ホーム   > 今、起こっている日本の国内情勢の本当のこと index

コロナ後は、学歴や職業に関係なく、排除される人間であふれる

2021/10/9


日大理事らを逮捕へ 2億2千万円背任容疑 きょう出頭要請 特捜部
2021年10月7日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2021年10月7日 朝日新聞)


日本大学の付属病院の建て替え工事に関わる事件で、日大理事が大学に損害を与えたとする背任容疑が固まり次第、逮捕されることになります。


日大のようなさほどレベルの高くない大学ならまだ可愛げがありますが、「東大」や「ハーバード大」を卒業したエリート層に騙されているのがテレビをよく視聴するB層です。特に、東大卒に共通するのが公文から予備校と受験勉強だけで成りあがった人たちです。


つまり、本当の意味で頭のいい人間が集まっているわけではないということです。アメリカのハーバード大学やスタンフォード大学にも言えることですが、試験の成績は良くても0(無)から1(有)にするための発明や創造が全くできない特徴があります。


「仕事がデキない東大卒」が陥るただ1つの失敗 プライドが肥大した「東大までの人」には要注意
2020年10月12日 東洋経済ONLNEへのリンク画像です。

(出典:2020年10月12日 東洋経済ONLNE)


また、基本的に感情のないロボット人間なので情緒もなく、恋愛や結婚が失敗しやすい傾向があります。テレビに「評論家枠」で登場する東大やハーバード大卒の弁護士というのは、もはやお笑い芸人と同じタレント、芸能人でしかないように思います。


法律についての専門家でもないので、話していることは居酒屋で酒を飲みながら政治論議をしている人たちと大して変わらないわけです。さらに、「感染症や医療の専門家枠」でテレビに出ている医師たちも、番組プロデューサーに指示されているだけです。


テレビ局や新聞社から高いギャラを貰いながら、危険なワクチンを接種するように煽っているとしたら、ワクチン接種後の体調不良や死亡の原因が明らかになると、最大の薬害訴訟となってコメンテーター全員が逮捕・拘束されることになるかもしれません。


「自称・専門家」たちが、世界を変えるわけでもなく、地域すら変えられないのは弁護士稼業がうまくいっていないことで分かります。そもそも、くだらないテレビに出演しているのは医療の世界で実力がないか、なかなか実績が出せないからです。


企業や役所には、必ず優秀な人材が裏方に回って、縁の下の力持ちで支えています。「本当に頭のいい人」というのは、詐欺的な手口をすぐに見破ってしまうほど感覚が優れています。


秋篠宮家の眞子さまは、アメリカで弁護士の資格を取得した小室青年と結婚するとのことですが、アメリカの新米弁護士のほとんどが数年で事務所を解雇されるという現実があります。結局、テレビに出るというのはそれだけの人間である証拠であるわけです。


私自身、スタンフォード大学のライバル校であるカリフォルニア大学バークレー校を卒業していますが、日本人は大学名すら知らないのが現状です。しかし、ハーバード大学卒となれば急に目の色が変わってしまうわけです。


日大・不正資金還流、関与疑惑の医療法人理事長と安倍元首相の“ただならぬ関係”
2021年10月6日 Buiness Journalへのリンク画像です。

(出典:2021年10月6日 Buiness Journal)


大学の経営・経営学部出身なら、サラリーマンを辞めて起業しながら自分の経営手法を試すべきです。法学部出身なら、弁護士でなくても職場や周囲で困っている人を助けることができるはずです。しかし、実際には知らない、何もできないのが日本の大卒者の現状です。


現在、国家予算の歳入は約50兆円しかなく、100兆円を超える支出とのバランスが大きく崩れています。特に、8年間続いた安倍政権が経産省との利権構造によって、無駄金が使われていたことは明らかです。


今回、安倍政権との利権が指摘された日大を筆頭に、国から各私立大学の助成金が大幅に削除されるようになり、これまで放漫経営をしてきた大学は閉鎖されることになると考えられます。大学の不祥事は、これからどんどん出てくるシナリオがあります。


米中高官が会談両国首脳のオンライン会談 年内実施で原則合意
2021年10月7日 NHK NEWS WEB*へのリンク画像です。

(出典:2021年10月7日 NHK NEWS WEB*)


昨日、アメリカの政府高官と中国の外交トップがスイスで会談し、台湾に対する軍事的、外交的、経済的な圧力をかけるのをやめる合意が得られたと報道されています。岸田新首相は、外交関係から完全に蚊帳の外にありますが、短命政権で終わるのは間違いありません。


一時的にアメリカと中国の和平が保たれますが、コロナ解除後のアメリカは人々が暴動を起こすようになり、内戦に近い状態となるかもしれません。一方の中国も、共産党政権がクーデターで崩壊する可能性が出てきました。


その後ようやく、日本の役割が世界的に伝わるようになっていきます。しかし、日本の国会議員や官僚、そして利権につながっていた大学教授や医師、記者、企業経営者、そして反社会的勢力は排除されることになります。

<<< PRE:2025年までの4年間に地域別に起きること INDEX NEXT:小室圭と眞子内親王の結婚について@ >>>

すべての「人」へ、
今、起こっている世界情勢の本当のことをあなたに
保守やリベラルではなく、「中道左派」の政治思想こそ世界基準 from Atlasマンツーマン英会話 peters.jp