「命を守るための最善の行動」①「東京・首都圏から地方都市への移住を考慮」

最近、NHKはアメリカの諜報機関CIA（中央情報局）について語り始めているように思います。アメリカに本部があるCIAは、決してアメリカの国益を守るための情報機関ではなく、世界支配層のために利益を誘導するための機関であって、国境を越えた利権を持っているわけです。

一応、NHKのネットワークは東大や一流の研究機関を動員して東京直下地震について分析しているため、ためになる無料の公開情報ではあります。

私は、震度7レベルの大地震が東京や首都圏を襲うことを考えると、とても恐ろしく感じてしまいます。実際のところ、まともな神経の持ち主であれば、とっくに東京から離れて地元に戻っているはずです。

あるいは、地方にもう一つの家を確保し、いつ地震や台風が来てもすぐに逃げられる準備をしていると思われます。ところが、まともではないために仕事やローンが残っている家のほうが自分や家族の命よりも優先順位が高いというわけです。

結局、そのような言い訳は物欲によるものでしかなく、正しい価値を見出すだけで地方に移住することができるようになります。つまり、自分の本当の気持ちにはまだ気づいていないということです。

さて、私が繰り返し何度も「東京や首都圏から離れてほしい」と伝える理由は、20年以上もアメリカ連邦政府や在日米軍関連の仕事をさせていただいた経験から、いよいよ2020年が迫る中で全てを考えた上で出した結論であるからです。

私は、会員制語学スクールを運営しており、世界40ヵ国、10言語のネイティブスピーカーと一緒に生きてきました。そして、語学から科学、政治、経済などあらゆる知識をもとに総合的に考えた結果、理解できない人はとりあえず東京や首都圏から物理的に離れる必要があると考えたわけです。

伝え方についても、「地方に移住（帰郷）する」という方法が最もシンプルで安全であることは明らかです。もう一度、このコラムをお読みの皆さまには、東京や首都圏に居続けたらどうなるかを真剣に考えるべきです。

実は、「内閣府中央防災会議」の詳細なシミュレーションというのは、かなり妥協した内容であることがわかっています。例えば、東京直下地震が発生した際に「地震関連の死者が約2万人」という予測は少なすぎるということです。

運よく救急搬送で運ばれたとしても、すでに全ての病院は人々で溢れているのでまともな治療など受けられないと思います。また、病院が設置している非常用電源装置など数日しか機能しないので、全ての病院が停電となって医療機器が動作しないために命を失う人が1万人以上も出てくると思われます。

一方、「中央防災会議」の予測では、震度7レベルの地震で東京湾を襲う津波の高さは9メートル程度になると公表しています。つまり、東京23区の半分や神奈川県、千葉県の海岸沿いは全て水没することになるということです。

さらに、東京や横浜など大都市が用意する避難所について、入れる人数は限定されていることがわかってます。運よく避難所へ入れてもらったとしても、何とか横になれる狭いスペースしか与えられないはずです。

問題は、避難所ではどこの誰ともわからない犯罪者がいる可能性が高く、安全性が確保されないまま一夜を過ごすということです。そして、避難所などで自治体が備蓄している食糧はせいぜい数日分しかありません。

用意されている食糧として、アルファ米やカロリーメイト、そしてカップラーメンなどがありますが、3日後には避難所から退去しなければならない各自治体が定めたルールがあると言われています。

しかも、避難所で供給される水は１人あたり2リットルしかなく、脱水症状を防ぐためには最低4リットルは必要であるということです。そもそも、国や自治体の計画には様々な無理があることが理解できるはずです。