現在の電気自動車の技術では、航続距離200キロしか走れない｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

私が30年以上前に住んでいたカリフォルニア州のフリーモント市警察では、電気自動車（EV）の「テスラModel S」をパトカーとして試験的に採用しているようですが、思ったよりも充電に時間がかかるので充電しないままパトロールに出たと思われます。

アメリカの高速道路（フリーウェイ）は、時速100キロ程度で速度が一定しているので燃費に問題はないですが、高低差がある山側に入ってしまうと急激に燃費が悪くなるわけです。当然、充電する施設もありません。結局、アメリカの電気自動車の性能は、そこまで高くないというのが現状です。

さて、12月25日前後に「株価が大暴落する」という予測がありますが、暴落したとしても大暴落まではいかない可能性があります。なぜかと言えば、日経平均株価というのは日本を代表する企業の技術力によって買い支えられているからです。

実は、日本のマスメディアというのは、欧米の国際銀行家たち（国際金融資本）に牛耳られているため、ある企業の不祥事についてわざと大々的に報道し、株価を下落させて欧米企業に叩き売ろうという、売国奴的な性質があるということです。

結局、欧米企業に大量の株式を買われ、日本の最新技術を奪われることになるわけです。例えば、「三菱自動車」は燃費不正問題で不祥事として大々的に報道され、フランスの自動車メーカーである「ルノー」に乗っ取られようとしていました。

最終的に、「日産自動車」が三菱自動車を子会社化して守り、そのルノー会長でもあったカルロス・ゴーン元日産会長を追い出すことに成功しました。しかし、日産の日本人幹部による復讐は中途半端に終わっています。

一方、欧米の国際銀行家たちは、これと全く同じことをトヨタ自動車にもしていくように思われます。実際に、アメリカ政府はプリウスを欠陥車であると事件をねつ造してまで日本の最新技術を奪おうとしたことがあります。

ところが、それに失敗したことで、今度は諜報機関CIAが隠し持っているトヨタと関連企業のスキャンダルをマスメディアに洩らし、再びトヨタの最新技術を奪いにかかるはずです。彼らは、日本の最先端技術を、喉から手が出るほど欲しいと思っているということです。

日産の電気自動車「リーフ」にしても、現在のリチウム電池技術では航続距離が500キロと説明したところで、冷暖房を入れて加速と減速を繰り返せば200キロしか持たないことは明らかです。

しかし、マスメディアが報道しないので人々が知らないだけであって、アメリカの電気自動車は商品にしてはならないレベルであるということです。

他方、燃費が良くて航続距離が長いPHV（プラグイン・ハイブリッド）の技術特許を持っているのが、日産（三菱自動車）とトヨタ自動車だけです。特に、トヨタは「全固体電池の技術」を2022年にいよいよ商品化させる計画があります。

実は、テスラ・モーターズの製造責任者はトヨタ幹部のアメリカ人であって、このように世界中から日本の技術を奪いにかかっているわけです。これから、世界各国と日本の戦いが本格的に始まっていきます。