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エマニュエル・トッドが予言「トランプの仕事はロシアに負けた米国の敗戦処理」
(出典：2025年1月17日 クーリエ・ジャポン）
戦後80年、米ドルは世界の基軸通貨であり、米軍は世界最強の軍隊であり、アメリカは世界覇権国として君臨してきました。
だから、世界中の人々がアメリカから学ぼうと大学に留学し、最先端の文化を身につけようとしたわけです。私もその中の一人でしたが、20年以上も暮らしているとアメリカ人がどのような人たちなのかが理解できるようになります。
ユーチューブなどで大災害予言を知った日本にも「集合意識」が共有されているように、アメリカ人にも一般的に集合意識で共有している「予言」と「預言」があります。まず、予言は日本人と同様にユーチューブなどSNSで情報が提供されています。
しかし、大災害よりも金融危機が起きて大恐慌になる、という経済的な話題がほとんどです。具体的には、ドルが暴落してハイパーインフレ状態になり、スーパーで食料品などが買えなくなるという恐怖です。
コストコは「終末」に備える人々のパラダイス…トイレット・ペーパーから金の延べ棒まで何でも揃う
(出典：2024年7月27日 ビジネスインサイダー）
エネルギー価格も高騰し、トラックによる輸送も停止することで食料が大都市に届かなくなり、電気や水道などのインフラ施設も停止するということで、全米に約500万人がいるとされるプレッパー（備える人）たちは、物資の備蓄や避難訓練などに日常的に取り組んでいます。
つまり、政府や州などの公的支援を当てにせず、自力で生き延びることを信条としているわけです。実際に、自給自足で生活するための農場や家畜を所有していたり、自宅の地下に核シェルターを保有していたりするのが特徴です。
農村部では、マスメディアの力が及ばないローカルのラジオ局の情報源が人気であり、バーやカフェなどのコミュニティスペースに集まっては意見交換しています。基本的に、グローバリストを敵と見なしており、政府やメディアを信じない傾向が強いです。
興味深いのは、隣人さえ敵と見なすほど自立したライフスタイルを実践しており、銃器の扱いにも慣れています。そして、第2次トランプ政権誕生後が民主党寄りのリベラル派もプレッパーになりつつあるようです。
歴史的に、イギリスとの独立戦争や南北戦争（シビルウォー）などで、アメリカ人は外国勢力や傀儡政府と戦ってきました。少なくとも、自分たちのコミュニティを守るためにサバイバル（生き残ること）がライフスタイルの中に組み込まれているように思います。
だから、長く続いたディープステート（外国勢力）が支援する民主党のハリスを目の敵にし、共和党のトランプを大統領選挙で当選させました。株価暴落やインフラ施設が破壊されることを覚悟しているアメリカの「プレッパー」たちは、自給自足型の経済にシフトしています。
要するに、店舗で商品やサービスを売買することをやめたということです。日本でも、中小企業の倒産ラッシュで似たようなことが起きていますが、少なくとも金（ゴールド）の保有や家庭菜園、備蓄などで経済恐慌に備えるのは当たり前のことです。
逃げ場のない夢洲、万博会場は悲鳴の嵐…トラブルが続出する大阪万博で起きうる「最悪の事故」
(出典：2025年4月17日 ダイヤモンドオンライン）
「いつまでも会社から給与を貰える…」と思い込んでいる日本人は、選挙のたびに自民党や立憲民主党に投票し、仕事や給付金を回して貰えながら窮屈に生きていきます。例えば、コロナワクチンを接種し、新NISAに投資した人たちは「大阪万博」に誘導されています。
あまりにも闇が深い今回の大阪万博ですが、政府や自治体、大企業が主催するイベントに参加することで「お金の奴隷」として忠誠を誓っています。今さら大都市から地方に移住したり、畑を耕す重労働はしなくないので、できるだけAI（人工知能）に支配される楽な道を選ぶわけです。
話をアメリカに戻しますが、アメリカでは大都市在住者と地方在住者の間で考え方が大きく異なり、2020年のコロナ騒動をきっかけに棲み分けが進みました。実際に、多くの富裕層が都市郊外に移住し、穏やかな生活を送るようになりました。
ところが、ロサンゼルスやサンフランシスコ、ニューヨークなどITや金融経済によって成り立っている大都市では、未だに騙し合いが続いています。グーグルやマイクロソフトなどは個人情報を勝手に利用し、自分たちにとって都合がいいだけのAIを開発しています。
こどもNISA創設、金融庁が税制改正要望へ 実現には壁
(出典：2025年4月16日 日本経済新聞）
また、ウォール街は稼いだカネを株式市場に運用するよう促し、株価を乱高下させて資金を奪い取る公営ギャンブルで白昼堂々とオレオレ詐欺をやっています。最近、日本では18歳以下でも新NISAを利用できるように全世代向けに金融詐欺を検討するようになりました。
すでに新NISA組のほとんどが資産を減らしており、その資金がウォール街に奪われたのは明らかです。この金融詐欺については昔からアメリカで社会問題になっており、日本人が財務省解体デモに参加するように抗議運動が続いてきました。
今年は、トランプ政権が年初からディープステート潰しを積極的に展開してきましたが、就任100日でようやく情勢が落ち着いてきました。しかし、水面下では保守派とリベラル派が激しく敵対しており、このままでは本当に内戦（シビルウォー）にまで発展するかもしれません。
アメリカ人の多くが、腐敗し尽くした社会システム自体をリセットする必要があると考えているようですが、利権によって仕事やカネが回らなくなった人が増えているからです。日本のように、政治献金でますます潤う大企業を野放しにしていれば、中小企業はさらに苦しくなってきます。
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