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コンビニ24時間営業、5Gによる監視社会、そして核戦争を拒否できるかどうか

キューバ危機当時はアメリカ・ソビエト・イギリス・フランスが盛んに核実験を行っていた
キューバ危機当時の1960年代ははアメリカ・ソビエト・イギリス・フランスが盛んに核実験を行っていた


セブンイレブンなどコンビニの24時間営業が問題となる中、今度は2020年にも設置予定の5G(第5世代移動通信システム)が敬遠される可能性が出てきました。


実際に、24時間営業も5Gも私たちの生活に本当に必要な技術レベルを超えている可能性があり、結局、統治者にとって都合がいいだけなのが明らかになりつつあります。セブンイレブンの経営陣や株主にとっては有難いだけの話であって、それ以外は有難いことではないわけです。


むしろ、そのおかげで私たちは24時間働かされているわけで、夜には必ず寝る必要がある生物としては自然に背いているということです。男女平等の文化も全く同じですが、均質化して資本効率を高めるために全ての技術開発が行われています。


つまり、現在の権力中心である国際銀行家や資本家などの都合に合わせて技術開発されているために、今後それに対して世界中の人々が反対していくように思います。要するに、過度に広めすぎたということです。


例えば、中国の歴史を振り返ってみると、ほとんどの場合、何かを過度に進めすぎて国が滅亡していることがわかります。大衆の生活に対して障害となった時、必ず雪崩のように崩壊していくというわけです。


だからこそ、それを防ごうと中国や韓国、アメリカなどは5Gを使って完全な監視社会にしたいということなのですが、多くの人々にはメリットが全くないことがバレ始めています。しかし、それよりも大事なことは、現代文明を転換していくことです。


昨年9月に北海道全土が停電した経験から考えても、いよいよ電力やガス、石油などのエネルギーを無料にし、本来の朝・昼・夜ごとの規則正しい生活や、春夏秋冬の四季、そして壇上の自然な愛情形態に戻る時が来ているように思います。


いずれにしても、現代文明の行き過ぎを是正するところに来ていることは明らかです。そこでの問題は、エネルギーが解放されたとしても、再びその解放された恩恵を資本家たちが再び利権として独占しようとすることです。


資本家たちというのは、あくまで自然とはかけ離れた概念から逃れることができない特徴があり、権力者をも縛っている効率という概念は、いずれ捨てられる日が近づいているのは誰の目にも明らかなはずです。


さて、今、私たち人類は偶発的に核戦争が始まる可能性がこれまでになく高い時期にいると感じています。ちょっとしたきっかけでそれは始まるかもしれません。歴史に詳しい方や60代以上の方は、この危険な状況は1962年の「キューバ危機」のように見ているようです。


キューバ危機では、ソビエト上空を飛行していた米軍のU2偵察機をソ連軍が撃墜したことが、戦争の引き金になった可能性があったわけです。しかしこの時、当時のケネディー大統領は冷静に行動したため、ソ連の動きには一切反応しなかったと言われています。


当時のケネディー政権は、核戦争に勝てると思い込んでいる軍人(ペンタゴン・国防総省)にはまったく耳を貸さず、冷静に対処しました。ところが現在、この立場は逆転しており、冷静さを失い、核戦争の引き金を引きかねないのはトランプ政権の方であるように思います。


実際に、トランプ大統領は、ロシアとの核戦争に勝利できると思い込んでいる閣僚と側近に囲まれています。一方、ロシアのプーチン大統領は常に冷静で、感情的には全く反応していません。これは、キューバ危機当時のケネディー大統領ととても似ています。


他方、私たち日本人が気をつけなければならないことは、マスメディアや周囲の声には耳を傾けないということです。特に、アメリカのマスメディア(日本も同じ)はロシアの動きに過剰反応し、それを見た多くの人々も同じように反応しています。


このような感情的な反応が拡大することになれば、それこそ集合意識の流れができてしまい、これによって未来の出来事が決定されてしまうかもしれません。だからこそ、私たちは本来の自分の声を耳を澄まして聞かなければならないということです。

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