2020年の世界経済が抱える4つの時限爆弾
(出典:2020年1月7日 Newsweek)
未だに多くの方が、ビットコインなど仮想通貨に投資していますが、実質的に根拠のない投資であることから単なるバブルにしかならず、いずれ価値がゼロになる日も近いと思われます。
また、オーストラリア経済の長かった好況が終わり、いよいよ景気後退が始まっています。日本と同様に、次々と大企業の破綻のニュースが聞こえるようになると思います。昨年からの大規模な森林火災も収束する気配がありません。
さらに、ヨーロッパ諸国の経済も景気後退に突入しています。特に、ドイツ銀行やイタリアの各銀行の財政が悪化したままアメリカとの間の貿易戦争が本格的に始まると、EU(欧州連合)には様々な規制が課せられることになります。
現在、グーグルやフェイスブックに対する課税が問題になっていますが、特にグーグルは独占禁止法に違反していると追い詰めているのがまたもや「フランス」です。巨大IT企業グーグルは、広告とデータ・マイニング、そしてサーチエンジンという3つの部門が別会社として独立することになりそうです。
グーグル、独占批判に徹底抗戦 米政界に分割論なお
(出典:2019年9月14日 産経新聞)
データ・マイニング部門としては、フェイスブックにも課題が突きつけられています。個人情報の所有権が個人にあることが明確にされ、フェイスブック自身がそれを使う場合、個人の許可が必要になるようになります。
このような変化を背景に、グーグルやフェイスブック、そしてアマゾン、そしてアップルなど巨大IT企業の株価上昇はこれ以上期待できないように思います。
最後に、世界的な環境問題の悪化についてですが、2020年以降は地震や火山噴火、ハリケーンなどの自然災害が多発するものと思われます。特に、アメリカのカリフォルニア州では本格的に火山活動が始まり、フロリダ州では大きなハリケーンに襲われる可能性があります。
日本は、大地震や台風など深刻な自然災害に襲われ、東京オリンピック開催自体に問題が起きる可能性が高まっています。また、地域によっては火山噴火によって住民が避難することになると思います。
現在、中国の湖北省武漢市で原因不明のウイルス性肺炎の発症が相次いでおり、新型のコロナウイルスの可能性が報道されましたが、感染経路は未だ判明せず、人から人へ感染が広がっています。
中国 武漢で原因不明の肺炎59人 帰国者に注意喚起 厚生労働省
(出典:2020年1月7日 NHK NEWS WEB)
さらに、中国の各大都市で発生しているスモッグによって酸素が薄くなりつつあり、多くの人が窒息死する事件が起きることが予測されています。
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