真実であり、少子化対策には社会保険料を財源とするなど、少しも反省することはないようです。
だから、もっと過激に伝えていくことも必要で、米ドル資産を保有している投資家には損切りしてでも株や債券を日本円に戻すよう、この際はっきりと言っておきたいと思います。今年は、巨大地震や食糧危機に備えて3年程度の備蓄分がなければ餓死するかもしれません。
このように、私たちはDSに逆らって毎日のようにコラムやメッセージを書き続けているわけですから、中央銀行デジタル通貨（CBDC）が導入されれば、スーパーで食料が買えなくなり、公共交通機関も利用できなくなることを覚悟しています。
それでも、ほとんどの日本人は消化不良を起こして拒絶反応を示して私たちを嫌うようになるだけです。こうして20年以上も日本人に嫌われ続けた結果、これから何が起きるのかを知ることができるようになりました。
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