遺体を24時間フル稼働で燃やし続けるこの世の地獄・武漢｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

アメリカの経済誌フォーブスの記事は、「25億人が感染し、5億3000万人が死亡する」と報じられています。

今回の「新型コロナウイルス」について「大したことはない…」などと言う、テレビの報道番組に出演している医師たちや医療の専門家、そして評論家たちは、安倍政権からカネをもらっているものと思われます。

彼らの多くが何の予防をしないのであれば、自分自身もウイルスに感染することになると思いますが、その時、本当の恐怖を感じることになるわけです。しかし、すでにウイルスよりも恐怖のほうが早く伝播しているのが現状です。

さて、実際の感染率と死亡率を中国政府は2％程度と発表していますが、さすがに2％は低く見積もりすぎているわけです。2003年のSARSウイルスの時は10％であったことから、少なくとも公式発表の5倍であるということです。

中国では、武漢の火葬場が24時間フル稼働しているという非公開情報が出てきています。１人の遺体を燃やすのに最低1時間はかかるということで骨を拾うまでには2時間は待つのが普通です。

一方、アメリカではインフルエンザによって死者1万2000人以上と騒がれていますが、それは亡くなった方のウイルスをデータにしているわけではなく、平常時の死者数より増えた分をインフルエンザの死者とカウントしているだけのことです。

実は、アメリカは国民健康保険がないので、病院に行けなくて自宅で亡くなる方も多いことは昔から言われてきたことです。同じように、中国も新型肺炎かどうか詳しく調べないまま一刻も早く火葬にされています。

なぜかと言えば、検査体制の限界で一日に2000人程度しか検視できないからです。検査キットの精度も半分以下ということで、道路に転がっている死体はそのまま集められ、山積みの状態で焼かれています。

武漢には、24か所の葬場があるようで、200人×24か所で１日約4800人が焼却されている計算になります。昨年12月8日に初めての感染者を出したということで、軽く見積もっても20万人以上の死者がいるということになります。

この事実を、あの中国政府が公表するわけがありませんが、国連機関のWHO（世界保健機関）や、欧米の専門家の誰も怖くて現地で視察できないはずです。しかし、なぜ「緊急事態」や「戒厳令」が宣言されないかと言えば、中国政府が徹底的に情報統制をしているからです。

そうでなければ、現地の動画で観るような病院のパンクが起こることはなく、武漢市内は人民解放軍が管制していることからも、私たち日本人はそのように疑うことしかできないということです。

国民をミスリードする中国共産党の権力者と、それに忖度する日本の安倍政権とマスメディアですが、国民総白痴状態を何とかしなければ今度こそ本当に日本は滅ぶことになります。カネだけもらって何もしないで生きている人は、気合を入れ直して自分を叱咤することです。

実際に、現地の中国人は政府の都合に合わないことをツイッターで書くだけでも逮捕される状況にあります。とは言え、明らかに多くの人が命を落とし過ぎているのが現在の中国の状態で、北京や上海などの3000万人大都市ですら、街はゴーストタウン化しています。

先月までは、「武漢（湖北省）であれば問題ない」などと考えていた日本の経済界も、北京や上海が都市機能を果たさなくなったことでついに黙り込んでしまっています。個人としても、アマゾンを通じて、中国からの発送便はゆうパックで受け取ることになっています。

もれなく、新型コロナウイルスが付着したパッケージ配送となるわけで、まずは外気に触れさせて紫外線をたっぷり浴びせ、数日間は放置しておく必要がありそうです。そのような状況の中、安倍首相は霞が関に出入りする政治コンサルタントの指南を受けて、時々発言するだけです。