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パンデミックの場合、最善でもGDP損失は2.3兆ドル。米シンクタンク試算
(出典：2020年3月13日 BUSINESS INSIDER）
世界的なシンクタンクである「ブルッキングス研究所」は、「COVID-19のグローバルなマクロ経済のインパクト」のレポートの中で、経済成長率（GDP）への影響について予測しています。
中国の感染率が10％・致死率2％の場合、中国のGDPはマイナス1.6％、アメリカはマイナス2％、そして日本はマイナス2.5％です。しかし、中国の発病率20％・致死率2.5％の場合、中国のGDPはマイナス3.6％、アメリカはマイナス4.8％、そして日本はマイナス5.7％です。
さらに、中国の感染率が30％・致死率3％の場合、中国のGDPはマイナス6.2％、アメリカはマイナス8.4％、そして日本はマイナス9.9％です。特に日本のマイナス10％というのはかなりのダメージとなります。
次に、国内消費の落ち込みですが、中国の感染率が10％、致死率2％の場合、中国はマイナス1％、アメリカはマイナス1.06％、日本はマイナス1.01％です。中国の感染率20％、致死率2.5％の場合、中国の国内消費はマイナス2.5％、アメリカはマイナス2.66％そして日本はマイナス2.51％も落ち込むことになります。
最終的に、中国の感染率が30％、致死率3％であった場合、中国の国内消費はマイナス4.5４％、アメリカはマイナス4.78％、そして日本はマイナス4.52％となる予測です。私は、この30％の場合が最も現実的であるように考えています。
このレポートには、労働力供給や株式暴落のリスク、生産コスト、そして政府支出などの他の項目の予測値が掲載されていますが、どれも予想を上回る落ち込みになっています。以上3つの項目だけでも、今回の新型コロナウイルスが経済に与える影響の深刻さがわかります。
しかし、現在の中国国内の感染率は総人口のたかだか0.005％程度にすぎなく、中国政府の公式発表を信じるのなら次第に蔓延の速度は遅くなり終息へと向かっているようにも見えます。
ということでは、予測が現実になる可能性は低いのではないかと思います。しかし、これを最悪な想定として頭に入れておく必要はありそうです。つまり、プランA（リスク低度）とプランB（リスク中度）、そしてプランＣ（リスク高度）という3つのスタンスが必要であるということです。
AIが予測する、コロナショックで増益する企業、減益する企業
(出典：2020年3月12日 ITmediaビジネスonline）
その他、実はマスメディアの報道記事やSNSなどにインストールしたロボットやAI（人工知能）が収集する、世界中の人々の会話記録から言葉を抽出し、それらの言葉に込められた感情値を分析するという未来予測プログラムも存在しています。
つまり、世界中の人々が無意識に感じている未来の光景を描写するコンピューター・プログラムのことです。結局、今後現実となることは私たち人類の集合無意識であり、そのことを私たちはすでに知っているというわけです。
例えば、2009年頃には「生物化学兵器の一環としてウイルスがばら撒かれて病気が蔓延し、これに伴い人々の挨拶の方法が根本的に変化する」、という予測がありました。
ウイルスが人間との接触を媒介にして感染する可能性があるため、握手やハグなど西洋的な接触を避けるようになり、その結果、お辞儀などの日本文化が世界中で受け入れられ、一般的なスタイルになるわけです。
実は、日本では古い文化を顧みるようなことが起こり、お辞儀などの伝統的な風習の意味が再認識されるようになるとも言われています。また、この進化したインフルエンザはオリンピックで蔓延し、そこからあらゆる地域に拡散するとのデータもあります。
それは、オリンピックを見るためにカナダに行った多くの人たちが進化型インフルエンザに感染し、本国で広まり、最も大きな被害を受けるのはアメリカであるようです。これは革命が起こる一つの重要な背景となるとされています。
コンピューター・プログラムによる未来予測は、実現するとも思えないような奇想天外な内容ですが、ウイルスのパンデミックは今、世界中で起こっています。さらに、最近は欧米化してしまった日本の若者が、日本の風習を学ぼうとする動きも強まりつつあります。
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